「新たなパートナー探さぬ」高島屋とＨ２Ｏ破談

　大手百貨店の高島屋と、阪急阪神百貨店を傘下に持つエイチ・ツー・オー（Ｈ２Ｏ）リテイリングは２５日、経営統合方針を白紙撤回すると発表した。２００８年１０月に３年以内の統合で合意したが、消費が冷え込むなかで規模拡大の利点を見いだせなかった。１０％ずつの株式持ち合いや、商品の共同開発などの業務提携は維持する。両社とも当面は新たなパートナーは探さず、単独で生き残りを図る。

　両社は破談の理由について、全国展開する高島屋と大阪・梅田に軸足を置くＨ２Ｏで店舗戦略の溝が埋まらなかったこと、０８年秋の金融危機以降に収益が悪化し、戦略のすり合わせに労力をかける余裕がなくなったことを挙げた。統合が実現すれば、売上高は１兆４８５６億円（０８年度の単純合算）と、百貨店首位の三越伊勢丹ホールディングス（１兆４２６６億円）に肩を並べるはずだった。

　両社は業務提携委員会で議論を重ねたが、人事体系や、商品情報システムの統一でも方針の違いが鮮明になり、昨年末には破談の可能性が高まっていたという。今月１９日、高島屋の鈴木弘治社長とＨ２Ｏの椙岡（すぎおか）俊一会長が大阪市内で会談し、統合撤回を確認。２５日に開いた取締役会で正式に決めた。

　２５日に東京都内で記者会見した高島屋の鈴木社長は「規模が絶対（的な条件）ではないとの認識は当初からあった。話し合うほど考え方に差異があり、統合比率も議論したが、一致点はなかった」と説明。大阪市内で会見したＨ２Ｏの椙岡会長は「我々は地域に特化した戦略。統合後の成長戦略を描ききれず、議論が不十分なまま進めば、両社の良さを殺しかねないということになった」と話した。