ドイツやフランスの政治・経済を専攻する教授も、必ずしも政治学科や経済学科の教授でなければならないわけではなく、ヨーロッパ文化学部で政治・経済を教えることもできる。学生も、一つの国の文学だけでなく、政治・経済・歴史・哲学を同時に学べば、統合的視野を持つことができる。

　教授たちには、学会の活動を通じ、学問の深みを掘り下げるという道がある。19世紀ドイツ経済史を専攻する学者なら、経済学会・歴史学会・ドイツ学会などで自らの学問を深化させることができる。

　韓国の大学の歴史は、時代的要求に対し、積極的に対応してきたものといえる。大韓民国建国初期には、大学より学科が重視された。ソウル大をはじめとする国立大学を除けば、○○大法学部、△△大商学部、□□大工学部というように。李承晩（イ・スンマン）元大統領も、米国マサチューセッツ工科大（MIT）を手本にして、仁川（インチョン）とハワイから頭の1字を取った仁荷（インハ）工大を作った。新しい国の建設に必要な人材を供給するためだった。朴正煕（パク・チョンヒ）元大統領は、日本の旧帝国大学をモデルにした。そうして、ほぼすべての大学に百貨店スタイルの学科が作られた。これにはよい効果もあった。韓国社会が知識社会へと変わっていくに当たり、役目を果たした。

　しかし今や逆効果が現れ、変化を模索しなければならない時が来た。学問探究大学と現場型大学にそれぞれ発展させる「二元化」が、一つの方向となり得る。現在対立の中にある大学が学問探究大学を志向するなら、批判の声を高める教授や学生の主張も、説得力がある。しかし、その大学の学生の多数が現場型大学になることを望むなら、大学再編を批判してばかりではいられない。いつしか大学が時代に取り残され、存在できなくなってしまう。

李翰雨（イ・ハンウ）文化部次長待遇