緊急提言 「省エネルギー」２００６年１月、ｖol. ５８ no.1：（財）省エネルギーセンター　

石油の世紀と「石油ピーク」
20世紀は"石油の世紀"，豊かな石油によって人類が最も繁栄した時代だったのであろう。現代を象徴するクルマ社会は「常温で流体の石油」あってのもので，大量生産型の工業文明はクルマから開花した。石油は単なるエネルギー源ではない。化学合成原料であり，現代農業を根底から支えるもの，石油はまさに「現代文明の生き血」である。

この石油の価格がいま高騰している。その理由として，いろいろなことが考えられている，中国，インドなどで需要が急増し，需給が逼迫しているにもかかわらず，投資が不十分であること，ハリケーンの影響が甚大であったことなどである。その視点に立てば，高騰は一過性であり，いずれ価格は下がることになる。科学技術が進歩し，市場が機能し，投資が進めば新規油田が発見されるから大丈夫，経済成長もいつまでも続く…。本当にそうなのだろうか？ これが本稿の主題である。

しかし，現実はそうではないようである。北海油田はすでに生産量のピークを迎え，OPECの主要メンバーのインドネシアですら石油の純輸入国となった，近年，大きな油田は発見されない。どうやら人類は地球の有限性に直面しているのでは，その象徴が"石油ピーク：Oil Peak"なのでは，と思われてくる（図-1参照）。

図１　限りある地球　（1984 当時人口４４億人）

『The Party's Over（パーティーは終わった）: Oil, War And The Fate Of Industrial Societies』　（Richard Heinberg著・2003年）という本が読まれている。その主張は明快である。石油が支えた20世紀の「浪費型パーティー」──大量生産・消費・廃棄型社会が終わる，世界各地で起こる紛争は資源獲得競争が原因と警告する。そして，これからは"Relocalization"の時代が到来するというのである。

これは日本的には，地方分散社会，地産地消，地域経済の自立を推進しようということになる。これからは自然と共に生きる知恵を創造するという意味である。日本は75％が山岳の島国，大陸欧米から学ぶことは本来少ないのである。

世界の石油供給余力の低下
このような見解には反論が多い。地球に限界があることを理解せずに，経済は年率何％でいつまでも成長しなければならないと思うからであろう。指数関数的なGDP成長は，有限地球では永続するはずないのだが，いままでは豊富な石油がこの願いを支えていたのである。

しかし，この石油に陰りが見えてきた。２兆バレルという究極的な石油埋蔵量もいまでは半減した。新規油田は思うほどには発見されない。その結果，300億バレル/年という膨大な需要に対し，発見量は４分の１程度でしかない。それでもまだ多くの人は，石油が有限であることを認めようとしない（図-2参照）。　

図２　広がる石油の発見量と生産量のギャップ（ASPO: The Association for the Study of Peak Oil & Gas　）

地下にある石油は森林とは違い，目には見えないからであろうか，最近では「埋蔵量成長」などという言葉すら現れた。非在来型のカナダ，タールサンドなども埋蔵量に含めているが，オイルサンドは石油とは違い，生産には大量のエネルギー，天然ガスが使われ，水も大量に必要になる。オイルサンドは量は膨大であるが，ネット・エネルギーは少なく在来型の油田とは比べものにならない。後述するが，資源は量だけで判断してはならない。そして，日本では根強い「技術万能思想」も楽観論を支援する。石油探査，採取技術もまだまだ進歩するとなり，ここで思考が停止する。

中東の石油の知られざる実態
周知のとおり日本の中東石油依存は約90％と異常に高い。これは重大問題であるが,中東の意味,なぜ中東に石油が集中するのかなどはほとんど知られていない。そのためであろうか，これからまだまだ石油は見つかると期待する人が多い。

だが，これは間違っている，石油は非常に限られたところにしかない。中東ですら石油があるのはごく限られた地域，中東の７％，ペルシャ湾岸５カ国，サウジアラビア，イラク，イラン，クエート，アブダビ首長国連邦のみである。

これは太古の地球史における大陸移動説から大局的には説明できる。ほぼ2億年前，赤道近くに存在した西に閉じた内海テチス海に沈殿した膨大な有機物が，いまの石油の源である。当時，二酸化炭素濃度はいまの10倍，気温は温暖で活発な光合成が膨大な有機物を育てた。幸い堆積したテチス海は内海であったため，攪拌されず,長い間，酸欠状態が続いた。この地球史上の僥倖が，超巨大な中東の油田群を生み育てたのであるから，第二,第三の中東はないと考えなければならない。

しかし,頼りの中東の油田群もいまでは歳をとった。たとえば世界最大のサウジアラビアのガワール油田だが，これは1940年代の発見である。第二のクエートのブルガンはさらに古く，1930年代に見つかった。このように中東の大油田の多くは数十歳の老齢である。それでもこのガワールから，いまでも世界最大450万バレル/日，サウジアラビアの60％の石油が生産される。だが，その自噴圧力もさすがに衰え，いまではその維持に毎日700万バレルもの海水が圧入されている。

石油生産のピークから減退へ
エネルギー投資銀行，ブッシュ大統領のエネルギー・アドバイザーを務めるMatthew R. Simmonsは，最近の著『Twilight in the Desert: The Coming Saudi Oil Shock and the World Economy』で，サウジアラビアの限界を詳細に論じている。その主張にはサウジ政府をはじめ多く人が反論するが，その是非はともかく，まず一読をお薦めする。

さらに，一般的にほとんどのOPEC諸国も生産余力はそれほど多くはないようである。OPEC以外の産油国も石油生産のピークを過ぎた国が多いという。「石油ピーク」とは，生産が需要を充たすことなくピークを打つということで，「枯渇」するということではない。石油ピークの後，生産は徐々に年率２〜３％程度で減退すると言われている（図-3参照）。

図３　世界の石油生産量：過去と未来（Ｃ．Ｊ．Ｃａｍｐｂｅｌｌ　１９９８）

もうひとつ重要なのは，中東が異質の文化を持つイスラム圏であることである。石油をめぐる国際力学は今後さらに難しくなるであろう。したがって，今日の石油問題は戦略性の高い国家安全保障上の問題と認識すべきである。

あらためて「資源」とは何か
すでに人類は石油の究極可採量である約２兆バレルの半分を使ったという。しかし，アメリカの地質調査所などは，３兆バレルの埋蔵量があり，オイルサンドも膨大などと，石油ピーク論を否定する。世間はそうした楽観論に耳を傾けたがるのである。　　

しかし，結論的にはこれは見方の違いでしかない。つまり「資源の質」をどう理解しているかという問題であり，平たく言えば質の悪いものまで資源量に含めれば，いくらでも量は増やせるのである。そこで改めて言うが，「資源」とは，まず,�@「濃縮されている」，�A「大量に」ある，そして,�B「経済的な位置に」あるものである。

森林，石炭，石油，天然ガス，ウランなど基幹エネルギー源はこれらをすべて満たすのである。一方，広く期待される自然エネルギーは，濃縮されていないのが悩みであり，利用することが難しい理由がここにある。海水ウランも濃縮されたエネルギーが必要である。話題のメタンハイドレートも濃縮されていない代物である。宇宙太陽発電が荒唐無稽なのは，そこが宇宙だからである。

「ごみは資源」という場合にも「濃縮されていない」ことに注意したい。このため循環社会のキーワードである３R（Reduce, Reuse, Recycle）のなかで，最初の"R"が最も重要なのである。まず無駄をしないこと，話題のゼロエミッションも，浪費社会と決別することが前提である。

エネルギーの質を定義するEPR
エネルギーにおいて，「ネット・エネルギー」，「エネルギー収支」が重要である。これは「エネルギー利益率」のことで"EPR＝Energy Profit Ratio"（エネルギー生産に必要な入力エネルギーと生産される出力エネルギーの比）で定義される。

エネルギー利益率：EPR ＝　出力エネルギー／入力エネルギー

言うまでもなく，これが1.0以上でなければならない。「入力エネルギー」が大切ということで，マネーコストではない。EPRを理解すると，エネルギー問題の本質がわかってくる（図-4参照）。

図４　各種エネルギー源のＥＰＲ
BJ Fleay B Eng, M Eng Sc, MIEAust, MAWWA, Associate of the Institute for Science and Technology Policy
Murdoch University, Western Australia
presented at the:Chartered Institute of Transport in Australia National Symposium, Launceston Tasmania 6-7 November 1998
BEYOND OIL:TRANSPORT AND FUEL FOR THE FUTURE

　

北朝鮮とキューバの危機からの教訓
現代農業を支えるために，大量の化学肥料，除草剤，殺虫剤などが使われている。これらは石油から合成される。各種の農業機械も石油で動く。「石油ピーク」は「食料ピーク」なのである。

石油不足が国家を左右した例がふたつある。北朝鮮とキューバである。前者は旧ソ連からの石油支援が途絶えた結果，国民は飢えた。一方，同様の条件に置かれたキューバは，伝統的な農業に回帰し，国民は飢えなかった。キューバは単に昔に戻ったのではない，徹底的に有機農業を研究し，それを実践したのである。つまり社会と自然とあり様が国の存続を左右したのである。

UCLA教授でピューリッツァー賞受賞者のJared Diamondは近著『Collapse: How Societies Choose to Fail or Succeed』（2005）で，社会が崩壊するかしないかは，自然観の違いにあると述べている。社会の崩壊は森林の破壊に始まり，土壌破壊が最終的な食料危機を招く，これは西欧の放牧型，肉食社会においてとくに顕著であるという。それは食物連鎖の上位にいるほどより太陽エネルギー浪費型となるからで，光合成の最初の産物である草を食べるのが最も効率的となる。

元来，日本民族は草食系であったが，いつしか西欧型の食生活となった。これを「進歩」と思ったのである。残念なことと言わねばならない。同書によると，グリーンランドに移住した中世のバイキングは自然と共に生きるイヌイットの漁業技術に学ぶこともなく，ヨーロッパ型の牧畜に固執し，目前の海の幸を見ながら死に絶えたという。対極的な例として，日本が江戸時代に徹底的なリサイクルで土壌を維持し，トップダウンで森林を保全したことをDiamondは賞賛している。欧米に学ぶに忙しい日本のエリート層は心すべきである。

"石油ピーク"は2010年以前にも訪れよう。そして石油ピーク後，"石油減耗：Oil Depletion"に向かうと見られる。この予測は右肩上がりの成長を否定する。したがって，日本もこれを国家リスク，安全保障問題と捉え，真剣に考える必要がある。徒に耳をふさげば，国家の計を誤る。

有限地球観に立つ「第三の経済学」
人類社会は結局のところ，自然の制約から逃れられないが，社会はそれを視野に入れた学問を育てなかった。主流の経済学である資本主義経済とマルクス経済学のいずれも有限地球観を視野に入れなかった。しかし100年以上も前に，イギリスに「もうひとつの経済学」が誕生しかかっていた。W.S.ジェボンズ（1835〜1882)の『石炭問題』（1865年）である。これは産業革命が石炭不足を招いたことを懸念して書かれたというが，その先駆的な考えも，豊富な石油の到来と共に忘れられた。

それからほぼ１世紀が過ぎた。1970年代の石油危機の頃に『The Entropy Law and the Economic Process（エントロピー法則と経済過程）』（Nicholas Geogecs Reogen著・1971年）という難解な書が世に出た。その要点は，�@経済のプロセスは,エントロピー的である，�Aそれは物質・エネルギーの生産も消費もしない，�Bただ低エントロピーを高エントロピーに変換するのみである，というかなり思想的なものである。

これは「自然現象は常にエントロピー増大する方向に進む」という自然観，熱力学の第二法則に基礎を置いている。究極的に人間活動は悠久の自然の一部にすぎない，人間のみが有限地球で無限に成長できるはずはないということである。「もうひとつの経済学」を資本主義，社会主義経済学と対比して「第三の経済学」と呼ぶことがある。

「プランＢ」と「もったいない」
"石油ピーク"の影響は，まず運輸に現れるはずである。クルマ，船舶，飛行機などの内燃機関が「常温で流体の石油」で動くからである。これはいずれグローバリゼーションを根底から揺るがすこととなろう，なぜならグローバル社会は，世界規模での低価格輸送を前提としているからである。そして，石油ピークの影響は現代の工業化社会のすべてに及ぶのであろう。

国家としてこれに対処する「プランB」の策定が急がれる。そのためには，「限界」を認識したうえでの在来型エネルギー源の見直しに加え，「自然から学ぶ」姿勢が大切となるだろう。自然と対峙する西欧型の文明を見直し，浪費社会からの決別を計るのである。自然から学ぶことが最大のエネルギー源と考えるのである。

幸い日本には「もったいない（勿体無い）」という奥ゆかしい言葉がある。これは英語にはない日本特有の言葉である。西欧で育った剥き出しの「マネー・効率優先，市場至上主義，勝者がすべてを取る、大量のゴミと共に人をも捨てる社会」は止めにしたいものである。これには未来はない。

われわれが自然と共存する文明を構築するためには，新しい価値観に立った科学・技術が必要である。20世紀の大都市集中は優れた石油あってのものであり，21世紀はその逆，「分散」の時代と思いたい。そして，新しい日本の価値観，知恵を創造する時代が来たと考えたい。その結果の日本の知恵をアジア，世界へ広めたいものである。

以上