| １２月１４日（月）放送予定 ３Ｄ新時代 〜立体映像は日本産業を変えるか〜（仮題） 今、３Dが世界的なブームになろうとしている。今月半ばには、「タイタニック」のキャメロン監督が10年以上をかけた大作３Ｄ映画「アバター」を公開。その過程で、これまで宇宙開発や軍事、医療等に使われてきた技術を応用し、画期的な３Ｄ映像を生み出すシステムが誕生。技術とソフトが揃ったことで、アメリカは「３Ｄ映画元年」に沸く。この動きをいち早くつかんだパナソニックは、３Ｄテレビの開発に着手。来年にも売り出すことを決めた。３Ｄソフトがまだない中、米大手映画会社や日本の映像制作者に働きかけ、コンテンツ拡充にも乗り出した。中韓の低価格製品との差別化を図るために、「テレビの売り方」も３Ｄを機に大きく変革する。家電各社、コンテンツ会社、経産省等も一気に動き、３Ｄを新たな日本の産業にしようと意気込む。不況打破の切り札にできるか？最前線を追う。 （NO.2832）
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| １２月１５日（火）放送予定 企業は農業を救えるか？（仮題） 今、全国で企業の農業参入が急増している。これまで企業参入の障壁となってきた農地法が改正され、今月施行されるためだ。食品偽装などが相次ぎ、消費者の安全志向が高まる中、新たなビジネス開拓分野として注目されているのだ。受け入れる地方自治体も、誘致に躍起だ。担い手不足による耕作放棄地の増加に歯止めがかからず、最後の切り札として全国の自治体では、競い合うように企業の誘致に躍起になっている。茨城県牛久市では、荒れ果てた耕作放棄地を再び整備し、農機具のリースなどの補助金を用意するなどして、大手スーパーを誘致、すでに出荷作業が始まっている。その一方で、突然の大手スーパーの参入に、農家の間には動揺も広がっている。自給率が危険水域に達し、待ったなしの対策が求められる中、企業は本当に"最後の担い手"として農業を救えるのか？企業の農業参入の最前線に密着し、日本農業の未来を考える。 （NO.2833）
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