中国で「アバター」宣伝禁止　国産映画保護、上映中止も

　【北京共同】中国共産党宣伝部は２０日までに、中国でも大ヒット中の米ＳＦアドベンチャー映画「アバター」を宣伝する報道や評論を禁止する通知を、国内メディアに出した。中国紙関係者が明らかにした。国産映画の保護が狙いとみられ、北京の映画館では２２日以降、３次元立体（３Ｄ）映像版を除き、上映が相次ぎ打ち切られることになった。

　中国では例年、年明け前後から春節（旧正月）にかけ正月映画を多数上映。映画業界を監督する国家ラジオ・映画・テレビ総局が「アバター」の大ヒットで国産映画が軒並み不発に終わることを懸念し、党宣伝部に通知を要請したという。

　２２日から上映を打ち切る映画館も「上部機関から通知があった」として、同総局からの指示を事実上認めた。中国紙関係者は「報道や宣伝の規制・禁止は党の常とう手段だが、国内業界の競争力強化にはつながらない」と批判している。

　通知は国産歴史映画「孔子」の上映が２２日から始まるのに合わせたとの見方が強いが、米インターネット検索大手グーグルが先週、サイバー攻撃や検閲を受けたとして中国からの撤退検討を表明したため、「米国に対する仕返しではないか」との指摘もある。