食料自給率はゼロでもかまわない。誤解を恐れずに言えば、安全保障の観点からは、そう断じることが出来る。ここ何日かのアゴラでの議論を拝見していると、安全保障上の理由から食料自給率を一定以上にすべきとの意見が散見される。しかし、そうした議論は日本語が通じる範囲での議論でしかないし、軍事的観点を無視した議論である。もっというならば、太平洋戦争という人類史上極めて特殊な戦争を一般化した議論でしかない。本稿では、軍事的、政治的な観点から見た場合、「シーレーン途絶がありえないこと」を根拠に食料自給率議論の無意味さを主張したい。

シーレーン切断は軍事的、政治的に不可能
１．純軍事的説明
　食料自給率を上昇させるべきという議論の根拠にされるのが、太平洋戦争で発生したようなシーレーン途絶が起きたら・・・という前提である。しかし、そうした現象を起こすのは軍事的・政治的に不可能だ。まず、軍事的理由としては、（１）「現在の船舶の頑健性と対艦兵器の限界」、（２）「峻別することの難しさ」、（３）「海峡は封鎖できない」が挙げられる。
　（１）「現在の船舶の頑健性と対艦兵器の限界」については、2007年のフォーリンアフェアーズ紙にて、ブレア元米太平洋軍司令官が説明を行っている。彼によれば、近代的なタンカーを機能不全にするには対艦ミサイルが10発程度、同時に打ち込む必要があるという。何故ならば、近代的なタンカーは頑強な設計である一方、近代的な対艦ミサイルはレーダーや兵器システムを破壊することを前提にしているので装薬量が少なく、破壊力は少ないからだ。また、魚雷にしても平均的な潜水艦は20本程度しか装備していない。となれば、一隻で10回程度しか攻撃できない計算になる。こうした作戦を長期的に行えば、早晩、魚雷及び対艦ミサイルの備蓄がそこをつくのは明らかである。しかも、何の妨害を受けなくても、他のターゲットは逃げていくので、それを追いかけねばならず、補給の問題があるので、チョークポイントのような交通量の多い数百マイルの海域で潜水艦が作戦を一ヶ月継続しても、ダメージを与えられるのは６隻程度でしかない。一方、近代的なタンカーは鋼鉄製の二重底で、積載量・速度は比べ物にならないほど増大し、隻数も増加している。これでは、第二次大戦のように、海上封鎖するのは米国以外はほぼ不可能だろう。実際、イラン･イラク戦争では両国が輸送路破壊を試みたが失敗したではないか。というのがブレアの主張である。
　彼の説明は、軍事的に見て極めて合理的な説明だろう。現在の艦船攻撃用兵器は、昔の重装甲でシステムが単純な軍艦を撃沈するためではなく、現在の軽装甲でシステムが複雑な軍艦を機能不全に陥らせることを前提としている。しかも、兵器価格は上昇し、かつての大砲のように気軽に何百発も撃てるようなものでもなくなった。一方で、タンカーを中心とする商船は防御力強化に努めてきた。これを傍証するのが1974年、東京湾で衝突炎上して漂流した「第十雄洋丸（43723総トン）」を海自がなかなか撃沈出来なかった事件である。海自は第十雄洋丸を処分するために、72発の５インチ砲を撃ちこみ、対潜哨戒機から9発の１５０キロ爆弾と９発の１２７ミリ空対地ロケットを命中させ、その後、潜水艦から二発の魚雷を命中させたが、右に７、８度傾いただけだった。このように、現在の兵装で艦船を撃沈するのはきわめて難しい。撃沈を前提としなくても、戦争を決意した国家が対艦用ミサイル・魚雷を商船攻撃に、どれだけ本格的に振り向けられるか難しく、嫌がらせ程度が限界だろう。このように、「現在の船舶の頑健性と対艦兵器の限界」を考えれば、シーレーンを途絶させることは難しいと言える。
　（２）「峻別することの難しさ」の説明は簡単だ。例えば、中国の原潜がマレーシア沖で日本の輸送船を攻撃しようとするだろう。しかし、原潜の艦長は困るだろう。どれが日本船籍か分からないからだ。ご存知のように、日本は世界各国の船をチャーターしている。その中から日本の船舶だけを見つけ出すのは難しいし、それだけを沈めても大勢には影響しない。だからといって、手当たり次第に攻撃する訳にも行かない。もし、無関係な船舶を撃沈でもしたら、第一次大戦時のドイツのように無用な敵を増やしかねないからだ。
　（３）「海峡は封鎖できない」ことの理由も簡単だ。よく、マラッカ海峡やホルムズ海峡にタンカーが沈められて封鎖されたらどうするのか？という意見があるが、これも頓珍漢な議論でしかない。例えば、マラッカ海峡はもっとも狭い部分で幅が2.8kmである。全長330mの巨大タンカーが何隻か通せんぼしても完全封鎖には程遠い。加えて、もし通れなくなっても、わずかに遠回りすれば良いだけだ。事実、東アフリカで苦しむ船舶は海賊が出没する東アフリカ沖を避けてかなりの遠回りをしていたが、ほとんど商品価格には影響しなかった。少なくとも、日本で物価の急激な上昇や飢饉は発生していない。

２．政治的説明
　次に政治的な観点からシーレーン途絶を引き起こすことが不可能な理由を挙げる。それは、「シーレーン封鎖は貿易立国にとっては自殺行為」 という一点に尽きる。平時に海賊行為や船舶への攻撃を行えば、それは単なる国際法違反の海賊行為でしかない。要するに、平時においてシーパワーを他国に対して行使する余地は無い。一方、戦時に同様の行為を行えばどうなるだろうか。例えば、中台紛争や日中紛争時に中国海軍の潜水艦や水上艦艇が、そうした行為を無差別に行えば、中国の対外交易は途絶する。当たり前だ。そうした国家に近づく外国船はいない。貿易立国とした中国がシーレーン封鎖を行うことは自殺行為に近い。ＱＤＲ２０１０で宇宙空間・海洋空間・サイバー空間などのグローバル・コモンズにおける自由を強調した米国が見過ごすことも無い。日米の経済関係が途絶した場合、確実に米国の国益を侵害することになるからだ。仮に中国が米国の妨害を潜り抜けて、行ったとしても、一年以上行うのは難しいだろう。中国経済自体がもたない。

まとめ
　このように軍事的・政治的に見れば、わが国がシーレーン途絶を受ける可能性はきわめて低く、仮に中国が非合理的な行動をし、しかも、それに米国が介入しなかったとしても何ヶ月か程度の備蓄をしておけば事足りるだろう。ただ、まともな考え方が出来るならば、そうなった時に食料を気にしてもしょうがないのだが。政治的・軍事的に敗北した時点で食料の心配をすることは間違っている。そのときにすべきは中国への朝貢でしかない。
　ここまで書けばお分かりだろう。安全保障を理由に食料自給率の心配をするのは間違っていると。我々は全方位から海上封鎖を受けた太平洋戦争を極度に一般化しすぎている。確かに、帝国海軍は海上護衛を軽視したかもしれない。だが、そこに問題があるのではなく、少ない戦力で海上護衛・侵攻作戦・離島防御をしなければならない戦争を引き起こした戦略的なミスに、そもそもの問題があったのだ。また、太平洋戦争型の長期にわたる総力戦が発生する確率はきわめて低い。であるならば、我々の優先課題は、太平洋戦争時のような食料途絶を心配するのではなく、現在の国際環境を維持していくことであると言えよう。だからこそ、私は安全保障的な観点から食料自給率はゼロでもかまわないと主張するのだ。



付記：別に私は中国海軍が脅威で無いとも、海賊は放置すべきだとも、食料自給率をゼロにしようといいたいわけでないことはご理解いただきたい。少なくとも、安全保障を理由に食料自給率を向上させるべきだという原沢・高取・石田・高井各氏のような主張は間違っていると言いたいだけなのです。

付記２：なお、食糧危機自体も疑わしい議論である。これについては東京大学大学院准教授の川島博之先生が「食糧危機」を否定する著作を幾つか出されているので、お勧めする。ただ、私から付け加えるならば、食糧安全保障や食料危機という単語を英語圏で使った場合、文脈としては、アフリカの問題を意味することになる。