デフレを背景に、食品に「安全性」より「安さ」を求める消費者が増えていることが、日本政策金融公庫が9日発表した消費者動向調査結果でわかった。食費を節約するため家で食べる「内食」が増える傾向も浮かび上がり、長引く不況が食卓に影響を与えていることが鮮明になった。
調査は同公庫が民間調査会社に委託。今年1月4~7日の4日間、インターネットを通じて全国の男女2000人に聞いた。
その結果、食に関して「安全志向」と答えた人の割合は15・6%になり、08年5月の41・3%から大幅に減少。逆に「経済性(安さ)志向」は27・2%から43・2%に高まり逆転した。また「国産志向」は18・2%から12・1%に減った。
さらに「世界同時不況以降の食生活の変化」を尋ねたところ、夕食を家で食べることが増えたという人が38・5%に上った。【行友弥】
毎日新聞 2010年2月10日 東京朝刊