広島大原爆放射線医科学研究所の星正治教授のグループは１日、原爆投下直後の広島に降った「黒い雨」に由来するとみられる放射性物質を、爆心地の北約８キロの民家の床下から検出したと発表した。民家は、黒い雨の「大雨地域」を対象とする健康診断特例区域から外れている。星教授は「区域拡大に向けた科学的な根拠になる」としている。
調査は、爆心地から約30キロの範囲を対象に昨年２月に着手。戦後の核実験の影響が少ない１９４５〜49年に建てられた民家の床下の土壌に、核分裂生成物セシウム１３７があるかどうかを調べている。既に市内15カ所の土壌を採取し、７カ所の解析を終えた。
その結果、爆心地の北約８キロで大雨地域外の旧安村（安佐南区相田）▽同北西約７キロで大雨地域内の旧伴村（同区沼田町伴）―の２カ所からセシウム１３７を検出。星教授は京都大原子炉実験所（大阪府）の協力を得て３月までに当時の放射線線量を推計し、身体への影響を探る。
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