現代、サムスン、LGをはじめとする韓国企業の活躍は、参戦勇士や平和部隊メンバーがかつて献身した韓国に対し誇りを感じる契機となった。彼らが「韓国が豊かになってありがたい。やりがいがあった」と異口同音に話す背景には、企業の役割が大きかった。サムスンとLGは2006年から在米韓国大使館を通じ、韓国戦争参戦勇士に携帯電話端末2000台を贈り、話題になった。

　韓国政府は今年、韓国戦争60周年を迎え、韓国に招待する参戦勇士を1000人以上に増やした。昨年に続き、平和部隊メンバーを招くプログラムも拡大する。

　こうした活動が少しずつ知られるようになり、米政府やシンクタンクを中心に、韓国が「感謝することを知る国」だと認識され始めたことは少なからぬ意味がある。これは韓国が昨年、経済開発協力機構（OECD）の開発援助委員会（DAC）に加わった時期にも重なり、大きな効果が期待できる。ワシントンのシンクタンクが開催する韓国関連のセミナーでは、韓国が支援を受ける国から初めて支援を行う国に生まれ変わったことが高く評価されている。韓国で平和部隊メンバーとして活動したドノバン筆頭国務次官補代理は今月2日、米平和研究所（USIP）のセミナーでその点に言及し、「感謝したい」と述べた。

　韓国が米国人から感謝の言葉を聞く機会が増えれば、対立が減り、外交問題の解決が容易になる。米国だけでなく、全世界に韓国は「恩返しすることを知る国」だというブランドが定着すれば、これほど有意義なことはほかにあろうか。記者はそれが夢ではないということを、米国で実際に感じている。

ワシントン＝李河遠（イ・ハウォン）特派員