トヨタ自動車は、大規模リコール（回収・無償修理）による危機を乗り越し、3月に米国での新車販売台数が前年同月比41％増の18万6863台に達し、首位のゼネラル・モーターズ（GM）に肉薄した。これに対し、韓国の現代・起亜自動車はトヨタのリコールで利益を得るとの一部観測に反し、市場全体の平均販売増にも満たない不振に終わった。

　米自動車市場調査会社のオートデータなどが2日に発表した3月の米国での新車販売統計によると、GMは昨年の破産保護後に再出発した「ニューGM」の4ブランド（シボレー、キャデラック、ビュイック、GMC）の同43％増の18万5406台を売り上げ、その他GMブランドまで含めると18万8679台で首位だった。トヨタは2位、フォードは17万8546台で3位だった。

■トヨタ本格復活か

　トヨタは大規模リコールの影響で2月まで販売が激減したため、米国での販促活動に力を入れ、先月から5年間の無利子ローンも導入した。

　5年間の無利子ローンは、自動車メーカーにとっては負担が大きいマーケティング戦略だ。消費者からみると、自動車を10－20％安く購入できるに等しく、初期負担と長期負担を同時に軽減できる心理的効果が大きい。このため、短期的な販売増効果は確実に期待できる。

　トヨタは今回の無利子ローンのマーケティング費用として2億5000万ドル（約236億円）を計上した。大規模リコールで生じた消費者の不満や失望感を思い切った割引で抑えようとする戦略だ。これはトヨタ本社の強い資金力があってこそ可能な選択と言える。

　一方、米国市場を死守したいGM、フォードも値引き競争に参入し、結果的に米国の3月の新車販売台数は全体で同24％増を記録した。こうした「出血競争」がGM、フォード再建の足かせになるとの観測も聞かれる。トヨタのような強い資金力がないため、トヨタに対抗しようとすると、収益性や競争力の基盤を失う可能性があるためだ。

　自動車アナリストのファン・スンハさんは「統計はトヨタが米国で積み上げた信頼度がどれだけ高いかを端的に示している。トヨタが今回の危機をすばやく乗り切れば、むしろ追加的な成長基盤を固めることになる」と指摘した。

■現代・起亜自、「漁夫の利」どころかシェア低下

　現代・起亜自は、米国での3月の新車販売台数が7位の7万7524台にとどまった。販売伸び率は19％で、市場平均（24％）を大きく下回った。この結果、米国での市場シェアは前年同月の7.6％から7.3％へと低下した。

　現代・起亜自がトヨタの大規模リコールで「漁夫の利」を得るとの観測は甘かった。トヨタの強力なマーケティングに顧客を奪われたとの指摘もある。現代・起亜自がトヨタや米国車へのブランド忠誠度が高い顧客を奪うことがどれだけ難しいかが立証された。

　ただ、現代・起亜自は「新型ソナタなど新車発売効果が4月以降に表れる」とみている。

　このほか、3月にはスバル（46％増）、日産（43％増・インフィニティを含む）、フォルクスワーゲン（39％増・アウディ、ベントレー含む）など販売が40％前後伸びたメーカーが相次いだ。クライスラーは8.3％減で、米主要メーカーで唯一マイナスだった。

崔元碩（チェ・ウォンソク）記者