BCN、薄型テレビが依然好調、年末商戦に向けて市場をけん引

　BCNは11月11日、薄型テレビやPCなどのデジタル家電について、年末商戦を含めた市場動向に関する記者発表会を行った。全国の家電量販店から集計した実売データ「BCNランキング」で市況を分析したもの。薄型テレビは依然としてエコポイント効果による好調が続いていることや、新OS「Windows 7」の登場効果で早くもPC市場が活性化していることを明らかにした。

　薄型テレビは今年5月のエコポイント制度導入以降、販売台数・金額ともに右肩上がりで成長を続けている。2009年10月は前年の同じ月に比べて台数で67.7％、金額で39.9％増加。依然としてエコポイント効果が大きいことを示した。同制度は、今秋の政権交代に伴い2010年3月で終了する可能性があり、この点も消費者の購買意欲を後押しした。

　画面サイズ別に見ると、サイズ帯ごとの構成比の差は縮まってきている。10月は30-40型未満が39.3％と主力のサイズ帯である一方で、20-30型未満は24.9％、40-50型未満が23.5％で、それぞれ2-3割程度ではあるものの一定の存在感を示している。また、最近注目を集めている「録画機能付きテレビ」は、薄型テレビ全体で18.1％を占め、2割に近づいている。録画機能のタイプも、BDドライブやHDD搭載、ハイブリッド型など多彩になってきた。

　ノートとデスクトップを合わせたPC全体は、新OS Windows 7搭載モデルが10月に発売された影響で、販売台数は前年同月比19.3％増を記録した。特にデスクトップPCではこの1年、ほぼ前年割れが続いていたが、台数で2.2％とわずかながら前年を上回った。また、ノートPCもネットブック需要が高かった08年夏から09年春頃の伸びには及ばないものの、台数で24.0％増を記録した。

　またノートPCの搭載OSについて、10月最終週（10月26日-11月1日）時点でのWindwos 7への切り替え状況を見ると、A4サイズを中心とする売れ筋の「スタンダードノート」では39.2％がWindows 7に切り替わった。ただ、ネットブックでは15.7％と切り替えはこれからの状況。いまだにWindows XPを搭載するモデルが79.1％と8割近い。一方、ネットブックと同サイズでCPUパワーがあるスタンダードモバイルでは、Windows 7の搭載率は79.0％を占めた。

　デジタルカメラでは一眼レフの動きに変化が見られた。オリンパスの「E-P1」やパナソニックの「DMC-GF1」が採用するマイクロフォーサーズ規格が、10月の構成比で台数18.6％、金額16.8％と2割に迫る勢い。関連する交換レンズでも同規格は全体の11.1％を占め、一規格として市場で定着し始めている。

　この動きはメーカーシェアにも影響を与え、キヤノンとニコンの2強構造が崩れつつある。6月までは両社が1、2位を争う様相を見せていたが、7月以降ニコンがシェアを徐々に下げ、3位にパナソニックが浮上してきた。直近の10月では、キヤノンが42.9％で首位をキープ、2位はニコンが24.6％、3位はパナソニックで14.7％だった。

　携帯オーディオは、アップルとソニー主要2社がこの秋発売した新製品によって、台数は前年並みに回復した。メーカーシェアでは8月第4週（8月24日-30日）にソニーが首位を獲得したが、その後アップルに抜かれて2位に戻った。第5世代iPod nanoの発売でさらに大きく差をつけられたものの、「ウォークマン Aシリーズ」「同 Sシリーズ」で巻き返しを図っている。10月最終週では、アップルが51.5％、ソニーが39.7％と再び2社の距離は縮まってきた。

＊BCNでは、08年以降に発売された製品で、液晶ディスプレイが12.1型以下、CPUにAtom系の低電圧CPUを搭載する製品を「ネットブック」と定義しています。

＊「BCNランキング」は、全国の主要家電量販店からPOSデータを毎日収集・集計している実売データベースです。これは日本の店頭市場の約4割をカバーする規模で、パソコン本体からデジタル家電まで125品目を対象としています。