先週、「小児科学と青年医療研究」誌２月号に掲載された論文が、アメリカで論争を呼んでいる。内容は、10代の少女たちへの純潔教育が成果を上げたというケーススタディ。だが、リベラル派はネット上で、この調査結果を一斉に攻撃している。

「（避妊について教えない）『純潔のみ教育』がうまくいくかもしれないらしい」と、あるブロガーは皮肉っぽく書いている。「重要なのは『かもしれない』という点。他の戦略と合わせて行えばうまくいくこともあるし、失敗することもあるという意味だ」

　リプロダクティブ・ヘルス（性と生殖に関する健康）の増進を掲げ、避妊教育を提唱するガットマーチャー研究所はこの論文を逐一精査し、「前政権のガイドラインに沿った『結婚まで純潔を守れ』教育に効果がなかったことを示す数々の重要な研究があるのに、それに反論していない」と結論づけた。リベラル派向けのニュースサイト、オルターネットの論調は、「純潔教育が成功したという調査結果をなぜ無視すべきか」という見出しをみるだけで想像できる。

　つまり、リベラル派に共通するのは、こんな反応だ──今回のケースでは「純潔のみ教育」が成果を上げたのかもしれないが、だからといってブッシュ政権時代の純潔教育が正当化されるわけではない──。

「心身の準備ができるまで」待て

　もっとも、論文の執筆者らは誰も、ブッシュ政権の純潔教育の正しさを証明しようとはしていないし、10代の妊娠をなくす万能薬を見つけたと主張しているわけでもない。しかも、ブッシュ政権時代の８年間で効果がないと証明された手法を再現したわけでもない。

　実際、この研究では、ブッシュ政権が資金援助の条件とした｢結婚まで純潔を」というしばりを外して行われた。研究チームは米北東部在住のアフリカ系アメリカ人の中学生に、避妊について教えない「純潔教育のみ」プログラムを提供し、心身の準備ができるまで性行為をすべきでないと指導した。

　その後２年間をみると、プログラムを受講した生徒たちは、どのプログラムにも参加しなかった生徒や避妊による安全なセックスについての指導を受けた生徒より、性行為を遅らせる確率が高かった。

　ブッシュ政権がこうしたアプローチにも資金を提供すべきだったかという点については、研究チームはコメントしていない。ただし、主要研究者で著名な性教育研究者であるジョン・ジェモットは、この研究を政治的な処方箋とみなすことに警鐘を鳴らしている。「政策は一つの研究だけではなく、綿密に計画され実施された多くの研究の経験的発見の積み重ねに基づいて決定されるべきだ」

　それでも、この研究に反対する人々は、まったく関係ない論点をめぐって騒いでいる。10代の妊娠率がこの10年で初めて上昇している今、今回試された性教育の手法が、すでに機能していない前政権の指針に基づいて資金を受け取るべきだったかという議論をしても時間の無駄だ。

　むしろ、10代の妊娠を減らす新たな方法が見つかったことを喜ぶべきではないのか。この成功事例が再現可能かを検証する研究計画に、予算の一部を回すようオバマ政権に働きかけるべきではないのか。

二極化した性教育論争の愚かさ

　私が目にしたなかで最も賢明な反応は、包括的な性教育を支援する全米セクシュアリティー情報教育協会のモニカ・ロドリゲスのものだ。彼女はワシントン・ポスト紙に、「この研究の素晴らしい点の一つは、(性教育の）レパートリーに新たなツールが加わったことだ」と語った（オルターネットもその点は理解しているようだ。「この純潔教育プログラムはあの純潔教育プログラムではない」という新たな記事が掲載されている）