暴力描写を含むゲームは、プレイヤーの攻撃的な思考や行動を増長させてしまうのか？ 答えがなかなか出ないこのテーマについて、立場の異なる研究者が真っ向から対立している。

　“The Washington Post”などの報道によると、暴力ゲームの悪影響を訴えるのは、米アイオワ州立大学の心理学者・Craig Anderson氏。これまでにも、同様の研究を発表してゲーム業界の反発を招いてきた人物だ。

　今回、米国/ヨーロッパ/日本における13万件の事例と130件の研究を分析した同氏は、「研究手法や文化圏、被験者の性別や年齢などに関わりなく、同じ効果が認められた」と主張。すなわち、暴力ゲームはプレイヤーの攻撃的思考/態度/行動を増長させる一方で、前向きな社会的活動は促進しないのだという。

　“決定的な結論”が出たので、こうした分析を行うのは今回が最後というAnderson氏は、「今後は“影響の有無”から論点を先に進めて、“子供が健康的な生活を送れるようにするために親は何をすべきか”を論じるべきだ」と結んでいる。

　これに反論しているのが、テキサスA&M国際大学のChristopher Ferguson氏とJohn Kilburn氏。Ferguson氏はこれまでにも、暴力ゲームを糾弾する研究者たちに対し、「それ違うだろ」と研究手法の穴をつついてきたことで有名だ。

　Ferguson氏たちは、Anderson氏の分析には欠陥があり、研究事例の選択にバイアスがかかっていると批判。選ばれた研究例だけを見ても、暴力ゲームと攻撃的思考・行動との関連性は弱いものだとしている。

　そして、米国などの先進国においては、ゲームの普及とあわせて暴力犯罪の件数はむしろ減少していることも指摘。「心理学はこれまであまりにも、弱い効果しかないものを客観的にとらえる能力に欠けていた。そのため、誤った見識を公共に広めている」と結んでいる。

（中島理彦）

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