「韓国は住みやすい国」

1988年の14.9%から30.3%に上昇

　国際社会で韓国を住みやすい国と考える人が、過去22年間で14.9%から30.3%へと2倍以上増えたことが分かった。

　こうした事実は、本紙が1988年に創刊68周年特集で、世論調査を専門に手掛ける韓国ギャラップに依頼し、米国・イギリス・フランス・日本の4カ国を対象に「韓国のイメージに対する国際調査」を実施してから22年たった今年、創刊90周年を迎えるに当たって、米国・イギリス・フランス・ドイツ・イタリア・ロシア・カナダ・日本の主要8カ国（G8）国家と韓国・中国を合わせた計10カ国に拡大して実施した調査の結果、明らかになった。

　まず、「韓国は住みやすい国か」という質問で測定された国家イメージの変化を見ると、1988年の調査では、「そうだ」という回答は調査対象4カ国の平均が14.9%にすぎなかった。しかし、今回の調査では30.3%となり、22年間で2倍以上上昇したことが分かった。また、海外で韓国製品の使用経験者が20%近く増えたことも分かった。1988年には、「韓国製品を使ってみた経験がある」との回答が4カ国平均45.0%と半数に満たなかったが、今回の調査では64.8%と多数を占めた。

　一方、この調査で韓国を除いた調査対象9カ国は、「韓国が先進国だと思うか」という質問に平均で41.5%が「そうだ」と答え、「そうではない」との回答（38.9%）より高かった。これに比べ、韓国では「韓国は先進国だ」という回答が22.9%にとどまり、「先進国ではない」が76.0%に達した。本調査は、調査対象10カ国で成人約500人ずつ、合計5209人を対象に実施された。

洪永林（ホン・ヨンリム）記者