環境設備機器を手掛ける明和工業（金沢市、北野滋社長）は２日、東京大学と共同で木くずを発酵させてバイオ燃料を生産する装置を開発、８月からベトナムのホーチミン市で実証実験を開始すると発表した。木くずや稲わらを発酵・蒸留し、バイオエタノールを生産する。

　開発した装置は、木くずや稲わらから１日あたり20リットル以上のバイオエタノールを取り出す。濃度は93％以上。蒸留の工程でボイラーの熱源に使用した炭化物は、土壌の改良資材として再資源化もできるという。

　ベトナムが安価で安定的なエネルギーの実用化を目指しているのに対応。装置はホーチミン市の工科大学に設置してデータを解析する。性能を調べるほか、生産性の高い発酵方法や蒸留方法を実証研究する計画だ。

　この事業は、ベトナムと国際協力機構（ＪＩＣＡ）、科学技術振興機構（ＪＳＴ）などとの共同研究として採択された。

　明和工業は国内では長野県信濃町で、東大の生産技術研究所などがバイオエタノールを自動車の燃料に使用する事業に参加している。

　こうした実績を生かし、新たにバイオ燃料の製造装置の開発を進めていた。８月からの実験が成功すれば、将来は装置の外販も検討するという。

　東大はホーチミン市工科大学と共同でバイオ燃料に関する共同開発を続けており、工科大学の室内に分室を設けるなど関係を深めてきた。