太陽熱発電：３０年ぶり復活へ　東工大技術で低コスト実現

アブダビに設置された新型の太陽熱発電＝玉浦裕・東京工業大教授提供

　太陽熱でタービンを回し発電する「太陽熱発電」計画が、国内では約３０年ぶりに復活する。石油ショック後の８１年、香川県で試みられたが、採算面などの理由で中止。その後、東京工業大を中心に技術改良が進み、低コストの新方式を開発した。国内有数の日照時間を確保できる山梨県北杜市に、実験プラントを建設する計画が進んでいる。【田中泰義】

　計画を主導するのは玉浦裕・東工大教授（エネルギー転換）らのチーム。「温室効果ガス排出ゼロ」を掲げて開発が進むアラブ首長国連邦のアブダビで試験を重ね、実用化が期待できる出力が得られる見通しが立った。

　太陽熱発電は発電中に温室効果ガスを出さないうえ、「太陽光発電」と違い、蓄熱することで曇天や夜間でも発電が可能だ。欧州の業界団体などによると、世界の推定総発電規模は現在、原発４基分と少ないが、５０年には世界の総発電量の最大１２％を占めるまでに成長すると予想している。

　アブダビでは、地上に設置した１３８６枚の鏡で太陽光を受け、高さ２０メートルのタワーの先端に集めた後、再び鏡で地面に下ろし、その熱で特殊な溶液を５００～１０００度まで加熱。これを熱源にタービンを回して発電する。時々刻々と動く太陽を追尾できる独自の反射鏡を開発し、集熱効率を高めている。最大出力は１００キロワットと電子レンジ２００台分だが、山梨の実験プラントは約３倍の規模にし、将来的には実用に堪える１００倍の出力を目指すという。

　チームによると、すでに商業化されている各国の発電コスト（トラフ型）は、１キロワット時当たりで火力発電の４倍程度とされる。

　玉浦教授は「新型はその半分を目指す。環境税が導入されれば、温室効果ガスを出す火力発電に課税されて発電コストが上がるので、両者の差はさらに縮まるだろう。エネルギーの安全保障上も重要な発電手段になるはずだ」と話す。