東京

　築地市場（中央区）の移転が計画されている江東区豊洲の東京ガス工場跡地にコンクリートや鋼管製の杭（くい）約１万８０００本が埋設されていることが分かった。都の土壌汚染対策を取りまとめた専門家会議には報告されておらず、同会議のメンバーは「杭があっても対策に変更が生じることはないが、杭が腐って空洞化した場合、汚染の通り道になる可能性はゼロではない」と指摘している。

　埋設されているのはコンクリート杭（長さ平均１７・５メートル）約１万４０００本、鋼管杭（同平均３４メートル）約５００本のほか、木製杭（松杭、同平均１０メートル）や合成材の杭（同平均１６メートル）。都情報公開条例に基づく市民団体の開示請求で明らかになった。豊洲は埋め立て地で地盤が緩いため、工場施設などを建設する際に深く杭を打ち込む必要があったとみられる。

　都は０６年３月、用地購入の際に埋設物の撤去費用として約３６億円を代金から控除する協定を東京ガス側と結んでおり、「都側に新たな負担は生じない」としている。土壌改良を施す際には埋設物は取り除かず、邪魔になった場合は切断して処理するのが一般的といい、「対策を検討する上で影響がないため、専門家会議に報告する必要はないと判断した」という。

　専門会会議の座長を務めた平田健正・和歌山大理事（環境水理学）は「松杭は腐りにくいが、鋼管杭などが朽ちて土壌汚染の通り道になる可能性はないとは言えない」と指摘。「こうした事実が一般市民の情報公開で出てくることが問題で、汚染に関連する情報は進んで開示した方がよい。後追いだと都合の悪いデータを隠していると受け取られる恐れがあり、信頼関係を損なうことになりかねない」と都の対応を批判している。【市川明代】

〔都内版〕