トヨタ、２３０万台のペダル改修へ　リコール対策を発表

　【ニューヨーク＝丸石伸一】トヨタ自動車は１日、アクセルペダルの不具合による大規模リコール（回収・無償修理）で、米国で対象となった８車種の約２３０万台について、ペダルを改修する改善策を決めた、と発表した。今後生産する車は、設計し直した新品のペダルに切り替える。一連の対応が整い次第、一時中止している販売と生産を再開する。

　米販売子会社のジム・レンツ社長は同日の声明で「リコールで心配と不便をおかけしているのは残念。全力をあげて早期に改善措置を実施する」と釈明した。

　アクセルペダルの改修は、ペダルの根元に金属製の板を取り付け、ペダルの摩擦を減らして動きやすくする。すでに全米の販売店に配布を始めており、顧客が持ち込んだ対象車を今週から改修できるようにする。販売店によっては２４時間態勢で改修に応じるという。１月２６日からの販売中止に伴い、販売店で在庫になっているリコール対象車も同様の改修を行う。

　また、今後生産する対象車は新たに設計し直したペダルを使う。従来と同様、米部品メーカーＣＴＳ製だという。

　トヨタは当初予定通り、１日から北米５工場でリコール対象車の生産停止に入った。具体的な生産や販売の再開日はまだ決まっていないが、生産は８日の再開を目指し、停止期間を１週間にとどめたいとしている。

　ＣＴＳ製のアクセルペダルの不具合によるリコールは、米国以外でも欧州で最大１８０万台、カナダで約２７万台、中国で約７万５千台と主要国に広がっている。各国でも順次、米国と同様の改善策を実施する方針。日本では、もともと問題のないペダルが使われていたため、リコールの対象外となっている。

　トヨタは今回改善策を発表したリコール以外でも、フロアマットがずれてアクセルペダルに引っかかり、ペダルが戻せなくなるおそれがあるとして、米国内で計５３５万３千台をリコールしている。今回改善策を実施する２３０万台の多くは、このリコールの対象車にもなっている。

　相次ぐ大規模リコールで、米国内ではトヨタへの批判が強まっている。米議会下院の二つの委員会は今月、それぞれトヨタの幹部らを呼んで公聴会を開き、原因などを究明する予定。トヨタも調査に協力する方針を表明している。