梅田「エコ」スタジアム　サッカー協会・大阪市構想

太陽光発電で夜間照明　天然芝フィールド開放

　ＪＲ大阪駅北側の梅田北ヤードにサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）の開幕、決勝戦も行える８万人規模の新スタジアムを建設する構想で、日本サッカー協会や大阪市が検討する完成イメージが明らかになった。太陽光発電パネルや壁面緑化を活用した環境配慮型スタジアムで、観客の歓声や振動を電源に変える最先端の発電装置の導入も検討。周囲には「梅田の森」を造成し、普段は天然芝のフィールドも開放して都心のオアシスを目指す。

　関係者によると、梅田スタジアムは南北に長い直方体で、メーンゲートはＪＲ大阪駅に面した東側に設ける。メーンスタンドは西側に配置。スタンドを覆う大屋根には太陽光発電パネルを設置し、蓄電して夜間照明などに活用する。

　ヒートアイランド対策として、屋上や壁面の緑化も展開。スタンドに設置する電光表示は、省エネ効果のある発光ダイオード（ＬＥＤ）を利用する。一帯の大規模緑地には遊歩道などを整備し、歩行者が中心となるエリアとする。

　周辺はＪＲや阪急、阪神、地下鉄などを合わせると、１日２５０万人の乗降客がある「大阪最後の一等地」。スタジアムの誕生は低迷が続く関西経済の活性化にもつながり、日本サッカー協会副会長も務めるＪリーグの鬼武健二チェアマンは「ホテルやショッピングモールなどを併設し、試合がない日でも人が集まる存在にしたい」とにぎわい拠点とすることも強調。複合型スタジアムは欧州などでは多いが、日本では初めてで、梅田がモデルケースとなる可能性もあるという。

資金調達の壁　「環境」で活路

　スタジアム構想を巡っては昨年１２月、日本サッカー協会の田嶋幸三専務理事と鬼武チェアマンが大阪市の平松邦夫市長を訪ね、実現に向けて協議していくことで合意した。

　構想の背景には、日本が目指す２０１８、２２年のＷ杯招致がある。国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は現在、Ｗ杯の開幕戦や決勝戦の開催に８万人以上のスタジアムを求めているが、国内にはなく、「実現すれば、招致に追い風となるのは間違いない」（田嶋専務理事）と同協会は意気込む。

　ただ、事業主体や、数百億円とされる資金の調達方法は未定のまま。財政難の大阪市に事業費負担の余力はなく、平松市長が「先立つものがなく、乗り越えなければならないハードルが多い」と言うように実現への道筋は険しい。市は今後、国立競技場としての建設を国に働きかける方針だが、事業仕分けなどで歳出削減を図る民主政権下での実現を不安視する声も多い。

　平松市長は「未来産業と言われる環境ビジネスに結びつく方向性が出れば、国も拒否しにくいのでは」と話しており、「環境」を前面に押し出し、活路を見いだしたい考えだ。