サムスン電子の李健煕（イ・ゴンヒ）会長は6日、経団連次期会長に就任する米倉弘昌住友化学会長とソウル市内で会談し、「サムスンが最近数年間で進歩しているが、まだ日本企業から学ぶべきことが多い」と述べた。サムスン幹部が明らかにした。

　サムスン電子は同日、四半期ベースで過去最高益を上げたことを発表したが、李会長の発言は過去最高益を喜ぶよりも学ぶべき点で努力すべきだと強調したものだ。

　李会長の指摘は、サムスン全体に危機意識を持つことを求めたものと受け止められている。これを受け、サムスンは「絶対品質基準」を導入し、国内外の事業所で最高レベルの品質管理に取り組み始めた。トヨタ自動車の大規模リコール（回収・無償修理）のように、品質の危機が信頼の危機に、ひいては経営危機につながると判断したからだ。

■日本「サムスンの補給路を断て」

　今回の発言は、日本で高まる「サムスン警戒論」に対応する側面が強い。日本のメディアや産業界は、サムスン電子が昨年、11兆5800億ウォン（約9640億円）に上る営業利益を上げたことについて、日本の電子メーカー10社の営業利益の合計を上回る規模だと大々的に報じ、韓国とサムスンに対する警戒論がますます高まっている。

　日本の半導体関連メディアでは、「サムスンの補給路を断て」という論調まで飛び出した。こうした状況を受け、李会長は今回の発言を通じ、日本国内での韓国企業警戒論を抑え込むとともに、韓国企業が一時的な成功に酔いしれ、緊張の緩みから将来に対する備えを怠ることを警戒感を示した格好だ。

　李会長の発言はまた、日本の産業の基礎体力（素材・部品・設備）には依然として学ぶべき点が多く、韓国企業が成長を図る上でも日本との協力が必要だと指摘したものだ。実際にサムスン電子の半導体、携帯電話、液晶パネルなど主要部門はいずれも日本の設備、部品に相当部分を依存している。例えば、サムスン電子は住友化学系列の東友ファインケムから半導体、液晶、発光ダイオード（LED)関連部品を調達している。