韓日強制併合１００年を迎え、両国の元老が過去と現在、未来についてさまざまな意見を提示した。中央日報と日本経済新聞が共同で準備した紙上座談会で、両国の政治・経済・文化界の元老６人は、真の反省と実践、真の容赦と和解が、不幸だった過去を克服する先決条件だという認識を共有した。その象徴的な措置として、日本宮内庁にある朝鮮王室文化財を韓国に返還し、天皇が訪韓する案を積極的に推進する必要があるという意見が出てきた。韓日海底トンネルを造成し、東京からロンドンまでつながる２１世紀のシルクロードを建設しようという意見もあった。私たちは元老の意見の中には傾聴すべき点がいくつもあると考える。卓見を受け入れ、発展させ、真の友好と協力の未来１００年を準備するのは、両国政府の役割だ。

  大韓海峡（対馬海峡）を間に挟んだ両国は古くから文化と技術をお互いやり取りしながら発展してきた。古代韓国から製鉄技術の伝授を受けた日本は、浦項（ポハン）製鉄の溶鉱炉で恩を返した。いま両国は世界市場で激しく競争しながらも、経済的に相互補完的な関係を結んでいる。元老が話したように善意の競争をしながらも、お互いに助け合い、必要なものは学ぶという開かれた姿勢を維持するのは、北東アジア３カ国の宿命であり生存の条件だ。京都市立芸術大学の梅原猛名誉教授は「韓日中が協力すれば欧州連合（ＥＵ）より強くなれる」とし、日本の徹底した反省と中国の大国主義からの脱皮を促した。そうしてこそ過去の中国と日本のために生じた韓国の‘恨’が解け、真の韓日中の協力とアジア時代の開幕が可能だと主張した。

  しかしいくら良い意見があふれても、政策で具体化し実行に移さなければ効果はない。今の日本政府には果たしてそのような意志はあるのか。謙虚な姿勢で歴史を直視するという鳩山政権は、独島（ドクト、日本名・竹島）に対する領有権教育を強化している。日本がまず反省を実践で見せ、韓国が容赦と和解の手を差し出す時、初めて未来１００年の門は開かれるだろう。