厚生労働省の2002年研究報告書によると、2015年には「日本人の3人に2人ががんにかかる」というゾッとする発表があるのをご存知でしょうか。
今現在でさえ「日本人の2人に1人ががんになり、3人に1人ががんで亡くなる」という現状です。詳しくは【厚生労働省】や【国立がんセンター】の各データを参照下さい。例えば【参議院・厚生労働委員会調査室の3月2日付け資料(PDF)】によると、「日本人の2人に1人ががんに罹(かか)り、3人に1人ががんで死亡している」と明記されています。また、昨年の【厚生労働省資料(PDF)】でも、
と明記されています。ここで注意してほしいのは「全人口の1/3ががんで死亡する」という意味ではなく「死因のうち1/3ががんである」ということ。また、がん関連の医療費は国民全体の医療費の約１割にあたるということです。
また、国立がんセンターの資料にもあるように、40歳を越えた時点でがんの死亡率は上昇し始めます。
日本では人口の減少と共に高齢化が進んでいます。年齢が高いほどがんにかかるリスクも(それだけ生き長らえているから)高くなり、体力の問題も合わせて死亡リスクも増えます。よって、死亡率そのものは上昇傾向にあります(このあたり、次の項目にも関連します)。これを年齢の構成率を調整した上で再計算した「年齢調整死亡率」で見ると、ほぼ横ばいの形になるのです。
「がんによる死亡率が増加している」という話はよく聞きますが、医学で対処できないがんが急増したり、耐性が弱くなっているわけではありません(人工添加物摂取の問題や環境汚染などで多少の悪化はあるかもしれませんが…)。基本的には単に高齢化により、日本人全体としてリスクが高まっているから、というのが実情のようです。
●がんの2015年問題
「20XX年問題」というフレーズはよく耳にしますが、がん関連でもっともよく聞かれるのがこの「がんの2015年問題」です。現在は「日本人の2人に1人ががんになり、3人に1人ががんで亡くなる」状況にあるというのはすでに説明した通りですが、これが2015年には
といった状況になるといいます。かかる率が16.6％増加し、亡くなる率が16.6％増えるというわけです。
これは厚生労働省が2002年に発表した「がん生存者の社会的適応に関する研究」2002年報告書に記載されているもので、その一部は【がん生存者の社会的適応に関する研究】にて閲覧できます。また、原文を元にした学術書やレポートは多数製作されているので、そちらでも確認できると思います。
例えば【2006年に作成された厚生労働省の「がん対策の推進に関する意見交換会」資料(PDF)】によれば、2015年でがん患者は倍増し、以降は2050年まで横ばいで推移します。
ただしこちらも先の項目のように、年齢構成を考慮していない数字であることに注意しなければなりません。高齢化が進んでいるため、「がんにかかる率」「がんによる死亡率」は増加していますが、年齢構成を調整した値としては「死亡率は減少」「かかる率は横ばい」傾向にあるのです。
年齢調整についてもっと詳しく知りたい人は、【国立がんセンターの年次推移ページ】を参照してください。詳細なデータを確認できます。
ともあれ「がん」は細胞のイレギュラー的増殖というやっかいな病気であるため、他の大多数の病気と違って根本的な解決・根治法が見つかっていません。それだけに、長生きすればするほどかかる率・亡くなる率も高まるため「高齢化が進むと見た目で発病率・死亡率が増える」という現象が起きます。「がんの2015年問題」もまさにそこに端を発するものなのです。
もし「がんの発症率や死亡率がこんなに高いなんて…」と思っていた人がいたら、まずは安心してください。医学の進歩以上にがんという病気が悪性化しているわけではないのです。
ただ、安心ばかりはしていられません。年齢構成による調整は必要ですが、現在において「日本人の2人に1人ががんになり、3人に1人ががんで亡くなる」ということや、2015年には3人に2人ががんに罹(かか)り、2人に1人ががんで亡くなる」という状況にいたる推定が出ているのは事実に違いはありません(繰り返しますが意味を取り違えないでください。現在なら「死亡原因のうち1/3ががんである」という意味です)。
怪しげな民間療法はともかく、今ではがんにかかりにくい生活を過ごすためのアドバイスが山のように存在しています。万一がんをわずらってしまうことになっても、早期発見が出来れば生存率はきわめて高いのです。そのための検査方法も多種多様に用意され環境も整備されています。
さらに治療方法も進歩し、いざとなれば最先端の医療技術を駆使してもらえるでしょう。公的保険が利かない高度先進医療を気軽に選択できるよう、金銭的なサポートが受けられる多種多彩ながん保険も用意されています。
まずは事実と情報をしっかりと把握し、現実を見据え、その上で「備えあれば憂い無し」の手を打つ。それが今ひとりひとりができる、最善の対処策といえるのでしょう。