ハロウィンパーティーの当日です。
山手線の21:06、新宿駅から出発です。
外回り(池袋方面行き)の前から9両目が犠牲となるようですね。
電車内でプラカードを掲示する行為は禁じられています。
しかし、文章を書いた厚紙を携行するだけなら問題ありません。
混雑を意識して、頭上に掲げるように携行するのは当然でありましょう。
ここで、英語のお勉強をします。
WE JAPANESE
DON'T NEED
HALLOWEEN
日本人にハロウィンは必要ない
RESPECT
JAPANESE
TRADITION
日本伝統を尊重せよ
SHAME ON,
RETARD
ANGLO-SAXON!
恥を知れ、
知恵遅れのアングロサクソン
STOP
THE NUISANCE
IN TRAINS
やめろ、電車の中の
迷惑行為
PEARL HARBOR
ONCE AGAIN!
パールハーバーよ
もう一度!
NO JAPANESE
CELEBRATES
HALLOWEEN
日本人は
ハロウィーンを
祝わない
STOP HORSEPLAY
GO BACK HOME!
ばか騒ぎをやめて
家に帰れ!
アメリカ人による日本でのやりたい放題は電車内ばかりではな い、公共の道路における破壊行為、日本人殺戮も当然と考えられ ている。
「此処は外国である。我々、家族は特別に許可を頂いて、この国 に住まわせてもらっている」と、馬鹿な子供に教育しておけ。進駐軍。
ロープ転倒事件、米兵家族の関与か 少年数人絞り込む、警視庁
10月31日2時55分配信 産経新聞
東京都武蔵村山市で8月、道路に張られたロープにミニバイクの女性がぶつかり転倒し、重傷を負った事件で、現場近くの米軍横田基地に所属する米兵の家族の少年数人が関与した疑いがあることが30日、捜査関係者への取材で分かった。不審な外国人の目撃証言や、付近の防犯カメラの映像などから浮上。警視庁組織犯罪対策2課が裏付け捜査を急いでいる。
警視庁の調べによると、8月13日午後11時半ごろ、同市伊奈平の路上で、ミニバイクで走行していた市内の女性会社員(23)が、道路を横切る形で張られたロープにはじき飛ばされ、頭蓋骨(ずがいこつ)骨折の重傷を負った。
ロープは合成繊維製で、道路に面した運送会社の倉庫の入り口の柱と、道路を挟んで反対側の電柱に結ばれていた。関係者以外の車が敷地内に入らないように、運送会社が入り口の両端の柱に結んでいたものだったが、片側が外されて電柱に結びつけられていた。
パトカーが同日午後11時10分ごろ、現場をパトロールしたがロープは張られておらず、女性が被害にあった午後11時半までの約20分間に張られたとみられる。
警視庁は悪質ないたずらの可能性が高いとみて、殺人未遂容疑で捜査。捜査関係者によると、事件直後、現場道路を通行しようとした車の前方に外国人の若者が立ち、通行を制止するようなしぐさをした。運転手は外国人の後方でバイクが倒れているのを目撃したという。
被害者も「外国人が視界に入った」と証言。さらに事件直前、現場付近を自転車で通行する不審な外国人の若者が防犯カメラに映っていた。
これまで犯人に結びつく指紋などの直接証拠は見つかっていないが、警視庁がカメラの映像を分析するなどした結果、米兵家族の少年ら数人が関与した疑いが浮上した。
在日米軍の日本での法的地位を定めた日米地位協定は、軍人の家族を対象外としており、刑事手続きに支障はないとみられる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091031-00000519-san-soci
警視庁の調べによると、8月13日午後11時半ごろ、同市伊奈平の路上で、ミニバイクで走行していた市内の女性会社員(23)が、道路を横切る形で張られたロープにはじき飛ばされ、頭蓋骨(ずがいこつ)骨折の重傷を負った。
ロープは合成繊維製で、道路に面した運送会社の倉庫の入り口の柱と、道路を挟んで反対側の電柱に結ばれていた。関係者以外の車が敷地内に入らないように、運送会社が入り口の両端の柱に結んでいたものだったが、片側が外されて電柱に結びつけられていた。
パトカーが同日午後11時10分ごろ、現場をパトロールしたがロープは張られておらず、女性が被害にあった午後11時半までの約20分間に張られたとみられる。
警視庁は悪質ないたずらの可能性が高いとみて、殺人未遂容疑で捜査。捜査関係者によると、事件直後、現場道路を通行しようとした車の前方に外国人の若者が立ち、通行を制止するようなしぐさをした。運転手は外国人の後方でバイクが倒れているのを目撃したという。
被害者も「外国人が視界に入った」と証言。さらに事件直前、現場付近を自転車で通行する不審な外国人の若者が防犯カメラに映っていた。
これまで犯人に結びつく指紋などの直接証拠は見つかっていないが、警視庁がカメラの映像を分析するなどした結果、米兵家族の少年ら数人が関与した疑いが浮上した。
在日米軍の日本での法的地位を定めた日米地位協定は、軍人の家族を対象外としており、刑事手続きに支障はないとみられる。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091031-00000519-san-soci