DAYS JAPANの事務所。雑誌は少ない社員とボランティアで作られている=3日、東京都世田谷区松原1丁目、相場郁朗撮影
経営難に陥り、廃刊の危機を訴えて昨年から存続のためのキャンペーンを続けていたフォトジャーナリズム月刊誌「DAYS JAPAN」(広河隆一編集長)が、新たな定期購読者を千人以上増やした。刊行を続けるためには、まだあと100人ほどが必要で、定期購読の協力を求めている。9日には創刊6周年イベントがあり、心配する支援者の前で存続か廃刊かが発表される。
04年に創刊された同誌は、世界各地の紛争や人権侵害、飢餓など、ほかのメディアには載りにくい問題を、広河編集長を含む世界のフォトジャーナリストの写真で訴え続けてきた。
広告収入はわずか。5年ほど前から書店での販売数は減り続け、昨年、初の赤字となった。雑誌を守るために1500人の定期購読者増が必要と昨年9月末から「存続キャンペーン」を始めた。広河編集長は、世界で起こっていることを知るための場を支えてほしいと自社サイトで定期購読を訴えた。
「この雑誌をなくしてはいけない」と考える読者の支援の輪が広がり、雑誌の存在さえ知らなかった人や海外からも多く反響があった。広河編集長の講演会では、会場発のツイッターが飛び、さらに支援者が増えた。
定期購読者が支え。現在も事務所では、期限が切れる読者に電話で継続を呼びかけている。一時は廃刊を覚悟したという広河編集長は「あと一息というところまできた。ここまで支援が集まるとは。雑誌の廃刊を読者が食い止めるために動くという、とてもまれなことが起こっている」と話している。
問い合わせはデイズジャパン(03・3322・0233)、購読申し込みは(0120・223・223)へ。