インフルワクチン、秋から１種類でＯＫ　国産で確保可能

　国内のインフルエンザワクチンが今秋、１種類にまとめられる見通しになった。世界保健機関（ＷＨＯ）が１８日、来季のインフルワクチンに新型の豚インフルを組み込むことを推奨すると発表したからだ。今季のように季節性と新型の２種類のワクチンを打つ必要がなくなる。例年約４千万人にものぼる接種希望者の負担が軽くなる。

　今季の季節性ワクチンはＡソ連型、Ａ香港型、Ｂ型の３タイプのウイルスを対象にしてつくられた。インフルワクチンは１種類で最大３タイプのウイルスにしか対応できない。このためこれとは別に新型のワクチンもつくった。特に１〜１２歳の子どもは季節性と新型を２回ずつ計４回も打つことになった。

　国立感染症研究所のまとめでは、昨年８月末から今年２月中旬までに全国の定点医療機関などを受診した患者から採取され、地方衛生研究所で分析されたインフルウイルスのうち新型が１万８０７６件。これに対し、Ａソ連型はゼロ、Ａ香港型は１５件、Ｂ型は９件と、圧倒的に新型が多かった。世界的には、Ｂ型が日本より多い地域もあるが、おおむね似たような傾向だ。

　過去のパンデミック（世界的大流行）では、新型の流行に取って代わられる形でそれまで流行していたウイルスが世界的に姿を消している。理由はまだわかっていないが、今回も同じことが起きた。

　ＷＨＯはＡソ連型の代わりに新型を入れることを推奨した。

　１８日に電話会見したケイジ・フクダＷＨＯ事務局長特別顧問は「パンデミックが終わったというわけではない。秋以降も新型がインフル流行の中心になると予測される」と強調した。

　国内では今季、インフルワクチンをつくっている４社が季節性（成人換算で約４千万人分）と新型（同約５４００万人分）の両方を製造しなくてはならなかった。このため、国産だけでは新型が足りなくなるという予測から外国産の新型（予定で同９９００万人分）も輸入された。来季は、１種類のワクチン製造だけで済むため必要量を国産でまかなえる可能性が高い。

　国内では感染研が今後、ＷＨＯの推奨などを踏まえて専門家の検討会議でワクチンのもとになるウイルス株を選び、最終的には厚生労働省が決める。来季ワクチンが、新型とＡ香港型、Ｂ型という組み合わせになるのは確実だ。（大岩ゆり）