Seagate、CEO 辞任と人員削減の次に来るものは？

1月12日以降の1週間で、Seagate Technology は2人の最高幹部が辞任するとともに、約3000人の人員削減計画と全従業員の給与引き下げを発表した。業界観測筋によれば、Seagate の苦戦は景気低迷だけによるものでないことは明らかで、同社には全く新しい戦略が必要だという。

Seagate は12日、CEO (最高経営責任者) William D. Watkins 氏および COO (最高業務責任者) David Wickersham 氏の辞任を発表した。同社会長の Stephen Luczo 氏が再び CEO の職に就き、CTO (最高技術責任者) の Robert Whitmore 氏が Wickersham 氏の業務を引き継ぐという。

その数日後、カリフォルニアに拠点を置くストレージ ベンダー Scotts Valley がさらに悪い知らせをもたらした。従業員5万3000人のうち6％を削減すると発表したのだ。これにより社内の全部署で2950人がレイオフされ、年間1億3000万ドルの人件費を節減できるという。

Seagate の広報担当者 Woody Monroy 氏は、取材に対して次のように答えた。「厳しい情勢だ。当社の顧客はそれを感じとっている。つまり、誰もがそう感じているということだ」

さらに Seagate は14日、給与削減案を発表した。削減幅は、販売スタッフで10％、経営幹部で最大25％に達するという。この人件費削減によって、2009年にはさらに8000万ドルを節約できるという。

Seagate によれば、景気後退局面にあることと、企業の技術関連予算縮小に伴う製品需要の悪化によって、このような決断をせざるを得なかったという。しかし業界観測筋は、Seagate がもっと早く対応していれば、これほど大きな痛手を負わずに済んだはずだとみている。

Pund-IT の主任アナリスト Charles King 氏は取材に対して、「他の企業は昨年の早い時期から、経済危機に対応して事業規模の縮小を行なうことを発表しており、来たるべき事態に対する準備ができていた」と語った。

同氏はさらに、Seagate は適切なタイミングで対応できなかっただけでなく、パソコン販売の成長率が鈍化することによる影響を予測していなかったのではないかと述べている。

調査会社 Gartnerが 14日に発表した調査結果によると、2008年第4四半期における全世界のコンピュータ出荷台数はほんのわずかしか伸びず、前年同期比で1.1％の成長に留まったという。

King 氏は「Seagate などの周辺機器メーカーは、2008年第4四半期に大きな打撃をこうむった」と説明した。