不況のあおりを受けて、横浜中華街（横浜市中区）に変化が起きている。店舗の入れ替わりが激しく、約２００店舗のうち、この３年間の新規開業店は４分の１に上る。食べ放題や肉まん店など、客の低価格志向に合わせた業態も増え、調査に当たった桜美林大学ビジネスマネジメント学群の菅原一孝教授は「経済情勢の変化を機に、新旧交代が進んでいる」と分析している。

　菅原教授らの調査によると、中華料理店は２００６年７月には２３９店あったが、３年後の09年６月には１９７店に減少した。増減の内訳を詳しくみると、94店舗が閉店していたが、新規開業も52店あった。菅原教授は「撤退する老舗がある一方、新華僑がどんどん進出してきている」と指摘する。

　料理のメニューも、かつては高級コースのイメージがあったが、近年は「食べ放題」を掲げる店が目立つ。菅原教授の調査では、現時点で少なくとも18店が実施し、価格もうち11店は千円台だった。

　中華料理店以外でも変化は激しい。業態別の店舗調査では、特に肉まん店が06年の36店からことしは56店、甘（あま）栗（ぐり）店が18店から28店へと急増した。「不況で客の低価格志向が進む中、中華街でもビジネスモデルを模索している転換期なのではないか」と分析。ほかに占いが６店から16店と増加し、一方でマッサージ店は15店から３店に急減するなどの変化が見られたという。

　だが、横浜中華街発展会協同組合の林兼正理事長は「経済のシステムやルールが変わっているので、店の入れ替えが進むのは当然のこと」と、新陳代謝を前向きに受け入れる。「新たなサービスを提供したり、質を上げて“主客一体”となって商売しているところは残る。このような不景気でも、長期的に考えているオーナーは一見（いちげん）さんではなく、自分の顧客や地元の人をつかんでいる」と話す。

　同組合では、新規参入者を取り込むイベントも積極的に展開。特に伝統文化の担い手となる子どもたちの交流に力を入れ、今年は初めて子どもたちのハロウィーンに当たる新春のあいさつ「拝年（パイネン）」を実施。２月21日の春節パレードにも横浜中華学院（横浜市中区）や横浜山手中華学校（同）の児童ら約１４０人が参加した。

　商店街に詳しい菅原教授も、中華街の変化を否定的には見ていない。「活気のある街には必ず新興勢力の参入がある。刺激し合って、発展してほしい」と推移を見守っている。