Ｗ杯会場、梅田北ヤードも視野──開催都市、大阪市が立候補

　大阪市は６日、日本が招致を目指しているサッカーの2018、22年ワールドカップ（Ｗ杯）の開催自治体として正式立候補すると発表した。会場は02年日韓共催Ｗ杯で使用した長居陸上競技場（東住吉区）とした。

　招致活動に絡み、ＪＲ大阪駅北側の梅田北ヤードに開幕戦や決勝戦も開催できる８万人規模の新スタジアム構想が浮上しており、市などは「実現すれば、

会場の変更も検討する」としている。

　大阪市ゆとりとみどり振興局によると、立候補は大阪府サッカー協会を通じ、７日に日本招致委員会に正式申請書を提出する。横浜市や神戸市、愛知県豊田市がすでに立候補を申請しており、最終的には十数都市が名乗りを上げる見通しだ。

　開催国は12月の国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）の理事会で決まる。日本が選ばれた場合、立候補都市の中からＦＩＦＡが会場への交通アクセスなどを基準に絞り込む。

　大阪市は梅田北ヤードでのスタジアム建設の実現につなげるため、市や日本サッカー協会（ＪＦＡ）、関西経済界などからなる「大阪駅北地区大規模球技場検討協議会（仮称）」を早期に設置し地域の街づくり構想と併せて誘致を進める。ただ、事業費の調達などのメドは立っていない。

　ＪＦＡ側が示したスタジアム構想では「公園のような緑豊かな場所にホテルやショッピングモールを併設し、試合のない日でも市民らが集まる場所にしたい」（鬼武健二副会長）としている。