本の販売２兆円割れ　１７０誌休刊・書籍少ないヒット作（1/2ページ）

　今年の書籍・雑誌の推定販売金額が２兆円を割り込むことが確実になった。出版科学研究所の分析で明らかになった。１９８９年から２０年間にわたって「２兆円産業」といわれてきたが、最終的には１兆９３００億円台に落ち込む可能性がある。

　書籍・雑誌の推定販売金額は、出版物の調査や統計業務を行っている同研究所が出しており、古書店やブックオフなど新古書店での販売金額は含まない。バブル期の８９年に２兆３９９億円となり、初めて２兆円の大台に乗った。９６年に過去最高の２兆６５６３億円まで伸びたがその後は減り続け、昨年は２兆１７７億円だった。今年は１０月末時点で１兆６１９６億１千万円と昨年同期比４％減で、１１、１２月の２カ月間で大幅に伸びる要素はないという。

　書籍は１０月末で昨年同期比３．９％減。村上春樹著「１Ｑ８４」の２巻で２２４万部が目立った。だが、オリコン調べでは、昨年５作あったミリオンセラーが今年は２作のみだった。

　新刊の刊行点数は８９年の約３万８千点に比べて、昨年は約７万６千点と倍増、今年は１０月末時点で昨年より３．２％増えているが、販売金額の減少は止まらなかった。出版社は少しでも売り上げを増やそうと刊行点数を増やしているが、売れない本は書店が次々と返品している実態が背景にある。０８年の返品率は４０．１％で、今年１０月末の時点では４０．７％とさらに悪化している。

　再販売価格維持制度（再販制）があるため、一部の本を除いて安売りできないなど、販売の自由度が低いという指摘も根強い。

　雑誌は１０月末までの前年同期比で４．１％減。推定販売部数も大幅に減っている。０８年は前年比６．７％減の約２４億３８００万部だったが、今年は１０月末時点で前年同期比７．３％減と過去最大の落ち込み幅に。多くは平均３％前後の値上げによって販売金額の減少をカバーしているのが実情だが、デフレ下での値上げが部数を減らす要因にもなっている。