★ 2009年10月28日水曜日 ７時半更新
昨日から非常体感が続いている、どこかで超大型発生を告げるものだ。濃霧があったことから国内である可能性が強い。
行徳清水が爆発的に復活した。２０００を突破、振り切っており３０００以上あるかもしれない。これは駿河湾における最悪の地殻変動を意味するもので、東海地震→富士山噴火の切迫を示すものだ。 早ければ年内に東海地震が起きそうな雰囲気であり、富士山も御殿場口あたりで山腹噴火が起きそうだ。
■ ウェブボットが注目を集め出した
船井サイトでも「ヤスの備忘録」高島氏の書簡が公開されている。少し古いが、１０月２５日、アメリカ非常事態宣言に対応したと思われるクリフ・ハイの予測をヤスの備忘録から引用する。
【クリフ・ハイの緊急警告 すでにメルマガでも講演会でも確認したが、１０月４日に送信された緊急警告メールの内容を再度確認する。
「いま次のデータの解析を行うために語彙集のクリーンアップを実施しているが、その過程で１０月２５日の感情値の転換点は「世界の金融・銀行システム」の「閉鎖／内部爆発」であることが明らかとなった。データは「通貨の取引」や「商品取引」、そしてあらゆる形態の「デジタル化された取引」が停止することを示している。これらの取引には２度と回復しないものもある。また回復したとしてもかつての形態に戻ることはない。さまざまな国々で「銀行閉鎖」が相次ぐが、それはアメリカから広まる。「銀行の閉鎖が連鎖」するような事態が発生するが、「中央銀行」や「富を蓄積する市場」は機能することができなくなる。１０月２５日のエネルギーの放出は「金融システムの内部爆発」が起こることを示しており、それは１０日後には「ドルの拒絶」へと形を変える。アメリカ、およびアングロサクソン諸国では銀行のあらゆる活動が停止する。１１月初旬には「オバマ政権の閣僚」は、「アメリカの銀行システム」を再構築するために「他の国々」から「富や資源」の「ローン」を得るために「必死」となり、諸外国に「急に旅立つ」。
このデータは完全に間違っている可能性はある。しかし、データは他の解釈の余地がないほど明白なので、この緊急のメールを送信することにした。
もしこのデータが正しいのであれば、これこそドルと中央銀行のシステムにとってのビッグバンになる。現代の世界のあらゆるものは金融システムの構造に依存している。したがってこのビッグバンは、あらゆる社会的なインフラに甚大な影響を及ぼすことになる。
もしこのデータが正しいのであれば「ドルの死」は最初に考えていたよりも、その期間ははるかに短く、またドラマチックになる。それは１０月２５日から始まり、１１月４日から１２月１０日にかけてワニの歯のような急な下落のパターンとなり、感情的には非常にきつい時期となる。（※ヤス注 これまでのＡＬＴＡのレポートでは「ドルの死」は約１年かかってゆっくり進むと述べられていた）だから、現実が大きく変わることがあるので注意する必要がある。もしこうしたデータが正しいのなら、１０月１０日から１５日には、１０月２５日以降にはっきりする状況の引き金となるような事態が発生するはずだ」
以上が１０月４日に送信された警告の内容だが、１０月２５日にきっかけとなるような起こったのかどうかはまだはっきり分からない。起こったとしても、一つの出来事だけで情勢が全面的に変化してしまうというようなクラッシュ型の出来事ではないようである。ただ、１０月２５日に複数の重要な出来事が起こったことは間違いなさそうである。】
■ 死せる自民党、生けるポルノ規制を走らす
【自民、児童ポルノ改正案再提出へ 単純所持も規制
自民党は２７日、個人が趣味で児童ポルノの写真や映像を持つ「単純所持」も規制対象に加える児童買春・ポルノ禁止法改正案を今国会に提出する方向で最終調整に入った。２９日の党法務部会で決定する見通しで、公明党にも共同提出を呼び掛ける。 民主党は「恣意的な捜査を招く」として規制に消極的だが、自民党は単純所持を禁止していないのは主要８カ国（Ｇ８）で日本とロシアだけだと指摘し、政府、与党に再考を促す考えだ。 法案は、与党時代に自公両党で共同提出したものとほぼ同じ内容で、インターネットのプロバイダー（接続業者）に捜査協力や被害拡大防止の努力義務を課すことなども盛り込んでいる。
先の通常国会では、購入などを規制する対案を提出した民主党と自公両党が修正協議を進めていたが、衆院解散で廃案になった。社民党は「表現の自由を侵す」として規制強化に慎重姿勢を示しており、与党の足並みの乱れを誘う狙いもありそうだ】
● 困ったことに民主党内部にも、統一教会・自民党連合に同調する馬鹿議員がたくさんいることだ。小宮山洋子・神風英男・神本美枝子・円より子・下田敦子・村井宗明らで、他にも、旧民社党系、アメリカより民主党右派の議員が多数、性風俗規制に賛成している。
彼らは「性の乱れ」を嘆いてみせるが、その立場は、フリーメーソンによる大衆統制思想に洗脳され、無批判に是認しているにすぎない。
性風俗は国家権力による規制に馴染まないどころか、この規制こそが民衆を自縄自縛し、自由な人間性の解放を阻んでいるのである。筆者は、かつて（つい４０年前まで）西日本の田舎で普遍的にみられた集落共同体の復活を望んでいる。
３０年前に徳山ダム予定地で水没する運命だった徳山村に入って民俗調査したとき、飲み屋のママが「「毎晩、若い衆が「やらせろ」と忍んでくるので本当に困る」」 とこぼしていた。徳山など西日本の閉ざされた村では、後家さんが若衆の性教育をする義務があった。
女子は初潮が来れば離れに住まわせ、赤飯を配った。これが「おいで」の合図で、その晩から近所の若衆が娘の元に夜な夜な忍んでくる。これを「夜這い」と呼び、１９６０年代まで、西日本では、ありふれた習俗だった。
当然、子供ができるが、お腹が膨らめば、娘は忍んできた若衆のなかから一番気に入った男を夫に指名する権利があった。若衆は、これを拒否することはできなかった。もし拒否すれば、村から叩き出されるほどの指弾を浴びた。 夫指名はお腹の子の種男である必要はなかった。どうせ、生まれた子供は、村の共同体みんなで育てるのであって、誰の子でも構わないのだ。子供は村全体の財産であり、みんなで育てる義務があった。村の共同体では、困ったことは、みんなで相談して解決するのであって、一人でも飢える者を出すことは許されず、餓死するときが来れば、みんなで一緒に餓死したのである。そこには貧しくとも、孤独という苦悩は皆無であった。
やがて若衆が都会に出るようになり、都会の家畜的労働者の習俗を村に持ち帰ることによって、夜這いも廃れ、共同体も瓦解していったが、祭りなどには、そうしたフリーセックスの習慣が遅くまで残り、１９８０年代まで村の祭りは無礼講であり、どの人妻と寝ても良かった。できた子供が、父親の子である必要があるのは、権力と財産を相続する必要のある名主や武家に限られいて、共同体生活をしてきた民衆には、受け継ぐべき権力も財産もなく、したがって父の子を特定する理由がなかったのである。
この大恐慌で、我々は、財産と個人の見栄を失うことになるだろう。やがて、みんな無一文になり、他人と手を取り合って生き抜く意志のない者は淘汰されることになる。
個人や財産に固執する者が生きて行ける条件は存在しない。ただ、みんなが平等に助け合って生きる共同体だけが唯一の命の綱であり、そこには受け継ぐべき財産も権力も存在せず、したがって性の乱れを取り締まる理由もない。だから一夫一婦制の束縛は消えて行き、気に入った男女が自由に性交し、生まれた子供は共同体みんなの子として育てる時代がやってくる。
この時代の必然を理解できないで、セックスを法で規制したがる連中は、１００％淘汰されることになる。民主党も自民党も関係ない。自由と連帯の真の意味を理解する者だけが生き抜くことができるのだ。
■ アメリカ財政は崩壊しており、ドルは無価値になる （ブルームバーグ）
【10月26日（ブルームバーグ）：投資家マーク・ファーバー氏は26日、米国の財政が「壊滅的」な状態にあることに人々が最終的に気付き、ドルは無価値になるとの見方を示した。
同氏はブルームバーグテレビジョンとのインタビューで、「ドルはいずれ、価値がゼロになるだろう。今はまだその時ではない」と述べた。「オバマ政権を見ていると、既にそうなっていてもおかしくないが、人々が米国の財政が完全に壊滅的な状態にあることに気付くのには10年ほどかかるだろう」と語った。 さらに、ドルは売られ過ぎのため短期的に反発するかもしれないが、上昇は続かないだろうとして、米国は債務返済のためにマネーを増やさざるを得ないだろうと説明した。 「私の見解では、米国の税収の約50％は国債の利払いだけで消えるだろう」とした上で、「この状態は持続不可能だ。結局、マネーを増やさざるを得なくなるだろう」と話した。 最良の投資先は米国外の通貨と商品、株式だとし、米金融当局の政策が株式相場を支えるとの見通しを示した。「Ｓ＆Ｐ500種株価指数が900または800に下落したらすぐに、バーナンキ米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長は輪転機を回し始めるだろう」と話した。 】
■ 日本財政がリーマンのように破綻する日 （ブルームバーグ）
【10月27日（ブルームバーグ）：ヘッジファンド運用者のデービッド・アインホーン氏は米リーマン・ブラザーズ・ホールディングスが砂上の楼閣にすぎないと見抜いた。 破たん前のリーマン株を空売りしていた同氏は今、ひとたび金利が上昇し始めたら「日本が政府のデフォルト（債務不履行）かハイパーインフレ的な為替相場の死の循環を免れる道があるとは思えない」と話す。リーマンはともかく、日本の国がつぶれるというのは怖い話だ。 アインホーン氏が率いるグリーンライト・キャピタルは大幅な金利上昇に備えるオプションを購入している。同氏は根拠なき低金利を支えにしてきた債券相場の暴落という現象を見込んでいる。
日本のデフォルトというのはありそうもない話ではある。日本は20年間、そのような予想を裏切ってきた。増税によって15兆ドル（約1400兆円）の個人金融資産を吸い上げることもできるし、最悪の場合は国有資産を売却することも可能だ。日本政府は危機管理のエキスパートなのだ。 しかし、2010年に債券利回りが急上昇するという見方にはより根拠がある。今後１年の間に、日本の市場金利は恐らく大幅に上昇するだろう。 日本銀行は政策金利を引き上げないだろう。問題は債務だ。日本の公的債務の水準は既に国内総生産（ＧＤＰ）の２倍に近く、先進国中で最悪。だからこそ、ハイ・フリークエンシー・エコノミクスのカール・ワインバーグ氏をはじめとするエコノミストらは日本国債の格付けをジャンク級（投機的格付け）に引き下げない格付け会社の「犯罪的な怠慢」を責める。対ＧＤＰ比の債務比率が200％を突破すれば、このような議論は勢いを増すだろう。
驚異的
日本がこれまで債券市場をうまくコントロールしてきたのは驚異的だ。圧力釜状態の債券市場を抑え込んできたのは、世界がリセッションにある中で中国が達成した8.9％成長と同じくらいの偉業だ。 日本国債の９割以上は国内で保有されている。円資産から資金が逃避するリスクはない。しかし、国債は銀行や保険会社、年金基金、公的機関、それに個人と、誰にとっても中核資産だ。国債利回りが上昇すると、民間企業の資金コストも上昇して企業は打撃を受けるし、債券を買い持ちにしている銀行の体力は弱まる。
日本の大手生命保険会社は回復の勢いが弱いとの予測を理由に国債を買うと言っているが、実のところ買い支えることにより利回り急上昇を防ごうとしているのだ。成長の弱さが国債利回り上昇を抑えるという議論もあるが、景気が悪ければ税収減と失業増で国債増発は必至で、こうした見方はあまり説得力を持たない。
不思議
日本の10年国債の利回りがわずか1.38％なのが不思議だ。事実上のゼロ金利と債務が膨大かつ膨らみつつあるという状況が同じ米国の10年国債利回りは3.50％。円は世界的な準備通貨ではないし、人口構成の動向も財政見通しにマイナスだ。格付けも最上級の「トリプルＡ」ではない。なのに、日本の方が米国よりも長期金利が２ポイント以上低い。 出生率低下と債務増大は、海外投資家が日本に投資しない理由だ。アインホーン氏は今月20日、ニューヨークで開催された「バリュー・インベスティング・コングレス」で、債務が増え高齢化が進む「日本は既に引き返せない地点にいる」と述べた。 それは言い過ぎだとしても、好きなだけ債務を増やせる日本政府の能力は、来年試される。今までうまくいっていた戦略の前に、前代未聞の状況に陥っている財政の現実が立ちふさがるかもしれない。日本がリーマンにならないことを望みたい。（ウィリアム・ペセック）
（ウィリアム・ペセック氏は、ブルームバーグ・ニュースのコラムニストです。このコラムの内容は同氏自身の見解です）】
● ブルームバーグは、ゴールドマンサックスの御用経済機関誌であり、事実上、ロスチャイルドの広報誌でもある。これがアメリカと日本の完全崩壊、破綻を指摘しはじめたことの意味は重大だ！ 近日中に、日米のデフォルトが迫っている（引き起こしてやる！）との宣言を意味すると考えるべきだ。
■ AIGを税金で救済し、ゴールドマンやメリルにCDS保障を支払うよう命令したNY連銀の会長もゴールドマンサックスCEOだった（ブルームバーグ）
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=90920021&sid=aTdB7.vB3WT4
★ 2009年10月27日火曜日 ８時更新
本日濃霧、濃霧は大地震前兆である。理由は、ラドン崩壊やガンマ線によるイオンが霧雨滴の核になるからだ。電波板のコスモスさんの計測でも「曝縮」が始まっているようだ。ラドン値（ガンマ線）が激減したり、その変動値が大幅になると大地震が起きる前兆である。これは地殻が割れて、ピエゾ電荷、イオンを放射していることを示すからだ。直前にラドン値が激減する理由は、おそらくクラック拡大による負圧や吸熱反応によるものとみている。
行徳清水が収束をはじめた。２０００超の超異常値が出始めて、すでに半月以上、こうした収束傾向ははじめてで、この後に東海地震発生の可能性がある。
●太陽大フレア情報 この数年、大フレアが発生すると大地震が連続するパターンが続いている。非常に危険だ！
■ アメリカ預金封鎖の報告（ヤスの備忘録より）
【「２００９年１０月２５日、日曜、午前１時１２分 こんにちは。たいしたことではないかもしれないが、多くの人が銀行のネットバンキングのオンラインサイトにアクセスできなくなっているようです。私はサントラスト銀行にアクセスしようとしましたが、「ただいまネットバンキングは使えません。ご迷惑をおかけしています。あとでアクセスしてください。」というメッセージが出て来ました。掲示板などでは、銀行や証券会社のオンラインサイトにアクセスしようとすると同様のメッセージ出て来ると多くの人が報告しています。
なにかが起こっているのかもしれないし、そうでないかもしれません。でもウェッブボットの予言もあるので、重要だと思います」
この書き込みがなされた掲示板はＵＦＯや影の政府などに関するうわさを主に報告するためのちょっと怪しいサイトではある。しかし、上の最初の書き込みからすぐに書き込みが増え、いまのところ下記の銀行のオンラインバンキングのサイトがアクセス不能になっているという。
サントラスト銀行
コマース銀行
チェース銀行
ＨＳＢＣ銀行
アッシュビル預金銀行
カナダ国立銀行
ＩＮＧカナダ銀行
これが一部の銀行の一時的なオンラインバンキングのトラブルなのか、そうではなく預金の引き出しを困難にする意図的な閉鎖なのかは、これからどうなるか見て見ないといまのところなんとも言えない。だが、注視してゆく必要はあるだろう。この件に関してはおって報告する。】
● 現在、検証情報を収集中だが、アメリカ非常事態宣言、FEMA移管に伴って、銀行の預金封鎖が起きているらしい。（昨日分情報アシュラ参照） この推移を注意深く見守りたい。銀行は世界的に連動しており、連結決算で縛り合っている状態であり、アメリカで起きたデフォルトは世界中を飛び回って連鎖反応を起こすことになる。
すでに何度も指摘してきたように、こうした金融大恐慌の本当の理由は、今から３０年前の１９８０年頃、世界中の大金持ち、特権階級による秘密結社（イルミナティ）の集いであるビルダーバーグ会議において、人類の焦眉の課題として、人口爆発を挙げ、２０１０年に７０億人を超えると予想される地球人口を10億人以下に削減すると議決され、それに従って、30年間かけて削減計画が実施されており、その最終的な仕上げプロセスとして大恐慌が計画されたものだ。
イルミナティの中核はロスチャイルドとロックフェラーであり、いずれもユダヤ教タルムードの思想を信奉する超大金持ち、超権力者たちである。
タルムードの本質は、基本的に、人間には「支配する側と支配される側が存在し、両者は交わることがない」というものであり、被支配者はゴイム（家畜）として、支配者（ユダヤ教徒）に奉仕しなければならない、というものだ。つまり、世界を支配する自分たち特権階級は、我々、一般大衆の命をも弄び、奴隷として使役する権利があると宣言しているのである。これでイルミナティがどのような性質の秘密結社なのか、一目瞭然で理解できるはずだ。
フリーメーソン・イルミナティには、世界中の王家・権力者・大金持ちが含まれ、わが天皇家や英国王室、サウジ王室なども最高位の構成員だといわれる。
神道の天皇家が、なんでユダヤ教を信奉するのか不思議だろうが、実は神道の原型はユダヤ教なのである。その証拠にユダヤ教の教典、旧約聖書のなかに、神道の基本骨格がすべて含まれている。神社の祭りには契約の箱に関する、あらゆる記述がそのままの形で含まれているし、１キュピトというサイズまで丈尺制と同じものだ。ウソだと思うなら、日本神道の原型を伝える伊勢神宮・諏訪神社・鞍馬・貴船神社などを見てごらん。なんで神道のマークがユダヤ教と同じ「ダビデの星」なのか？ 自分で調べてみればよい。
「契約の箱」は失われたユダヤ十支族によって日本に運ばれたとも指摘されているほどだ。ロスチャイルドは10年前に来日し、淡路島の広い土地を買い占めたと噂されている。それは、ここに契約の箱が置かれたと伝えられているからだ。
エリザベス女王も、本当はキリスト教徒ではない。それは彼女の本家筋であるハプスブルグ家の歴史を見れば分かることだ。彼らは元々カトリックであり、カトリックこそはユダヤ教によってキリスト教撲滅の陰謀として作り出されたものだからだ。ザビエルが来日した本当の理由も、キリスト教布教は表向きであって、本当は、失われた十支族と契約の箱を探しての旅だったともいわれる。
カトリックがユダヤ教というのがウソだと思うなら、カトリックの枢機卿の出生を見てみればいい。8割がユダヤなのだ。そして神学校の牧師生の8割もユダヤ人である。その理由は、「シオンの議定書」のなかに書かれている。すなわち、ユダヤ教徒はキリスト教徒の内側に入り込み、医者や牧師となってキリスト教徒を殺害せよとする陰謀が指令されている。
ユダヤ教徒は、キリストとその影響を地上から抹殺するために2000年にわたって、壮大な陰謀を仕掛けていたのだ。その証拠に、カトリックこそは、人類史上最大の侵略者であり、最大級の虐殺者であった。それをキリストの名で行うことで、キリストの滅亡を意図したのだ。ちなみに、日本からも戦国時代に、カトリック神父によって数十万人の娘たちが洗脳拉致され、奴隷として外国に売られた。キリストを信仰した娘たちは、やがて、西欧に奴隷として売り飛ばされ、カトリックは莫大な利益を上げたのだ。
イルミナティの土台はフリーメーソンであり、これはバッキンガム宮殿建設のために集められたユダヤ石工たちの職工組合といわれるが、本当は欧州ハプスブルグ家人脈を中核にした欧州特権階級、友好協会のようなもので、当然、エリザベス女王もイルミナティの主要メンバーになっており、天皇家も最高階級に含まれているという。噂では、天皇の保有する3000兆円の金塊をロスチャイルドがバッキンガム宮殿の地下で管理し、運用しているといわれる。
そのイルミナティにとって最大の課題は、人口調節であり、自分たちが使役するゴイム（家畜）を必要にして十分な数に抑制するため、大規模な削減を計画したのである。
今、得られている情報によれば、2011年までに5億人に調節するというもので、このために、あらゆる大量死の陰謀が仕掛けられた。それは戦争であり、疫病であり、饑餓であり、遺伝子劣化であり、不妊化である。もちろん、この大恐慌も、そうした社会不安や大戦争を用意するために意図的に仕掛けられたものだ。
何度も伝えたように、AIDS（HIV）はアフリカのネグロイド（黒人）を選択的に殺戮するために開発され放たれた。すでに死者は一億人を超えている。その後、ラッサ熱やペストも放たれたが、自然の仕組みで淘汰されてしまった。
SARSは中国のモンゴロイドを殺戮するために放たれたが、これも失敗した。そして鳥インフルエンザをインドネシアに放ったが、これもうまくいってない。そこで最期の切り札とし新型インフルエンザが登場した。これは、最初軽毒性にし、そこでワクチンを世界中に頒布する。その後、ワクチンの効かない強毒鳥インフルエンザ型に変異させ、そこで数十億人を殺戮する計画といわれる。しかも、このワクチンには不妊化作用が含まれている。
核戦争に関しては、その放射能汚染が特権階級にまで被害を及ぼす恐れがあるため、現在では抑止されているのだという。あとは食料危機だ、カーギルやモンサント社などが、世界中の種子に特許権を設定し、自然界にある種子にすら自分たちの利権を設定し、それを有料で使わせる。モンサント特許の種子は、自然界に氾濫し、そこで交雑することで種の取れないF１型に変異してゆく。一般の農場で、昔ながらの自家採種をしている農場に、モンサント種子を上空から散布し、そこで勝手に生えてきた農産物を特許侵害として訴え、莫大な賠償金をせしめて農地を取り上げてしまう。これがモンサントの有名な常套手段である。
こうした一連の計画を実施するにあたっって、ビルゲイツの果たした役割は大きい。彼はユダヤ人で、MSDOSやWINDOWSはゲイツの考案でなく、ビルダーバーグ会議の意志によって開発されたものであり、その後の、WINDOWSが一人勝ちして市場を独占し、特許ライセンスによって膨大な利益を上げてきたのも、すべて計画されたものであった。
そのゲイツが、モンサントと共同して、北極に大規模な種子保存施設を作った。このことの意味は大きい。
すなわち、これか数年以内に、世界中の植物が破壊される計画を意味するものだ。生き残るのは、モンサント・ゲイツの種子を所有するイルミナティと、その奴隷だけという仕組みである。
■ アメリカ・クレジットバブルの崩壊が迫った。金利が急上昇 （アイフェンス引用）
【 米国では、来年２月に予定されるクレジットカード規制実施を前にして、駆け込み的に金利引き上げを狙うカード会社が続出の模様である。 また、クレジットカード利用が突然差し止められるなど、混乱が発生しているという。
最近、米国で話題騒然となっているのが、シティグループによるクレジットカード利用停止である。 ガソリンスタンドと提携したクレジットカードを、予告無しに利用停止したのである。 さらに、返済金利を現在の約１９％から一気に約３０％に引き上げ、もし金利引き上げが受け入れられないならカード利用を停止するという内容を、一方的に顧客に通告したという。 また、バンクオブアメリカは、年間基本料を２９ドルから９９ドルに引き上げた模様だ。
クレジットカードについては、失業率増加に歯止めがかかっていないことからも明らかなように、不良債権化の進行が著しい。 クレジットカードの貸倒れ率は過去最高を記録更新中であり（ムーディーズの調査では１１．５％前後）、具体的な数字として表われている。 そのためカード会社や金融機関側としては、貸し渋り、貸しはがしに止まらず、金利を引き上げるなどして防御措置をとりたいところだろう。 ゆえに、クレジットカード規制が来年２月から全面施行するにあたり、大急ぎで各種対策に奔走しているわけである。
しかし、こうした一方的かつ傍若無人な行ないには米国民の不満が噴出しており、米国議会も動き出している。 米上院銀行委員会のドッド委員長は、クレジットカード発行企業が既存の債務に対する返済金利引き上げを一時的に禁止する法案を発表した。 早速、金融機関側の動きを牽制した格好であるが、いたちごっこはまだ続きそうである。】
● ２００７年破綻したサブプライムは２００兆円の規模といわれたが、実は、その後に破綻する必然性のあるバブルは、全部で８京円に上ると指摘されている。
内訳は【@サブプライムローン関連バブル（１.５兆ドル １５０兆円） A新興国市場のバブル（５兆ドル ５００兆円） Bクレジットカードバブル(2.５兆ドル ２５０兆円) C商品先物バブル （９兆ドル ９００兆円） D商業不動産バブル（２５兆ドル ２５００兆円） E外国為替デリバティブバブル （５６兆ドル ５６００兆円） FＣＤＳバブル（５８兆ドル ５８００兆円）】（ヤスの備忘録引用）だが、実際には、サブプライムが３割り増しになったことから分かるように、現在、これに数割の放置金利分が乗っているだけでなく、米国債やドルの崩壊も含めれば８京円という数字になる。欧州バブルが崩壊すれば、さらに数京円上回り、もはや手のつけようのない状態だ。現在は、負債を時価評価せず、自社に都合の良い簿価評価と「飛ばし」によって隠蔽しているだけのことだ。いずれ、それが表に出る時が来るが、それまでに、できるだけ税金・公金の投入で凌ぎたいというところだ。
このうち、先週末から、とうとう商用不動産バブルの総本山の一角が崩壊した。キャップマーク・フィナンシャルが２兆円の負債を抱えて倒産し、これを契機に芋づる式に３０００兆円の負債が崩壊すると指摘されている。
今回は、それらと絡んだクレジットバブルの崩壊が近づいたため、慌てて各社が金利上昇に乗り出したが、これによってサブプライムとまったく同じ破綻の構図が成立したことになり、莫大な金利を支払えず、クレジット破産が激増することになり、もはやバブル全面崩壊に至ることになる。
おそらく、昨日から報告されているアメリか金融機関のATM停止は、このクレジット破産に備えて、それを預金から回収するタイミングを与えるものだろう。
しかし、何をやっても、これから、すべて芋づる式破産の連鎖になるしかなく、あと二ヶ月で４００行の銀行が倒産し、FDIC支払い体制が完全崩壊するため、全米で「取り付け」が勃発することは確実であり、こうして預金封鎖が実現したわけだ。
今後、アメリカ金融界は、自社負債を預金の紙屑化によって償却しようとしているわけで、結局、民衆にしわ寄せがいっている。これで生活大衆が究極的に追いつめられ、暴動・内戦に至る必然性が完成したことになる。すべては予測通りだ。なお、上に記載されていないが、自動車ローンバブルも数百兆円あるはずだ。これも崩壊し、トヨタやホンダが全米で数兆円規模の踏み倒しに遭うことになる。 金儲けだけを見据えてアメリカを主市場としたトヨタとホンダは崩壊し、貧乏人だけを相手にしてインドで車の代名詞となったスズキは、これから主役に躍り出ることになるだろう。中国市場を狙った日産や三菱は、これから技術を抜かれて追放される運命だ。
■ 米金融機関の貸倒償却率、大恐慌時の水準上回る＝ムーディーズ
【［ニューヨーク ２６日 ロイター］ 米格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービスは２６日、信用危機の影響が続くなか、主要国内金融機関の貸倒償却率は、大恐慌当初に見られた水準を上回っていると指摘した。 ムーディーズの報告によると、年初来の貸倒償却総額は１１６０億ドルと、年率ベースで貸付残高の２．９％に達した。大恐慌の３年目に当たる１９３２年は約２．２５％だった。 第３・四半期の償却は４５０億ドルと、第２・四半期の４００億ドル、第１・四半期の３１０億ドルから増加。
第３・四半期の償却率は年率ベースで貸付残高の約３．４％と、１９３４年に記録した大恐慌時のピーク水準に並んだ。 貸倒償却総額は、ムーディーズが格付けを付与する資産５００億ドル超の銀行が対象。対象機関は国内銀行システムの総額の８５％を有している。】
■ アメリカ金融詐欺師に対する暴動の兆し！
http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/media/djDCV2412.html
■ 米国債下落に歯止めなし
【米国債：下落、今週の記録的入札が重し−10年債3.57％ (Update1)
10月26日（ブルームバーグ）：米国債相場は下落。10年債利回りは２カ月ぶり高水準に上昇した。米財務省は今週、景気刺激策や記録的な財政赤字を賄う財源として総額1230億ドルの入札を予定。この日は５年物インフレ連動債（ＴＩＰＳ）を70億ドル発行した。 米国債は４営業日続落。同インフレ連動債の入札で最高落札利回りは0.769％。投資家の需要を測る指標の応札倍率は過去の平均を上回った。財務省は明日以降も３日連続で入札を実施する。
米財務省は27日に440億ドルの２年債入札を実施。28日には５年債を410億ドル、29日には７年債310億ドルを発行する。 この日の５年物インフレ連動債入札は前回４月23日発行債（発行額80億ドル）と銘柄統合されるリオープンで、償還期限は2014年４月となる。前回の最高落札利回りは1.278％だった。 この日の入札の応札倍率は3.10倍と、97年10月の3.56倍以来の高水準。過去５回の同インフレ連動債入札の平均は2.31倍。 海外の中央銀行を含む間接入札の割合は47.8％と、06年10月の入札で記録した51.4％以来の高水準。過去５回の入札の平均は30.8％。
米財務省による１週間の入札規模としてこれまでの過去最大は1150億ドルで、７月31日までの５日間に発行された。 ９月末までの09年会計年度に１兆4000億ドルに膨れた財政赤字を補うため、財務省はこれまで１兆6000億ドルの中・長期債を発行した。 平均償還期限 ＦＴＮファイナンシャルによると、戦後最悪のリセッション（景気後退）からの脱却に向けたオバマ政権の取り組みの財源として、米財務省が発行した短期債は１兆9000億ドル。財務省は国債償還までの平均残存期間を26年ぶり最短となっている49カ月から72カ月に引き伸ばす計画だ。従って、10年債と30年債の発行が今後１年で40％増の6000億ドルとなる可能性があるという。】
■ 日航ジャンボ墜落の真相、ミサイル部品がエンジンに突き刺さっている写真が発見された！
http://hyouhei03.blogzine.jp/tumuzikaze/
■ 新型インフルエンザワクチンを打たれて障害者に！ （宇宙の法則研究会情報）
【＜インフルエンザ・ワクチン注射の恐怖＞恐怖が伝わってくる映像です。今年の8月にインフルエンザ対策のワクチンを注射したばかりに、人の米
国人女性がジストニアと呼ばれる運動障害者になってしまいました。
※ジストニア（ジストニー）：中枢神経の中枢神経系の障害による不随意で持続的な筋収縮にかかわる運
動障害の総称
是非この現実を多くの人たちに伝えてください。
☆参考情報
怖い動画〜神経障害ジストニア〜ワクチンは打たないで下さい！
http://ameblo.jp/sugi-hayama/entry-10373462718.html】
★ 2009年10月26日月曜日 ８時半更新
FEMA非常体制、銀行預金封鎖か？ 日本にも連鎖する可能性を考えよ！
【米国は土曜から日曜早朝になりつつあるこの時間帯, 銀行各社のオンラインスービスが次々とダウンを開始している模様です。ひょっとして、いよいよアレがはじまる兆候なのか。いやな感じがしています。 アシュラより
2009/10/25 18:01
シカゴエリアのチェイス銀行に関しては「現時点では」ダメと聞いています。北米（カナダ、アメリカ）の銀行の口座を持ち、かつオンラインサービスを利用されている方、もし、自分のオンラインサービス利用ができなくなっている場合、教えてください。何が起きているのか知りたいです。まあ、何か大きなこととは無関係で一時的、かつ複数銀行の偶然にすぎず、近く復旧する、平常に戻るといいのですがね。
米国では普通のインフルエンザで毎年数万人が死んでいるのに、まだたいして死んでいないいわゆる豚フルで国家非常事態宣言とは、オバマ氏ちょっと無理があり、不自然さを感じないわけにはいかない。2009/10/25 19:13
この週末（土日）の４８時間、サンフランシスコ湾岸エリアで、完全重武装（フルバトルギア）の精鋭（特殊訓練を受けた）警官からなる２７チームで、２７カ所の異なるタイプの各種の場所に配備され都市状況でのテロに備えてという名目で大演習を行うのだそうです。銃声や砲火が聞こえるだろうと書いています。なぜか、同様に８人の精鋭からなるフランス国家警察チームも一つのチームとして参加するとのこと。アラメダ郡警察主導で３０００人の動員。資金は二日で約１億円、国家安全保障省がスポンサーで（これがちょっと怪しいなあ、国内での対テロ演習としては，最大級だそうです。そうえいば、９１１事件のときも、ちょうどたまたま同時に大演習やっていました。外国の精鋭部隊であるフランス国家警察も入っているってちょっと異常じゃないか。ワシントン駐在フランス大使によると，フランスから送り込んだチームは、「ドリームチーム」（最精鋭）だそうです。世界同時対応の演習ということなのでしょうか。世界同時に銀行を閉めた際の都市暴動に備えての予行練習なのか、不穏な感じは否めないです。
アラメダ郡の地元新聞記事。http://www.contracostatimes.com/ci_13620723?source=most_viewed 】
今朝は久々の雨、まだ体感は衰えず、大型接近を告げている。
富士山御殿場五合目付近で異変が生じているとレポートがあった。大量の松枯れ、微震激増、建物倒壊などが続いているらしい。もちろん噴火前兆で、山頂噴火から宝永火口噴火に東移動する傾向があることから、次は御殿場方面の山腹噴火という予測がある。富士山には、すでに数センチの膨張が確認されている。
● 昨夜、NHKで、中国などの自動車産業がハイブリッドを飛び越えて電気自動車に向かっているとの番組が放映された。中国では雨後の竹の子のように、庭先電気自動車産業が勃興しているらしい。これを視聴していて、かつてのパソコンの黎明期を思い出した。
ちょうど３０年ほど前に、筆者はなけなしのカネをはたいてシャープMZ８０を購入した。当時の給料の数ヶ月分、プリンターとセットで安い軽自動車が買えるほどの金額だったと思う。大須のアキバ電気街の店頭で見た、マイコン（まだパソコンではなかった）のブラウン管に神秘的な輝きを感じ、欲しくて、いてもたってもいられなかったのだ。
以来、何台のパソコンを買ったのか、思い出せないほどだが、十数台は買ったと思う。とりわけ１９９０年前後のパソコンの性能進歩は凄いもので、三ヶ月もすれば、もう時代遅れで、新しいソフトについて行けないほど鈍く感じたのだ。
これがイルミナティのビルゲイツが世界帝国を築く戦略だったことを知ったのは、まだ数年前のことだ。
電気自動車の世界も、当時のマイコン・パソコンと同じで日進月歩、今日出た新型が明日には古く感じるほどになる。トヨタは年末にプラグイン・ハイブリッドを売り出し、日産と三菱は電気自動車に特化する戦略のようだ。
しかし、超不景気、世界大恐慌を迎えて、大衆の購買欲も薄く、ヒット作を飛ばして企業を救うためには、革命的な技術を提出するしかない。そこで、これまで暖めてきた、ありたけの最新技術を提出し、隠されてきた軍事技術の民生転化まで行い始めた。
実は、電気に関しては、フルフォードが原子力発電の利権を守るために弾圧、圧殺されてきた技術がたくさんあると指摘している。
風力や波力といったレベルではなく、燃料電池と水素発電、結晶発電といった超高度技術だが、これが巨大不況で企業が生き延びる「蜘蛛の糸」として、次々に掘り出されようとしている。
その核心分野は家庭用戸別発電と自動車と農業だ。
筆者は３０年以上前から原発反対運動を行ってきたが、その最大の理由は、核廃棄物の処理方法が存在せず、目先の利益のために、未来の人類を永久に苦しめる技術だからだ。金融と原子力は、現代特権階級が、子孫、未来の存在を否定し、自分たちの欲望を満たせれば、子孫が地獄に苦しもうが知ったこっちゃないという思想を如実に示すものなのだ。
その原子力発電は、家庭用戸別発電技術が確立した段階で、大規模集約発電すべてが淘汰される運命であり、未来永劫、凄まじい恐怖を抱え込んだ原発が商業的に駆逐され、その管理費用さえ出せず、管理されず廃棄されて放射能汚染を垂れ流す運命にあるのだ。
家庭用戸別発電のホープは太陽電池で、シャープは発電効率４０％に迫るセルを開発した。これはレアアースを利用するものだが、おそらく、近いうちに、ありふれた、どこにでもある土を使って超高効率の発電セルが登場するにちがいない。
さらに波力発電では、日本は世界指折り、最大級の資源国家だ。また燃料電池の開発も劇的に進化しており、とうとう携帯型、携帯用燃料発電充電器も市販されるようになった。これも、年内にメタノール利用の家庭用発電機が登場するにちがいない。
さて電気自動車に戻るが、今はニッケル水素電池が主流で、レアアースを使うため、産地である中国に大きな有利性がある。しかし、こんなものは、すぐに変わる。おそらく、ありふれた本当に身近な資源による電池が登場するはずだ。そして、それ以上に、燃料電池の利便性が、ニッケル水素電池を大きく陵駕することが明らかで、水素やメタノールなら注入に数分もあれば十分だが、プラグイン充電だと数時間もかかるから、勝負は目に見えている。すなわち、自動車は燃料電池に向かうはずだ。
これも、本来なら原発利権のために抑圧されて表に出ないはずだったが、大恐慌の余波で、企業が生き延びるために必死に、こうした隠された技術を使うしかないほどに追いつめられたわけだ。
日産や三菱は、中国企業と提携して、ニッケル水素やリチウム電池で電気自動車を模索するようだが、それが販売されたころには、おそらくスズキやヤマハあたりから燃料電池車が登場するだろう。とりわけ、こうした車を安く作るノウハウを蓄積しているスズキが強い。
かつてのパソコンのように日進月歩で、毎月、車を買い換えてゆかねばならないが、如何せん、大恐慌でみんなカネがない。どんなに素晴らしいモノを作っても、何一つ売れない時代がやってきた。
これからは棺桶かな・・・・・・ (-_-)
なお農業だが、サバイバル掲示板に、発泡スチロール利用の稲作が紹介されていたが、今後、こうした広い農地を必要としない革新的農業が次々に紹介されるだろう。
筆者もブラジル帰りのSさんから、無農薬・無耕起・無肥料・無除草の技術を直接お伺いする機会があった。これを利用すると、これまでの農業労働が９割も軽減され、実に簡単で楽なものになる。しかも連作障害が起きないから、毎年、同じ畑で連作が可能になる。
イルミナティのカーギル・モンサントによる世界支配に抵抗して、我々が統一電子通貨を必要とせず、自給自足するためには、この技術を使うしかない。種苗もすべて自家採取し、継続的な自給自足が確立できるのだ。
おそらく、来年にも、一人一年分の食料を得るために１００坪程度の土地で栽培可能な技術が確立するはずだ。我々は、これをもってイルミナティの世界支配に対抗するしかない。もちろんエネルギーも、すべて自給自足、自家発電、自家給水だ。
■ アメリカ国家非常事態宣言の背景 （宇宙の法則研究会）
【＜オバマ大統領「国家非常事態宣言」の背景＞24日（現地時間）にオバマ大統領が新型インフルエンザ蔓延で「国家非常事態宣言」を発令しましたが、その背景には民衆の反政府運動を封じ込めることが第一番の目的だったようです。というのは今月25日からシカゴで全米銀行協会年次総会が27日までの予定で開催されており、そこへ金融界・ウォール街に対する一般市民の抗議デモ（49団体が参加）が行われているからです。
デモの群集は、「金融業界だけなんで儲けてる！」、「俺たちの税金で救われたくせに！」「私たちはなんで苦しめられなくちゃならないのか！」と口々に訴えています。
さらに巨額ボーナスで問題化しているゴールドマンサックスに対しては２３０億ドルの役員報酬を失業者等への救済へ拠出するよう要求、またバンオブアメリメには告発状をつきつけたりしています。こういった事実を、日本の大手マスメディアは報道していません。長年の習慣からか自民党と同じように、日本のメディアが米国迎合主義なので米国が嫌うような報道には躊躇する傾向があります。これも日本のメディアはほとんど伝えていませんが、9月12日の首都ワシントンでオバマ政権の医療保険案に反対す大規模デモとがありまししたが米国メディアは数万人と発表したが、実際は212万人と大規模なものでした。
この9月12日の医療保険案に反対するデモの参加者は共和党系の保守派、ブッシュ派、キリスト教原理主義の白人が主でしたが、25日のシカゴでのデモは生活が本当に苦しい人たちが参加する抗議デモであるのです。「国家非常事態」が宣言されれば、今後5人以上の集会は禁止されます。つまり、オバマがついに仮面を脱ぎ捨ていよいよ民衆を弾圧する政権であることの本領を発揮し始めたということになります。】
■ デイビットアイクの新型インフルエンザ予測について （宇宙の法則研究会）
【英国人ジャーナリストであるデーヴィット・アイク氏が9月6日付けで発行したインフルエンザに関する未来予測を読むと、これから何が起こるのかが良く分かると思います。是非、お読み下さい。オバマ大統領による「国家非常事態宣言」でアイク氏のニュースレターではFEMAが動き出すことによって・人々へのワクチン接種・礼状なしの家宅侵入・人々の意思に反する検疫・警察官が隔離ないし検疫命令に違反したと考える者を令状なしで逮捕すること・これに違反した者に対する拘留もしくは一日千ドルの罰金という事態が起こり、米国全体が「警察国家」のような状況へと移ってゆくことになります。それによって、まさに恐るべき「管理社会」が自由社会であった筈の米国に出現することになるのです。
☆参考情報
http://www.davidicke.jp/blog/20090906-1/ 前編
☆参考情報
http://www.davidicke.jp/blog/090906-2/ 後編】
■ 【DVD「2009年からの資本主義崩壊シナリオと2012年の真実」でもお伝えしたように、米国経済の崩壊で世界はブロック経済化します。アジアでは鳩山首相が積極的にアピールしていますが、米国としては世界でも経済成長が著しいアジア地区（ただし、日本を除いて）での米国離れをなんとか防ごうとあせっていて、いろんな形でメッセージを発信しています。
東アジアは将来的には、中国と日本や韓国が共同体を形成しますが、米国崩壊後にカリフォルニア州が参加してくる可能性があります。ｌ
☆参考情報
東アジアサミット、広域ＦＴＡ検討へ 「共同体」構想、重要性確認 【フアヒン（タイ中部）＝山口真典】東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）と日本、中国、韓国、インド、オーストラリアなど計16カ国は25日、フアヒンで東アジア首脳会議（サミット）を開き、ＡＳＥＡＮと日中韓を想定した東アジア自由貿易地域（ＥＡＦＴＡ）と、全16カ国による包括的経済パートナーシップ（ＣＥＰＥＡ）の２つの広域ＦＴＡ構想を並行して政府間で協議することに合意した。鳩山由紀夫首相が提案した「東アジア共同体」構想の重要性を確認することなども盛り込んだ議長声明を採択した。
東アジアサミット参加国の首脳は広域ＦＴＡの推進について「正しい方向に向かっている。今後もオープンな話し合いを続けることが重要だ」などの認識で一致。スリンＡＳＥＡＮ事務局長は終了後の記者会見で「広域ＦＴＡの推進は世界にとってメリットが大きい。16カ国には重い責任がある」と述べ、２つの構想推進に意欲を示した。(20:15)】
● ドル暴落のタイミング
今月末、今日あたりから、ゴールドマンサックス中心に膨大な売りが出て、アメリカ株式大暴落という噂が飛び交っていた。
ヘリコプターバーナンキによるドル紙幣巨大増刷（２００年分以上）によってドルの価値が暴落する事態は、数学的に必然の結末であって、いったいいつ、どのようなタイミングで、ドル暴落が起きるかだけが焦点だった。
アメリカは、米国債によってドルを買い支えてきた日中の２０００兆円を超す債券を紙屑にすることによって、借金をチャラにする筋書きを露わにしてきたのだ。たった今でも、ドルは３割切り下げる必然性があり、月末までに、それを実現しなければアメリカ政府のデフォルトが避けられない事態だ。
その指標は、金と原油の暴騰であり、昨年バレル１４０ドルを突破したレベルを上回る暴騰が避けられない。これはドルの価値が下がり、ハイパーインフレの発生を告げるものであり、どうなれば、際限のないドル暴落、紙屑化が進行することになる。
FED（FRB）はとっくに倒産してると、あちこちから指摘があり、フルフォードは今日あたりには、それが公開されると書いていた。そのなかで新型インフルエンザによる大統領非常事態宣言が発令された。
この意味するところは、FEMA（アメリカ緊急事態庁）が大統領権限を上回る権力を掌握し、地域の交通を遮断し、預金を封鎖し、憲法も無視して人々を強制収容所に送る権限を得たことになる。これでアメリカ経済は大混乱に至り、必然的に株は暴落する。「新型インフルエンザによってアメリカ経済破綻」ということになれば、政府や金融詐欺師たちの責任でないことにされる。実にめでたしめでたしという結論だが、アメリカで大規模な暴動が激発する必然性があり、ここで、一昨年までにチェイニー副大統領の命令で作られた全米６００カ所の強制収容所の出番となる。そこには推定３００万個のプラスチック製棺桶が用意され、チクロンBガス室まで作られているようだ。
■ アメリカ株下落の見通し・・・・
【 ［ニューヨーク ２５日 ロイター］ ２６日から始まる週の米国株式市場は、本格化する決算発表や一連の経済指標で一段の上昇に向けた新たな手掛かりが示されなければ、強気筋も再び消極姿勢に回る可能性がある。 これまで発表された決算は予想外に強い内容となっているものの、投資家は経済回復の加速を確信できる、より決定的な手掛かりを求めており、市場に上昇の勢いはついていない。 最近の大幅上昇を受けて、良くても値固めの展開となる可能性があるとの見方がある一方で、見通しや決算内容の質への懸念や高値警戒感から、アナリストは下値を探る可能性もあると指摘する。
本格化する決算では、エクソンモービル(XOM.N: 株価, 企業情報, レポート)やシェブロン(CVX.N: 株価, 企業情報, レポート)などのエネルギー大手、通信大手のベライゾン・コミュニケーション(VZ.N: 株価, 企業情報, レポート)、消費財メーカーのコルゲート・パルモリブ(CL.N: 株価, 企業情報, レポート)などが発表を予定している。またクレジットカード大手ビザ(V.N: 株価, 企業情報, レポート)も今週決算を発表予定。トムソン・ロイターのデータによると、２３日の時点でＳ＆Ｐ総合５００種採用銘柄のうち約２００社が決算発表を終えており、うち８１％が市場予想を上回る利益を発表している。
経済指標では、２７日発表の１０月消費者信頼感指数（コンファレンス・ボード）と８月Ｓ＆Ｐケース・シラー住宅価格指数、２８日発表の９月新築１戸建て住宅販売と９月耐久財受注、２９日発表の新規失業保険申請件数と第３・四半期国内総生産（ＧＤＰ）速報値などに注目が集まる見通し。
米国債市場では、週単位の入札規模としては過去最大となる１２３０億ドル規模の入札が予定されている。国債増発による米国の最高格付けへの悪影響が懸念されている。 ロイターがまとめたエコノミスト調査によると、２９日発表の第３・四半期ＧＤＰは年率でプラス３．２％の見通し。予想通りとなれば四半期ベースで１年超ぶりのプラス転換となる】
■ 日本株下落の見通し・・・・・
【日本株は下落へ、海外原油安で資源関連売り−円高一服は下支え要因 10月26日（ブルームバーグ）：東京株式相場は下落する見込み。海外原油価格の下落を嫌気し、商社など資源関連が安くなる見通し。消費者金融のアコムが４−９月期連結純利益を下方修正したことで、その他金融株にも業績懸念から売り圧力が高まる公算が大きい。
みずほ証券の北岡智哉ストラテジストは、「原油はバレル当たり60ドルから投機的ポジション（持ち高）が積み上がっており、反動による不可避な調整が警戒されるゾーンに入って来ている」と話す。 シカゴ先物市場（ＣＭＥ）の円建て日経平均先物12月物の23日清算値は１万240円で、大阪証券取引所の通常取引終値（１万290円）に比べて50円安だった。
23日のニューヨーク原油先物12月限は前日比0.9％安の１バレル＝80.50ドルと続落した。鉄道会社米最大手バーリントン・ノーザン・サンタフェの決算への失望などから米株式相場が下げたほか、ドルがユーロに対して値上がりしたことが要因。インフレヘッジ目的の需要が弱まり、金先物も小幅続落した。在庫評価益期待などが後退し、商社や非鉄金属など資源関連株には売りが出やすい。
ブルームバーグのデータによると、米国ではＳ＆Ｐ500種の構成銘柄で先週決算を発表した138社のうち、20社を除くすべての決算が市場予想を上回る内容だった。しかし、トラック運送会社や鉄道会社の動向を見る限り、景気回復の兆しは顕著ではないと受け止められている。「米国株は決算発表までに良い材料を織り込んだことで、一服感が出ている」と、みずほ証の北岡氏は指摘している。 米主要３指数の23日終値は、Ｓ＆Ｐ500種株価指数が前日比1.2％安の1079.60、ダウ工業株30種平均が109.13ドル（1.1％）安の9972.18ドル、ナスダック総合株価指数は同0.5％安の2154.47。 】
■ マードフ巨額ネズミ講詐欺の共犯者、殺害される
【マドフ受刑者に投資していた男性、自宅プールで溺死 ジェフリー・ピコワー氏。２００２年撮影の資料画像（ＣＮＮ） 巨額投資詐欺事件で有罪判決を受け、服役中の米ナスダックのバーナード・マドフ元会長（７１）に投資していた男性が２５日午後、フロリダ州パームビーチの自宅にあるプールで溺れ、死亡した。警察が明らかにした。
死亡したのはパームビーチ・ピコワー財団代表のジェフリー・ピコワー氏（６７）で、プールで意識を失っているところを発見され、病院で死亡が確認された。警察は同氏が溺れた経緯ついて調べを進めている。ピコワー氏の財団は今年、巨額の投資損失を理由に閉鎖したが、同氏がマドフ元会長のねずみ講まがいのファンドから利益を得ていた可能性が浮上。同氏がファンド破綻前に、巨額の金を引き出していた可能性も指摘されている。】
■ 米不動産金融大手破綻 ２兆円デフォルト！ 米銀倒産は今年１０６行に
【米不動産金融が破産法申請 負債210億ドル 2009/10/26, 10:38, 日経速報ニュース
【ニューヨーク＝武類雅典】米商業用不動産向け金融大手、キャップマーク・フィナンシャル・グループは25日、米連邦破産法11条（日本の民事再生法に相当）の適用をデラウェア州にある米連邦破産裁判所に申請したと発表した。ＡＰ通信によると、負債額は210億ドル（約１兆9000億円）。米国の商業用不動産市況の回復の遅れが浮き彫りになった。
キャップマークは非上場企業で、オフィスビルやショッピングセンター、ホテルなどの商業用不動産会社向けのローンが主力。しかし、不動産の値下がりや貸し倒れの増加などで業績が急激に悪化していた。同社は破産法下の法的整理で財務リストラを進めながら、事業を継続する方針だ。
キャップマークは米ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）系の金融会社ＧＭＡＣの商業用不動産向け金融部門が前身。経営不振のＧＭが2006年、米投資会社コールバーグ・クラビス・ロバーツ（ＫＫＲ）などに売却した。日本では07年、不動産ローンの証券化で三菱ＵＦＪ証券と合弁会社を設立した。 】
【 ビジネス社： 米連邦預金保険公社（ＦＤＩＣ）は先週末、バンク・オブ・ネープルズ（フロリダ州）など米銀７行が経営破綻（はたん）したと発表した。これで今年に入っての米銀破綻は１０６件に達した。年間の銀行破綻件数が１００件を超えたのは、貯蓄貸付組合（Ｓ＆Ｌ）危機の影響で１７９行が破綻した１９９２年以来初めて。金融危機がいまだに収まらず、銀行が商業用不動産関連損失の拡大に苦しんでいる姿が浮き彫りになった。 ＲＢＣキャピタル・マーケッツのアナリスト、ジェラルド・キャシディー氏は「大きな痛みをともない、多くの金がかかり、人々のキャリアが台無しになる。しかし、経済や銀行システムを立て直すためには、失敗した銀行の閉鎖と不良債権の処理は避けて通れない道だ」と述べた。
今年は商業用不動産ローンのリスクの拡大が米銀の破綻に拍車をかけている。ＦＤＩＣのベアー総裁は、ホテル、ショッピングモール、分譲マンションなどを担保にしたローンに関連する損失が、貸し手にとって最大の脅威になるとの認識だ。 ＲＢＣのキャシディー氏は「もしＦＤＩＣに基金の余裕があり、もっと銀行審査員が多ければ、銀行の破綻件数はさらに増えるだろう」とみている。ＦＤＩＣはブッシュ前政権で規模を縮小。オバマ政権になって職員は６０００人に増えたとはいえ、Ｓ＆Ｌ危機下にあった１９９１年当時の２万１０００人に比べれば大幅に少ない。
キャシディー氏は「世の中に何百ものゾンビ銀行があることは皆が承知している。そうした銀行は差し押さえるほかなく、あとは人手と費用の問題になる」と指摘した。 ＦＤＩＣが保証する預金額は最大２５万ドル（約２３００万円）だ。キャシディー氏によれば、銀行の閉鎖にかかる費用は、その銀行の保有資産の２５〜３０％だという。 しかし、過去２年間に破綻した１２０を超える銀行の預金保証のために、ＦＤＩＣの保険支払い基金はすでに枯渇。ＦＤＩＣは各銀行に対して３年間の保険料の前払いを求め、４５０億ドルを補充しようとしている。 ＦＢＲキャピタル・マーケッツの金融アナリスト、ポール・ミラー氏は「損失には１、２四半期では片づかないものがある。金融システムの中で何年間も尾を引くのだ。ＦＤＩＣの資金補充が完了すれば、さらに銀行の閉鎖は加速するだろう」と述べた。（Ｄａｋｉｎ Ｃａｍｐｂｅｌｌ、Ｍｉｃｈａｅｌ ＭｃＫｅｅ）】
★ 2009年10月25日日曜日 ６時半更新
２４日２３時４１分ころ 震源地は、ニューギニア付近（南緯６．２度、東経１３０．５度）で、震源の深さは約１５０ｋｍ、地震の規模（マグニチュード）は７．０
これは昨日７時頃に記録された行徳三宅島２０００超ピークに対応するものだろう。ピスコ神奈川の２２日深夜の振り切れピークも、この震源かもしれない。新潟県などから多数の激しい赤焼けのレポート写真などが寄せられていた。太平洋側は気象条件で観察できなかったようだ。
北米プレートも古い震源が活動しているので非常に危険な状態だろう。ただM7が発生したので、少しタイミングがずれるかもしれない。
当地、中津川市でも昨夜は度々揺れを感じた。先月から長野県南部の震源が活発に活動している。経験的には御岳マグマの活動だと考えており、しばらくすれば御岳で噴火が起きる可能性があると思う。
行徳三宅島は収束の様子がなく、これほどのスパンなら、もう東海地震の前兆と断定すべきだろう。今後、どのように推移するのか注目が必要だ。規模は恐ろしいほど巨大で、宝永南海トラフM8.7を大きく上回るのではないだろうか？ これほどの地震だと、前兆スパンは非常に長くなると思う。
１６時追記 またまた非常体感！ 明日あたりまでに超大型後続が予想される 震源不明だが南方の可能性が大きい
平成２１年１０月２５日１５時２２分 ２５日１５時１７分頃 奄美大島北東沖 Ｍ４．８ 震度２
平成２１年１０月２５日１３時１５分 ２５日１３時１０分頃 十勝沖 Ｍ４．１ 震度２
平成２１年１０月２５日０５時５５分 ２５日０５時５０分頃 京都府南部 Ｍ４．０ 震度２
● ニワトリ小屋にはネズミ返し構造を造ろう！
最大１４０羽も飼育していたニワトリだが、数年前に近所の苦情から大量飼育を諦め、１００羽を群馬県の施設に寄付し、残り４０羽も、次々に動物の襲撃に遭って殺害され、とうとう残り三羽になっている。歴戦の殺戮をくぐり抜けてきた強者揃いだが、このところ連日、襲撃を受けて、羽をむしられて可哀想な姿になっている。
当初、オオタカの浸入だと思い、上部のネットを補修したが、それでも襲撃が続いたため、飼育場の周囲の草を刈り取って注意深く観察したところ、１０センチ四方ほどの穴を草むらのなかに見つけた。結局、再びアライグマかハクビシン、あるいはイタチだったようだ。
これまで通算で３０羽以上殺されてきたが、一番執拗で悪質な被害はアライグマで、次にオオタカ、後は姿を確認できないがハクビシンやイタチも入っているようだ。カラス・ネズミや蛇も卵を盗みにくる。最初はキツネだったが、これは強力ネットと金網で撃退できた。オオタカは１０センチの穴があれば浸入してくるので、スキを造らないよう鳥類ネットを張ればなんとかなる。
しかし、アライグマは本当に深刻だ。猫のように高いところによじ登る能力があり、２ミリの金網を食い破るペンチのような歯を持っている。こいつが、一度ニワトリに味をしめて居付きになったら、それは恐ろしいもので、吉村昭の「羆嵐」のアライグマ版だと思えばいい。
アライグマは極端に警戒心が強く、高知能なので、鶏肉などのエサでは、まず罠にかからない。しかしカエルなどの生き餌なら希にかかることがあるらしい。ネットは化繊系のものは簡単に穴を開けられる。市販金網でもダメだ。３ミリの工事用ネットなら大丈夫のようだ。
夜間、ネットの一番下を食い破って、実に分かりにくい穴を開けておき、暗闇のなかでニワトリが身動きできない時間帯を狙って浸入し、高いところまで登ってニワトリを襲う。そこで、一番有効な対策は、ニワトリの就寝小屋を必ず「ネズミ返し」構造にしておくことだ。
「ネズミ返し」とは古い時代の食料倉庫の構造で、地面に６０〜９０センチくらいの長さで杭を立てて、その上に床を造るが、ニワトリ小屋の場合はコンパネを置けばよい。このとき杭柱を３０センチ以上内側で支えるようにする。つまり、アライグマやネズミが杭を伝って登ろうとしても、床板がオーバーハングで登れないようにするのだ。１０センチくらいのハングなら登ってしまうので、３０センチくらいのハングを造りたい。このベニヤの上に、止まり木と産卵室を設ける。全体をビニールトタンの屋根で覆う。もちろん風を防ぐ造りにする。
こうすれば、飼育場に浸入したアライグマやイタチも、ネズミ返しに阻まれて寝場所まで辿りつくことはできない。
今後、読者は自給自足農園に取り組むことになると思うが、こうした知識をアタマの隅にしまっておいていただきたい。地上動物は夜間襲ってくる。明るいときに来るのはカラスとオオタカだ。これは、飼育場の全天を必ず鳥類ネットで覆うことで浸入を防ぐことができるが、わずかな隙間でも入ってくるので、スキを作らないように注意する。
■ 新型インフルエンザ、大統領が非常事態宣言！
【米大統領、新型インフルを国家非常事態に指定 【ワシントン＝弟子丸幸子】オバマ米大統領が新型インフルエンザを深刻な自然災害などに準ずる国家非常事態に指定する宣言に署名した。米ホワイトハウスが24日、発表した。連邦政府の規制を緩和し、保健当局が機動的なインフル対策を実行できるようにする。大統領は署名した文書の中で「国家を挙げて備えてきたが、新型インフルエンザの大流行が進行している」と事態を深刻視した。 国家非常事態はハリケーンや洪水などの自然災害への対応で指定してきた例が多いが、新型インフルでは初めて。米国では新型インフルによる死者が23日に1000人を突破し、ワクチンの調達確保など対策強化が必要な状況になっている。】
■ 大統領非常事態宣言→ FEMAへの全権移管→株大暴落 仕組まれたアメリカ破綻劇 （宇宙の法則研究会）
【24日に発令された「国家非常事態」によって、すべての権限はFEMA（緊急非常事態庁）に移管します。たとえばインフルエンザの予防注射を拒否すると銃をつきつけられ、反抗すると強制収用所送りになります。FEMAは緊急事態の際に大統領を超える権限を有しますので、今後強権的な手段で国民を蹂躙する可能性があります。
☆最新情報
新型インフルで「国家緊急事態」＝政府に非常対策の権限−米大統領が宣言
【ワシントン時事】米ホワイトハウスは２４日、オバマ大統領が、新型インフルエンザ流行に関して「国家緊急事態」を宣言したと発表した。新型インフルエンザ対策に必要な医療・衛生措置について、政府の担当当局に通常の議会手続きを経ずに機動的に実施できる権限を付与する。米国では新型インフルエンザによる死者が１０００人を突破、感染者は数百万人に上っている。大統領は２３日に署名した宣言で「感染拡大阻止へ政府や個人、地域社会のあらゆるレベルで前例のない対応を取ってきたが、米国中で感染者数は急速に増え続けている」と警告を発した。（2009/10/25-01:40）】
● インフルエンザ対策に名を借りて、とうとうFEMAへの移管という超法規的非常統制に移行した。これで、アメリカの交通は遮断され、市場も閉鎖される可能性があり、当然、株式が大暴落に向かう。これらは完全に仕組まれた陰謀である。すでにウェブボットは１０月２５日、経済大変動が起きると予告していた。またゴールドマンサックスが月末に株市場を大暴落させるとの噂も飛び交っていた。インフレエンザはあくまでも口実であり、このまま株を暴落させ、ドルを切り下げ、怒った大衆を強制収容所に送り込む事態となりそうだ。
■ 今度はホンダが標的 新生GMが日本メーカーを併合する意図で陰謀を仕掛けている！
【ホンダ「オデッセイ」調査強化＝ブレーキ問題で米当局 10月25日20時0分配信 時事通信
＊【ニューヨーク時事】米道路交通安全局（NHTSA）は24日までに、ホンダのミニバン「オデッセイ」のアンチロックブレーキシステム（ABS）不具合に関する調査を強化すると発表した。 ABSに対するブレーキペダルの制御作用が甘いなどの610件のクレームを受けて一段と踏み込んだ調査を行うもので、10件の交通事故の原因になった可能性もあるという。調査対象は米国内で販売された2007〜08年型オデッセイで最大34万3000台。】
● 金持ち目当ての高級車路線を突っ走っているトヨタもホンダも、もうダメだろう。結局、叩かれ、数兆円の懲罰的賠償を提訴されてGMに吸収される運命に向かうだろう。
貧乏人を相手にしてきた軽自動車メーカーは大丈夫、これからの日本車はスズキが牽引するか？ もっともVWとタタがスズキを狙っていると評判だが・・・・。
★ 2009年10月24日土曜日 ６時半更新
非常体感！ 国内で超大型が接近しているかもしれない。数日中に震災級地震発生の疑いが強い。東北方面に古い震源が活動しており、電波時計の不受信が続いている。
北米プレートは危険な状態だ。
以下、信号機より 古い震源が活動していることに注意
10/22 20:56 35.5N 140.5E 30k M2.3 千葉県東方沖(関東) (分析省略)
10/23 10:28 36.6N 141.2E 40k M5.0 茨城県沖(関東) (分析省略)
10/23 18:31 37.1N 138.7E 10k M3.2 新潟県中越地方(中部)
10/23 20:18 37.1N 138.6E 浅い M1.8 新潟県中越地方(中部)
10/24 03:27 35.6N 139.8E 70k M3.2 東京湾(関東)
行徳は三宅島に２０００ピーク、これは南方のM７前後に対応する前兆、稲毛の台形スパンは北米プレートの大型に対応している。これが収束しているので、発震が近い。推定M5〜６前後か？
【10月23日9時42分配信 CNN.co.jp カブール（CNN） アフガニスタン北東部のヒンズークシ山脈付近で23日午前0時21分頃、マグニチュード（M）6.2の強い地震があり、就寝中だった住民らが目を覚まして路上に避難した。米地質調査所（USGS）によると、震源はフェイザバードの南南東75キロ、パキスタン・チトラルの北西115キロ、タジキスタン・ホログの南南西130キロ、アフガニスタンの首都カブールの北東270キロで、震源の深さは196.5キロ。インド北部でも微弱な揺れを感じた。カブール市内にいたCNN記者によると、揺れは30秒近く続き、徐々に強まるように感じられた。市内の住民の一部は屋外に避難していたものの、大規模な被害の兆候はない。アフガニスタン駐留米軍の関係者も、全国各地の軍施設からの被害報告は今のところないとしている。】
■ 米銀倒産、三桁の大台に乗る！ おめでとう・・・・・
【米金融機関破綻、１００社突破…１７年ぶり高水準 10月24日11時33分配信 読売新聞
【ニューヨーク＝山本正実】米連邦預金保険公社（ＦＤＩＣ）は２３日、ウィスコンシンやフロリダなど計５州で地方銀行７行が経営破綻(はたん)したと発表し、２００９年の米金融機関の破綻は累計１０６社となった。 破綻数が１００社を超えたのは、巨額の不良債権を抱え貯蓄貸付組合（Ｓ＆Ｌ）が相次いで倒産した「Ｓ＆Ｌ危機」当時、１７９社が破綻した１９９２年以来、１７年ぶりだ。 破綻金融機関数は、０８年の２５社の４倍以上に急増した。ＦＤＩＣのシーラ・ベア総裁は２３日、「保護対象の預金は絶対に安全だ」とする異例の声明を発表し、預金者に動揺しないよう訴えた。
米景気は最悪期を脱し回復に転じたもようだ。だが、米国の中小金融機関は不動産融資への依存度が約７割と日本に比べて高く、０７年以降の住宅や商業ビルの価格下落による不動産バブル崩壊の直撃を受けている。商業用不動産向け融資の焦げ付きは急増している。ＦＤＩＣは、経営に難点のある金融機関が６月末時点で４１６社あると見ており、来年にかけて、破綻数はさらに膨らむ見通しだ。 この日破綻したウィスコンシン州にあるバンク・オブ・エルムウッドは、７行のうち最大の預金量約２億７３２０万ドル（約２５０億円）を持ち、預金や５か所の支店網は同じ州内の別の銀行に引き継がれる。 これまでの年間破綻数が最も多かったのは、Ｓ＆Ｌ危機が最も深刻化した８９年の５３４社だった。】
● 米銀破綻が年初から百行を超えた。リーマン破綻以降では１４０行近くになり、年末までに、さらに４２０行の破綻があると指摘されている。株価は、とっくに景気の指標ではなく、政府の税金投入で蘇ったゾンビファンドのおもちゃにされているだけだ。彼らは、詐欺的手法で政府から巨額の救援資金を騙し取り、それを昨年と同様のバクチ投機に充てている。原油の暴騰も、もちろんファンドの買い占めによるもので、年末には穀物市場の暴騰が予想されている。
金融詐欺師たちの一人数百億円という膨大な収入のために、人類の生活はめちゃくちゃに破壊されてゆく。世界中で大勢の破綻者、自殺者が凄まじい規模で続出している。これは戦争なのだ。ゴールドマンサックスや竹中平蔵に代表される金融詐欺師たちが、我々大衆を金力で攻撃し、巨大な殺戮を行っているのだ！
■ ソロス、ウオール街の黒字決算は、政府から金融業界への密かなプレゼントと・・・・・
【ソロス氏：ウォール街の利益は政府からの「密かな贈り物」−ＦＴ紙
10月23日（ブルームバーグ）：資産家ジョージ・ソロス氏はウォール街の金融機関の一部が計上した利益について、政府からの「密かな贈り物」であり、リスクテーカーの功績とはいえないとの見方を示した。英紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ、オンライン版）が23日、同氏とのインタビューを基に報じた。 同紙によると、ソロス氏は米政府の救済資金を高額ボーナスの支払いに充てるべきではないと指摘。リスクテーカーが属するのはヘッジファンドであり、預金を持つ銀行ではないと述べた。】
■ CIT破綻へ加速 次はシティ・バンカメ、AIGとメリル、フレディ・マックの再倒産
【 ［ニューヨーク ２３日 ロイター］ 米商業金融会社ＣＩＴは、債券保有者に対し、債務交換もしくは事業再建計画を伴った破産法適用申請（プリパッケージ型倒産）が認められない場合、同社および投資家に対する打撃は強まる恐れがある、と警告した。 債務交換もしくは秩序ある破たんが伴われない場合、同社は清算を余儀なくされ、そうなれば無担保債券保有者が回収できる額は額面１ドル当たり０．０６─０．３７ドルにとどまる可能性があるとした。 当該債券はこの日、同０．６０ドルを若干上回る水準で推移した。
ＣＩＴのピーク会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は事前収録されたウェブ放送で「明確にしたいのは、急降下の破たんは現在の無担保債券保有者に対し、一段と低額の回収という結果をもたらすということだ」と述べた。 これに対して、ＣＩＴの大口債権者である米著名投資家のカール・アイカーン氏は、９カ月以内に銀行部門へ事業を移管すべきだと主張。実現できなければ会社を清算し、債券保有者に資産を分配するよう求めた。】
★ 2009年10月23日金曜日 ８時更新
未明にも猛烈な耳鳴り、台風と関係あるかもしれないが、東北福島方面の標準電波のブロッキングが長い間続いているとレポートが来ている。やはり某サイトの指摘通り、東北方面に大きな震源が浮上しているようだ。半月ほど前に古い震源が活動することが大地震の前兆となる。
６月上旬にサツマイモ苗を６０本植え付けた。先月末から収穫を始めたが、最初は不作ながら、まあまあ食べられる大きさの芋が１０キロほど採れた。しかし、あまり甘くなかった。今日、二回目の収穫をしたところ、大きな芋は皆無、中くらいのが２割くらい、あとは細い長芋のような貧弱なのばかりだった。散々な成績で、一番簡単と言われるサツマイモであっても、栽培は生やさしいものではないと思い知らされた。予定の１００キロどころか、全部で３０キロも無理のようで大失敗だった。
理由を考えたが、薪ストーブの灰を捨てていた畑で、カリウム過多になり、茎葉がジャングルのように伸びて近づけないほどになっていた。繁茂しているから、さぞうまい芋が採れると思っていたら正反対で、茎葉が伸びすぎて地面について、そのため芋が生長しないから、茎葉はカットしたり地面から離すと書いてあった。結局、茎葉に栄養を摂られて肝心の芋が太らなかったようだ。たかが芋とはいえ、その奥義は深い。
素人が「さあ作ろう！」とかけ声をかければできるものではないと思い知らされた。この教訓を深く反省し、来年は、この芋を種芋にして、今度こそ、せめて半年分の食料を自給したいと思っている。ジャガイモは割合にできたが、茄子科は連作がきかないので来年は無理だろう。サツマイモだけは連作障害が起きないらしいので、なんとか餓死する前に、収穫を確保しなければならない。読者諸氏も、来年は自給自足しないと、どうにも食物が手に入らないことになりそうだ。今、一番価値の高い財産は農地だが、農地法が一般個人の購入を阻止しているので、山林を購入してユンボを入れて開拓するしかない。既存の農地はモンサント系列のドールなど外資が農事法人を作って大規模に買い占めて、モンサントの遺伝子操作作物を生産販売している。そんなものを食わされていたら、日本の将来は存在しない。
信頼のおける仲間と一致団結して、過疎地の山林を購入し、農地を確保していただきたい。一人一反あれば自給には十分だ。
■ 米国債が格下げに！ サブプライム債券をAAAとした、あのウソツキムーディーズが、とうとうアメリカを見限った
【 ［香港 ２２日 ロイター］ ムーディーズ・インベスターズ・サービスは２２日、米財政赤字が３―４年以内に管理可能な水準まで縮小しなければ、米国債の信用格付けは最上級の「Ａａａ」から引き下げられる可能性があるとの見解を示した。 ムーディーズの米国担当首席アナリスト、スティーブン・ヘス氏はロイター・テレビのインタビューに応じ「米国の『Ａａａ』格付けは保証されているわけではない」とし、「向こう３―４年間で（財政）赤字を維持可能な水準に削減しない場合は、格付けは危機にさらされるだろう」と述べた。
ムーディーズは米国の信用格付け見通しを「安定的」としており、これは今後１年半は格付けに変更がないことを示している。 ヘス氏は財政赤字削減に向けて米政府が信頼できる措置を打ち出すか「見守っている」とし、「来年度予算が非常に重要になる」との見方を示した。 また、現在は世界的なベンチマークとしての米国債の地位により金利が低く抑えられており、国の債務が無理のない水準にとどまっていると指摘。仮にドルが準備通貨としての役割を失えば、金利が上昇し信用格付けも脅かされるとの見方を示す一方で、これは差し迫った脅威ではないと述べた。】
【宇宙の法則研究会引用： ついに米国政府が最も恐れた事態が起こりつつあります。本日、米国の経済ニュース配信企業ブルームバーグが、米国債の格付け低下に可能性が出てきたという報道を伝えました。かりに格付けが一段のランク下げとなると、米国債の崩壊が始まるのは間違いありません。
☆参考情報
米国は「Ａａａ」格付け失う恐れも、財政赤字削減なければ ブルームバーグ19:34 米国は今後３−４年で財政赤字の削減が進まない場合、最上級の「Ａａａ」の信用格付けを失う可能性がある。米格付け会社ムーディーズ・インベスターズ・サービスの米国担当主任アナリスト、スティーブン・ヘス氏がロイター通信とのインタビューで語った。
インド紙エコノミック・タイムズに掲載されたロイターのインタビューによると、ヘス氏は米国の「Ａａａ」格付けは「保証されていない」と言明。財政赤字が３−４年以内に持続可能な水準まで削減されない場合、米格付けは「危うくなる」と指摘した。】
● ウェブボットは１０月２５日、アメリカ政府が経済に関する重大な発表を行うと予測している。これがドル切り下げ、FRB破綻再編やAIG破綻である可能性が小さくない。
■ アメリカ社会は完全崩壊！ 仕事はほとんどなくなった！ 今後は税金泥棒の金融詐欺師たちが襲撃される
【米失業率、受け入れがたいほど高い＝地区連銀総裁 10月23日7時59分配信 ロイター
［アナーバー（米ミシガン州） ２２日 ロイター］ 米シカゴ地区連銀のエバンズ総裁は２２日、ミシガン大学で講演し、国内失業率は１０％と受け入れがたいほど高く、インフレ率は低いとし、双方とも緩和政策を示唆していると述べた。 失業率の低下には時間がかかる見通しだと指摘。失業率は高止まりし、今後も国内経済の大きな課題になるとの見通しを示した。 総裁は失業率について「景気の回復はしばらく感じられないだろう」と指摘。 自然失業率を５％前後と推定し、インフレ率もしばらく最適と見られる水準を下回るとの見方を示した。 経済成長率については、一定ではないが、今後１８カ月間は３％前後で推移するとの見通しを示した。 総裁は今年の連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）で投票権を持つ。】
■ 円高で仕組み債破裂、全国で仕組み債を運営してきた学校法人が完全に崩壊する！ 朝倉慶情報
【いよいよ為替仕組み債が緊急事態 １０月１７日号の「週刊ダイヤモンド」によると、日本の為替仕組み債（※）投資の実態の一部が詳しく報道されています。読むだけでも驚きですが、問題はこの報道でさえ一部を書いたに過ぎず、日本全体でみると、凄まじい額の為替仕組み債取引がなされているのは疑いなく、これが、私の見方通り、激しい円高ということに陥れば、ほとんど全てノックイン状態（いわゆる契約で言われた為替の水準に到達して、大損する状態）になるのは疑いなく、国家として、緊急事態を迎えることになるだろうということです。 （※仕組み債（しくみさい）とは、デリバティブ（金融派生商品）を組み込むことで、通常の債券のキャッシュフローとは異なるキャッシュフローを持つようにした債券。） 】
■ 北朝鮮の巨大火災に関係ありそうな情報 （ただしAFP通信は統一教会が経営している）
ミサイル基地に火の手が迫っている！
【北朝鮮で「火の手」多数…森林火災か、ミサイル基地を囲む 10月23日9時58分配信 サーチナ
22日付新華社電によると、10月中旬に北朝鮮北東部の多くの個所で火災が発生していることが確認された。NASAが21日に発表した衛星写真で分かった。 写真では、多くの地点で濃い煙が発生し、東の海に向かってたなびいている。オレンジ色の炎が見える地点もある。森林火災の可能性が高いが、北朝鮮メディアは今のところ触れていない。 韓国聨合ニュースによると、同国情報部門の関係者は「出火の原因と火の勢いは、はっきりしない。分析中だ」と述べた。 ロイター通信は「炎と煙が、北朝鮮のミサイル発射基地を囲んでいるようだ」と伝えた。】
北朝鮮大火災について、朝鮮日報やKBSなど韓国系メディアは、まったく触れておらず完全に無視している。これほどの巨大火災なら韓国に与える影響も半端なモノではないはずなのに、なぜ黙殺されているのか？ なぜ統一教会系AFPだけが報道しているのか、不可解だ。
http://www.afpbb.com/article/politics/2655314/4794749
【北朝鮮、三男の後継宣伝にかげり 軍人事めぐる不一致か 2009年10月22日 18:24 発信地:ソウル/韓国
【10月22日 AFP】韓国の情報機関、国家情報院（National Intelligence Service、NIS）付属の国家安保戦略研究所（Institute for National Security Strategy）所長、南成旭（ナム・ソンウク、Nam Sung-Wook）氏が21日、北朝鮮の金正日（キム・ジョンイル、Kim Jong-Il）総書記（67）と三男ジョンウン（Kim Jung-Un）氏の間で軍人事をめぐる対立があり、その後、同総書記がジョンウン氏を後継者として打ち出す宣伝キャンペーンを止めているとする見解を明らかにした。 南氏によると、金総書記の義弟で一時は｢右腕｣と知られ、ジョンウン氏にとってはおじにあたる張成沢（チャン・ソンテク、Jang Song-Thaek）氏もこの一件の後、政府中枢から外されているとみられる。前日ソウル（Seoul）市内で同氏が出席したフォーラムの録音が22日に公開され、明らかになった。】
■ 日本固有の貴生種魚類を滅亡させているブルーギルは、天皇が持ち帰ったものだった
【国内で繁殖している外来魚「ブルーギル」は、天皇陛下が皇太子時代の１９６０年に、米シカゴ市長から贈られた１５匹の子孫であることが、三重大学生物資源学部の河村功一准教授（水圏資源生物学）らによるミトコンドリアＤＮＡの分析で判明した。】
● 天皇制を盲信盲従する阿呆どもが、天皇から恩賜されたブルーギルを増やそうと、河川や湖沼に放流し「大切に育てた」結果、日本固有種が滅亡の危機に瀕している。
★ 2009年10月22日木曜日 ７時半更新
今朝も非常体感が収まらない
10/21 20:35 26.6N 141.9E 20k M4.5 父島近海 があるが、後続はM６以上ありそうだ。ただし台風が来ると抑圧を受ける。
中部高地にある某地震予知サイトでは、数日中に山形・福島方面でM7級発生の可能性が強まっていると警告 読者からレポートあり
■ 北朝鮮で大規模な山火事を７カ所確認 自然災害ではなさそう （宇宙の法則研究会情報）
【＜北朝鮮で７ヶ所の大火事ーNASAが確認＞北朝鮮の各地であわせて７ヶ所で大火災が起こっているようです。米国NASAが人工衛星で確認しているとのことです。ひとっとしたら万が一の何らかの軍事的な不測の事態が起こっている可能性があります。（管理人註、この煙の範囲は北海道の大きさよりも、はるかに広い面積を覆っている巨大火災の模様）
☆参考情報
北朝鮮で大火事？ NASA衛星写真が捕捉 2009年10月22日（木）10:30
【ソウル22日聯合ニュース】北朝鮮東部で、山火事とみられる巨大な炎により煙が立ち昇っているようすが米航空宇宙局（NASA）の衛星写真に捉えられた。この写真は、NASAが15日に中分解能撮像分光放射計（MODIS）を利用して撮影したもので、原因不明の煙が北朝鮮東部地域の相当部分と東海（日本名：日本海）上までを覆っているのが見て取れる。煙は東に流れており、韓国側までは降りてきていない。また、煙の分布を見ると相当に大きな火事があったと推定されるが、これに対する北朝鮮の言及はない。政府消息筋は、山火事などさまざまな可能性を念頭に置いて分析中だと伝えた。
☆参考情報
北朝鮮の広い範囲で山火事が多発＝ＮＡＳＡ 2009年10月22日（木）16:32
［ソウル ２２日 ロイター］ 米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）が公開した映像によると、北朝鮮の中央部で複数の山火事が発生している。同国中部から東部にかけ、広い範囲が煙で覆われているもよう。５月に実施した核実験で国連安全保障理事会による制裁を受け、すでに厳しい状況に置かれている北朝鮮経済にとって、今回の山火事はさらなる打撃となる可能性がある。深刻な食糧不足に直面する同国では、数カ月前に発生した豪雨により洪水被害を受けた農地も多い。ＮＡＳＡによると、北朝鮮では１０月半ばから複数の山火事が発生しているという。北朝鮮当局は山火事についてコメントしておらず、韓国統一省は情報を調査中だとしている。】
■ バイデン副大統領、恐慌突入を宣言！
http://ryuzaburo.seesaa.net/article/130891660.html
■ 政府財政破綻の大波が襲ってくる・・・・・ケネフ （宇宙の法則研究会情報）
【国際通貨基金（ＩＭＦ）元チーフエコノミストのケネス・ロゴフ・ハーバード大学教授とカーマン・ラインハート・メリーランド大学教授の共著である800年に及ぶ経済危機の歴史と教訓を探った「THISTIME IS DIFFERENT：Eight Centuries of Financial Folly」という本が欧米の経済を運営する関係者の間で話題になっています・
日本のメディアのインタビューでケネス・ロゴフ・ハーバード大学教授は次のように語っています。『歴史は繰り返すとすれば、今回の大不況の終焉はまだ訪れていない。過去、世界経済は幾度となく金融危機に見舞われたが、多くの場合、危機発生の2〜3年後あたりから、ソブリンデフォルト（政府債務不履行）の大波に襲われてきた。
欧州、北米・南米、アジア、アフリカ、オセアニアの66ヵ国の数世紀に及ぶデータを精査したが、多くの国で金融危機後の3年間で財政赤字が3倍に膨れ上がっていた。周知のとおり、主要国の多くが今、そのコースを辿っている。債務が膨らみ、不況が長引き、その後各地で高インフレや金融逼迫が同時多発した過去と今回だけは絶対に違うと、誰がどうして言い切れるだろうか。』
ロゴフ教授は今回も危機の第二波が近づいていて、ソブリンデフォルト、すなわち政府債務の不履行の津波が間もなく襲ってくるという見通しを語っています。
☆参考情報
米国の大物経済学者が警鐘！「世界経済危機の第二波が近づいている」http://diamond.jp/series/dol_report/10022/】
■ オバマ政権、税金泥棒のTARP不良資産買い取りプログラムを中止へ （アイフェンス引用）
【2009年10月22日13時44分 昨年の金融危機勃発後、速やかに実施されたＴＡＲＰ（不良資産買い取り計画）。
本来であれば、「健全な銀行」が保有する不良資産を引き取ることで、「金融機能を正常化する」はずだった。 ところが、フタを空けてみると、開いた口がふさがらないほどの「税金泥棒」の実態が明らかになった。 米国民の怒りと不信感は猛烈に高まっており、支持率低下が止まらないオバマ政権はついにここにきて、「政治的に危険な状況にある」と判断した模様である。 すなわち、評判の悪いことこの上無いＴＡＲＰを終了することを決定したのである。
最近になり、ＴＡＲＰを管轄するバロフスキー特別監察官の意見が、ようやくメディアでも取り上げられるようになった。 バロフスキー氏の指摘によると、米財務省は米国民に対していくつものウソをついており、米財務省とＴＡＲＰに対する信用は完全に失われたと述べている。まずは、「公的資金（＝税金）は、健全な銀行に注入する」といったことである。
どの銀行もギャンブルに手を出して、不良債権の山を抱えており、それを税金で尻ぬぐいしたことが今や白日の下に晒されつつある。 しかも、自業自得の不始末を税金でさせただけではなく、莫大な高額報酬を経営陣に支払っていたのである。そして、ＴＡＲＰで投じられた税金は、もはや取り戻すことは不可能であるという。つまり、莫大な税金がウォール街の私利私欲に潰えたと断言しているわけである。
さらに、金融モラルハザードが発生し、金融危機以前よりも危険の高い状態になっているのだという。 ＴＡＲＰを用いた結果、大手米銀はさらに増長し、投機行動でバランスシートを拡大させており、システミックリスクの深刻さが大きくなっている可能性があるようだ。 米国の納税者の税金をつぎ込んだあげく、その納税者には何の利益も還元されず、ウォール街だけを焼け太りさせた結果、オバマ政権は深刻な国内政治的リスクを抱える結果になった模様である。 米国政府の金融緩和政策のバックアップを受け、国有財産の持ち逃げを続けてきた米国金融界。 だがここに来て、米国民の猛烈な反発――内戦の引き金になりかねないほどの政治的リスクを伴う不満の膨張に直面し、作戦を変えざるを得ないようである。】
■ FRB、CIT・バンカメ・シティの破綻が迫り、破産法適用以外の第三の救済法を提唱か？
【［ワシントン ２１日 ロイター］ 米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のタルーロ理事は２１日、大き過ぎてつぶせない金融機関の処理策として、破たんを検討することは非現実的、との見解を示した。 理事は講演で、株主や債権者が損失を負担する形で問題を処理する権限を、議会は金融規制当局に付与すべき、との見方を示した。 講演原稿で理事は「株主や債権者の損失負担を高めるシステムは、救済や無秩序な破たんといった既存の選択肢に、第３の代替案を提供する」と語った。】
■ 投機ファンドによる金・原油・穀物など実物相場が暴騰、ハイパーインフレを引き起こすことが鮮明に
【NY原油、一時82ドル＝1年ぶり高値 10月22日5時52分配信 時事通信 【ニューヨーク時事】21日のニューヨーク商業取引所（NYMEX）の原油先物相場は、米ガソリン在庫急減を受けた需給逼迫（ひっぱく）懸念や、対欧州通貨でのドル安などを背景に買いが膨らみ、大幅反発した。 米国産標準油種WTIの中心限月12月物は電子取引で一時、1バレル＝82．00ドルまで上伸。前日終値比2．25ドル高の81．37ドルで引けた。中心限月の終値ベースとしては昨年10月9日以来、約1年ぶりの高水準。 】
【【ニューヨーク時事】21日のニューヨーク株式相場は続落し、優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比92．12ドル安の9949．36と、3営業ぶりに1万ドルの大台を割り込んで終了した。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同12．74ポイント安の2150．73で終わった。】
【NY金21日：ドル安見通し再確認で、急反発 10月22日8時0分配信 サーチナ COMEX金12月限 前日比5．90ドル高
始値 1055．80ドル 高値 1065．70ドル 安値 1048．10ドル 終値 1064．50ドル
対ユーロでのドル高や原油相場の上昇を受け、買い優勢の展開になっている。夜間取引では、前日に発表された住宅、物価関連指標の弱さを蒸し返す形で調整売りが先行し、1050ドルの節目を割り込む場面もみられた。ただ、ニューヨークタイムに入ると序盤にダウ工業株30種が年初来高値を更新したことなどで、ドル安傾向が加速し、つれて金市場では押し目買い優勢の展開になった。引き続き、ドル相場との逆相関関係が重視されている。】
【ＲＪ／ＣＲＢ指数は2.14％高の284.09 2009年10月22日（木）06時37分 ［２１日 ロイター］ 原油など１９商品の先物相場で構成されるロイター／ジェフリーズＣＲＢ指数終値は、5.96ポイント（2.14％）高の284.09。前営業日の278.13から上昇した。】（管理人註： インフレなど物価傾向を示す指数、大衆の生活は、収入が激減しているのに、生活必需品物価は暴騰しつつあり、生活大衆にとってはハイパーインフレ、買い占め投機が生活を食い荒らしている実態を示す）
● 表向き５００兆円、実質３０００兆円の負債を抱えたと噂されたAIGを公的資金で救済し、その投入資金がCDS（債券破綻保障保険）の支払いとしてゴールドマンサックスだけ優先的に与えられた。これによってGSは再び投資銀行ファンドとしてゾンビのように蘇った。これをやったのがポールソン財務長官であり、彼こそはGSの元CEOであり、究極のインサイダーであった。ブッシュ政権は、この世の悪の限りを尽くした。
メリル・バンカメ・シティに注ぎ込まれた公的資金は、ほとんど自社優先株の購入に充てられ、米政府による粉飾決算公認によってサブプライムなどの回収不能不良債権は、すべて勝手に資産価値にしてよいことになり、実質は巨額負債まみれの完全倒産なのに見せかけの黒字にした。それで利益を計上し、超高額の給与ボーナスを支払って公的資金を騙し取っている状態だ。
アメリカは経済破綻を税金で救済したつもりだが、結果として救済したのは金融機関経営者の超高額報酬とGSなどの投機ファンドだけであった。死にかけたGSは完全に蘇り、再び、昨年と同じ凄まじい投機、買い占めに走っている。これでハイパーインフレが引き起こされ、世界中の人民の生活がめちゃくちゃにされる。
月末、GSの仕掛けによる株式大暴落が引き起こされるとの噂が飛び交っている。
アメリカは月末にドルを３割切り下げる。これによってドルは６０円になる。次に年末にアメロ体制に移行する。これによってドルが３０円になる。しかし、これも１年しか持たない。これをやる理由は、中国に米国債担保として、すでにアメロ通貨を引き渡しているからだといわれる。最終的にはIMFの発行するSDR（国家間電子通貨）を前提に、世界をすべて統一電子マネーに切り替える。SDRの保障原資は金・原油など鉱物資源だ。日本の保有通貨備蓄や米国債は、ほとんど紙屑にしかならない。
■ アメリカがトヨタを欲しがる理由 GMがトヨタを取得しても、トヨタが腐敗崩壊するだけ・・・・
【経営管理の質にあぜん＝自動車大手の内情暴露−元米財務長官顧問 10月22日6時14分配信 時事通信
【ニューヨーク時事】米自動車産業再生のための大統領タスクフォース（対策委員会）を率いていた元財務長官顧問のスティーブン・ラトナー氏は21日、米経済誌フォーチュン（電子版）に掲載された寄稿で、同対策委の責任者だった当時、ゼネラル・モーターズ（GM）とクライスラーの経営管理の質の悪さにあきれていたことを明らかにした。 ラトナー氏は「米自動車大手各社に、視野が狭く動きが鈍い企業風土があるという悪い評判は誰もが知っていた。（経営の質が）低レベルであることを想定していたにもかかわらず、経営管理が驚くほど劣悪だったことに衝撃を受けた。特にGMがひどかった」と述べた。 】
■ 日本は、先進国中、ほとんど最下位クラスの貧困国になっていた。これをやったのは小泉純一郎と竹中平蔵だ！
【日本の貧困率は１５・７％ ０７年、９８年以降で最悪 厚生労働省は２０日、全国民の中で生活に苦しむ人の割合を示す「相対的貧困率」を初めて発表した。２００７年調査は１５・７％で、７人に１人以上が貧困状態ということになる。１８歳未満の子どもが低所得家庭で育てられている割合「子どもの貧困率」は１４・２％だった。
厚労省は今回、１９９８、２００１、０４の各年（調査対象は前年）に関しても計算しており、０７年の全体の相対的貧困率は９８年以降で最悪、子どもは０１年に次ぐ水準だった。 長妻昭厚労相は同日の会見で「子ども手当などの政策を実行し、数値を改善していきたい」と述べ、同手当を導入した場合に貧困率がどう変化するかの試算も今後公表することを明らかにした。
相対的貧困率は、全人口の可処分所得の中央値（０７年は１人当たり年間２２８万円）の半分未満しか所得がない人の割合。全体の貧困率は９８年が１４・６％、０１年が１５・３％、０４年が１４・９％。０７年は１５・７％と急上昇しており、非正規労働の広がりなどが背景にあるとみられる。 子どもの貧困率は、９８年は１３・４％、０１年に１４・５％でピークに。０４年１３・７％、０７年１４・２％だった。子どもよりも全体の貧困率の数値が高いのは、年金だけで暮らす低所得の高齢者が含まれることが主な理由とみられる。
政府は６０年代前半まで、消費水準が生活保護世帯の平均額を下回る層の増減などを調べていたが、その後は貧困に関する調査はしていなかった。政権交代で就任した長妻氏が今月上旬、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が採用している計算方式での算出を指示。厚労省は国民生活基礎調査の既存データを使い算出した。 ０８年のＯＥＣＤ報告では、００年代半ばの日本は１４・９％で、加盟３０カ国平均の１０・６％を上回り、メキシコ、米国などに次ぎ４番目に高かった。】
■ 2009年10月21日水曜日 ８時更新
今朝も非常体感！ ニワトリの怯えが著しい。昨日のキーン音耳鳴りについては、【10/20 21:28 30.9N 130.2E 146k 4.7M 鹿児島県南沖】の可能性、それ以外、日本列島周辺では地震発生に明瞭な抑圧が起きている。今日も大地震の危険が続く。
行徳清水の超危険なデータは止まらない。これほどのスパンだと、東海地震と断定するしかない。ただし、巨大規模だと、こうした前兆は相当に長いスパンとなるので、いつ発生になるのか、すぐには分からない。
１５時半追記
午後から、北と南の空の低い位置に東北東〜西南西と思われる長い鱗状帯雲が出ている。北の空は南西諸島・小笠原方面、南の空は北海道・千島に対応するので、いずれもM５〜７が数日中に発生する可能性がある。あるいはM６〜８の可能性もありそうだ。
■ 新型インフルエンザワクチンには不妊化薬品が含まれている！ （宇宙の法則研究会情報）
【今回の新型インフルエンザのワクチンには「免疫補助剤（アジュバント）」が入っています。ここでのアジュバントとは、インフルエンザウィルスの抗体が体内で作られるのを増幅する作用のために、ワクチンに入れられている物質で、その物質であるＭＦー５９の主成分はスクワレンです。
アジュバントＭＦー５９には、副作用の疑惑が以前からささやかれています。米軍は因果関係を否定しているそうですが、カイロン社のアジュバントＭＦー５９は、スクワレンを主原料にしており、炭疽菌ワクチン接種者の血中に、スクワレンの異常な抗体が認められたことから、アジュバントＭＦー５９は 「湾岸戦争症候群」の主因とも疑われています。
また免疫補助剤には、不妊化作用があると指摘する専門家もいます。http://inkyo310.blog16.fc2.com/blog-entry-70.html
☆参考情報
日本でもワクチンの「免疫補助剤（アジュバント）」実験が始まる！
http://quasimoto.exblog.jp/11290089/
http://npojip.org/contents/sokuho/1.html
H１N１ワクチンは、ペット不妊化、アジア・アフリカ人口抑制の目的に作り出されたワクチンと同じものである。
新型インフルエンザワクチンの真の目的は、不妊化である！
■ アメリカ金融詐欺師たちの超高額報酬は、すべて人の繁栄のため・・・・・
【［ロンドン ２０日 ロイター］ ゴールドマン・サックス・インターナショナルのブライアン・グリフィス副会長は２０日、ゴールドマン・サックス・グループの２００９年報酬支払い額が過去最高レベルに達する見通しであることについて、「恥ずべきことではない」などと正当性を主張した。 市場倫理をテーマにしたロンドンでのパネルディスカッションに参加したグリフィス副会長は、大きな議論を呼んでいる同グループの報酬制度について、「すべての人にとっての一層の繁栄につながる方法として不平等を許容すべきだ」とコメント。
さらに、「公共の利益は、短期ではなく中期で考えるべきだ。この国の銀行ビジネスを守り、英国民を雇用している国際競争の激しい市場に、対価を提供することは恥ずべきことではない」と主張した。
米ゴールドマンの高額報酬をめぐっては、１００億ドルの公的資金を全額返済した直後の先週になって、第３・四半期に報酬引当金を５４億ドル積み増しすることが判明。年末までに計２００億ドル超の報酬を支給するペースとなっていることから、異論が相次いでいる。
これとは別に、ガイトナー米財務長官は２０日、ロイター・ワシントン・サミットで、破たん寸前だった米金融機関が幹部に高額ボーナスを支払っていることは、「国民に対する侮辱だ」と発言。「破たん寸前となり、金融システムをここまでぜい弱にし、多大な被害をもたらした金融機関が、社内の人間に多額の報酬を支払っていることは、多くの人々にとって極めて不快なことだ」と述べた。 オバマ政権の他のメンバーも、金融機関の報酬が危機前の水準を回復していることについて同様の非難の言葉を浴びせているが、今回の発言はこれまでのガイトナー長官のコメントのなかで最も激しい口調となった。】
■ イルミナティマークのトヨタは、もう終わったな・・・・・・ 部屋数数百の豪邸に住み、四千万円の車に乗り、自家用ジェットで通勤し、千人の妻を娶り、百人のコックに食事を作らせる人間に奉仕する企業とは何だ？ ・・・・・
【(10/21)レクサスの２席スポーツカー、3750万円で500台限定販売 トヨタ トヨタ自動車は21日、高級車ブランド「レクサス」の２席スポーツ車「ＬＦＡ」を東京モーターショーで発表した。2010年末に世界で500台限定で発売する予定で、価格は3750万円程度になる見込み。全国のレクサス販売店を通じ、購入希望の受付を21日から始めた。
全長約4.5メートル、幅1.9メートル、高さ1.2メートル。フロントエンジン・リアドライブ（ＦＲ）方式の後輪駆動で、排気量4805ccのＶ型10気筒ＤＯＨＣ式エンジンを搭載した。６段変速で最高速度は時速325キロメートルとしている。車体にはアルミニウム合金やマグネシウム合金などを使い、軽量化を図った。】
■ 2009年10月20日火曜日 ８時半更新
今朝は非常体感！ キーン音の猛烈な耳鳴り、震源はフィリピンプレートにある可能性、伊豆・小笠原・南西諸島、M５〜７、今日明日にも解放の可能性がある。あるいは赤道方面の超大型かもしれない。ニワトリは怯えていて小屋からまったく出てこない。
行徳清水データが、再び２０００を振り切っている。他のデータは平常復帰、やはり東海地震の前兆データのように思える。
■ 人類を５億人に削減、イルミナティの陰謀、新型インフルエンザは滅亡ワクチンを接種させるために人工的に作り出された。本当に危険なのはワクチン （デービット・アイク）
● 全世界で男性の精子が激減した真の理由は、意図的に精子減少を目的にした環境ホルモンが散布されているからだ。ケムトレイルにも含まれる。イルミナティによる、１９８０年前後のビルダーバーグ会議で人口削減計画が決定し、この目的のためにHIV・SARS・RASSAなどが培養され散布された。HIVはネグロイドを殺害するため、SARSはモンゴロイドを殺害するために計画したが、これは失敗したようだ。このため、新型インフルエンザが急遽開発され、これはワクチンを接種させる目的で拡大させられた。ワクチン中には、７０億の人口５億人程度に激減させるための仕掛けがしてある。
ウソのような陰謀論の極致だが、「ありえない」と思う人は、イルミナティのマークである「サタン（ルシファー）の目」をご覧なさい。それは野口英世の左目を透かしてみれば分かる、トヨタや三菱UFJのマークを見ればわかる、民主党本部の屋上を見れば分かる。フジテレビのマークにもある。あらゆる商品のバーコードは、なぜ６６６なの、ネットのｗｗｗはなぜ６６６なの？ そして今、ドルが死滅し、釣られて世界中の通貨が死滅し、新たにIMF世界通貨（フェニックス？）が登場することになっている。しかも、それは従来のような印刷紙幣ではなく、すべて完全なる電子マネーになり、その認証は瞳・指紋・手と額に埋め込んだマイクロチップによってなされ、それがなければ、モノを買うことも売ることもできなくなる。
地球上の人民には、すべて１８桁（６６６）の背番号がつけられ、生まれてから死ぬまで管理されるのだ。
■ 今年の冬も覚悟せよ！ 投機マネー（フローティングマネー）が原油・金・穀物を買い占めて値を吊り上げる 昨年なみに暴騰が確実！
【【ワシントン斉藤信宏】１９日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は、米大手企業の決算内容への期待が高まっていることなどを受けて８営業日続伸した。指標である米国産標準油種（ＷＴＩ）の１１月渡しは、前週末終値比１．０８ドル高の１バレル＝７９．６１ドルと８０ドルの目前まで上昇し、今年の最高値を更新。終値ベースでは０８年１０月１３日（８１．１９ドル）以来、約１年ぶりの高値で通常取引を終えた。 米景気の回復によるエネルギー需要の拡大への期待が高まっているほか、対ユーロでのドル安が一段と進行しているため、ドル建てで取引されている原油価格に割安感が出て、買いが膨らんだ。】
■ 北海道の米作は深刻な事態 （ネバダ情報）
【2009年10月20日経済情報（北海道経済：お米の大打撃）
北海道の高級米として栽培されています『ゆめぴりか』ですが、異常気象の影響で当初計画の１０％しか出荷されないことになり、農家は大打撃を受けることになります。収穫量は１万トン（当初計画では１．５万トン）になるようですが、品質が悪化しており、出荷出来るのは１，０００トンを下回るとされているのです。北海道はこの夏の長雨で農作物に壊滅的な打撃を受けていますが、お米でも打撃を受ければ、ほぼ全滅したことになります。
北海道に出張に参っておりましたが、ホテルもスパも飲食店もガラガラであり、観光客も減少しており北海道経済は公共事業の激減もあり、立ち直ることなく、このまま大崩落することもあり得ます。一足早く大恐慌状態に陥るかも知れません。】
■ 金融マネーと実体経済マネーの乖離、フローティングマネーが庶民の生活を食い荒らす（アイフェンス引用）
【2009年10月20日11時08分 在、マーケットはフローティングマネー（＝ＦＲＢや各国中銀が金融機関に供給したマネー）のおかげで活況を呈している。 だが、実体経済側にはほとんどマネーは行き渡っていないことが指摘されている。 金融マーケットと実体経済の乖離がどれほど進んでいるのか、一度ここで確かめておきたい。
米国の財政赤字が２００９年度で１兆４１７１億ドルになり、記録更新をしたことは記憶に新しい。 しかも、来年度以降においても１兆ドルを超える財政赤字が避けられそうにないようなのだ。 ガイトナー米財務長官も「来年以降の赤字幅が大きすぎる」という懸念を表明している。 今後５年間において、ＧＤＰ比で１０％前後で財政赤字が膨れあがってゆくことになるのだ。 １兆ドルを超える財政赤字は、そう何年も続けられるようなものではない。
米国の民間の側に目を向けると、何と今年は、前倒しで年末商戦が始まっているようだ。 ２ヶ月も前から値引き合戦が繰り広げられており、売上を先食いする格好になっている。 小売最大手ウォルマート・ストアーズが人気玩具の値引き対象を昨年の１０倍に広げたほか、高級店も値下げを実施。各社は売れ筋商品に絞って破格の安値を提示したり、時間限定でブランド品を売り切るなど、消費者の購買意欲をかき立てるために必死である。１０月からという、かなり早い前倒しとなっているが、本番の年末は大丈夫なのだろうか？
年末商戦の利益を先食いしなければ、１０月、１１月とやっていけないほど、米小売りは追い詰められている可能性が高そうだ。また、失業率の増加に歯止めがかからないため、住宅差し押さえ件数も最悪の記録更新が続いている。 住宅差し押さえ率が最も高いのが、ネバダ州である。
１３％台を記録するネバダ州の失業率。 ネバダ州では、住宅保有者の２３人に１人が、差し押さえの通知を受け取るハメに陥っているという。 専門家の調査では、ネバダ州の差し押さえ件数は、さらに今後も増え続ける模様だ。 最近では住宅不動産バブルに湧き、米国内で最も急成長を遂げた州でもあったが、今では見る影もない。
住宅不動産バブルの追い風に全面的に依存していたことがアダになったのだろう。 この構造はネバダ州に限らず、米国全体に当てはまる。 住宅不動産バブルで金融資産価値を膨らませて、どんどん旺盛な消費をこなしてきたのが、続かなくなったのだ。 エンジンが停止した状態で、どこまでソフトランディングできるのか――米国経済が置かれている状況をたとえると、そうなるだろう。
現在こそ、フローティングマネーで活況を呈しているマーケットだが、非常に危ういものである。 いつどこで、底が抜けるのか分かったものではない。 今のマーケットの活況がいかなる性質のものかを把握した上で、引き際を常に意識しながらマーケットに臨んでいるかどうか、いずれ資質を問われることになろう。】
■ 韓国GMは中国市場に生き残りをかける （朝鮮日報引用）
【産業銀、GM大宇から50億ドル回収も（上）為替先物契約の延長拒否で
GM大宇 資金難のGM大宇をめぐり、債権行の産業銀行幹部は19日、親会社の米ゼネラル・モーターズ（GM）がGM大宇の長期生き残りプランを示せない場合、1年半以内に満期が到来する50億ドル（約4530億円）の為替先物契約の延長を認めず、資金を回収する方針を明らかにした。 閔裕聖（ミン・ユソン）銀行長（頭取）率いる産業銀行は、為替先物契約の延長拒否をちらつかせることで、再びGMに圧力をかけた格好だ。同時に、債権団が指名する人物を経営陣に就任させることも求めている。
産業銀を含む債権行が為替先物契約の延長に応じない場合、GM大宇は毎月3億ドル（約270億円）前後を調達し、銀行に返済しなくてはならず、相当な資金圧力にさらされることになる。産業銀は既に今月16日に返済期限が到来した融資1258億ウォン（約98億円）をGM大宇から回収し、21日に締め切られるGM大宇の4900億ウォン（約380億円）規模の有償増資にも参加しないことを決めた状態だ。・・・・・
■ヘンダーソン会長の戦略
ヘンダーソン会長はGMの経営難を克服するため、中国市場拡大に社運を懸けている。GMは最近、中国で今後2−3年以内に現地法人の生産能力を年110万台から220万台に倍増させ、内需だけでなく輸出にも乗り出すと発表した。このため、年間販売台数が10万台規模の韓国市場に生産開発拠点を維持することは、自動車ビジネスの世界でむしろナンセンスだ。ヘンダーソン会長は15日、韓国で記者会見し、中国での開発能力を高めることに力を入れていくとし、中国重視戦略を明確にした。 業界では、GMが既にGM大宇から収益を吸い上げた以上、ヘンダーソン会長は既に満足しているとの分析が聞かれる。最悪の場合、GM大宇が双竜自動車の二の舞いになるとの観測も出ている。】
● 新生GMがトヨタを手中にするために多くの陰謀を仕掛けていると指摘があるが、トヨタだけでなく、世界の将来性の高い自動車工業をすべて手中にする戦略のようだ。今後、中国市場を最大の標的として、アメリカ経済の中核として各国の優良企業を買収、利用する戦略であろう。
★ 2009年10月19日月曜日 ７時半更新
行徳が完全収束している。三宅島と清水には、まだデータがあるが、やはり収束傾向。北米プレートはきれいに消えた。岩手内陸や沖など古い震源が活動しているのが巨大地震発生の前兆となる。この一週間ほど、古い震源が大きな活動を続けていた。割れているから滑りやすいのだろう。そこで北米プレート、宮城沖あたりに巨大地震が起きる可能性を考える必要がありそうだ。
朝からカラスが騒いでいる。パソコンを起動したときフリーズしたが、非常に珍しい。昨日は携帯メールダンゴ着信が何度もあった。ブロッキングによるものだ。
今のところ、アリューシャンや赤道方面など遠い外国で巨大地震が発生する疑いが強まっている。国内（駿河湾）は、まだ少し遅れそうだ。
■ 悪魔のモンサントが、日本の農地を大規模に取得し、国民に野菜・果物を売り始めた
我々は隣近所の遊休農地・耕作放棄地を借りるか購入したくとも、農地法の壁により事実上不可能な状態になっている。百姓は都会人を警戒して、耕作放棄地も貸そうとしない。一度でも除草剤を散布されたなら、十年近く、そこで野菜栽培が不可能になるからだ。それに、勝手に既得権を設定する者もいて、警戒しているのである。
農地法は、外資や独占資本による農地買い占め、利権設定を阻止するために一定の役割を果たしてきた。しかし、小泉政権以降、農水省は、中小零細農家を淘汰し、大規模化、集約化を推進し、我々、庶民の手に農地が渡り、農業が零細化することを阻止することが主眼となり、結果として筆者が隣の耕作放棄地を購入したくとも不可能な状態になっている。要するに、日本農業を大企業主導に切り替えたのである。
自民党農業政策によって、日本の農地さえ利権化対象となりはじめた。大企業が続々と農業に進出している。ところが、その企業農業の正体が問題だ。
http://www.pref.nagano.jp/xnousei/kamikai/case%20study/case%2020.pdf
このような事例は、まだ微笑ましいが、こうした企業農業に外資が進出し、大規模に野菜直販を開始したのである。
なかでも最大手のドールによる野菜直販は非常に大規模なもので、国内数千ヘクタールを直接、ドールの所有下において安全野菜を謳っているが、調べてみれば、ドールはモンサントの子会社になっていた。その種苗は、すべてモンサント社による遺伝子改変種苗であり、モンサントの除草剤ラウンドアップを大規模に使用している。
すなわち、農地法は、国内の農地を我々庶民の手に渡すことを拒否しながら、企業農業に独占的に所有させている。このままゆけば、国内の農地のほとんどがカネ余りの企業に渡り、その企業の正体は、ロックフェラー金融資本直系のモンサント社ということになる。日本の国土は、すべてロックフェラーの所有に帰して、我々は高額の賃貸料を支払って、彼らの小作をやらなければならなくなる。
農地は印刷しただけの紙屑であるドルで購入できる。農水省が日本国民に農地を購入させず、日本企業の仮面を被ったモンサント・ロックフェラーに、紙屑と交換で売り渡そうとしている！ 我々の食生活はモンサントの遺伝子改変作物に支配されるのだ。
■ ソマリア・イスラム教徒、ブラジャー着用女性を鞭打ち 趣味か？ (-_-)
【［モガディシオ １６日 ロイター］ ソマリアのイスラム系過激派組織「アルシャバブ」が、ブラジャーを着用していた女性を公開でむち打ちした。イスラムの教えに反するというのが理由だという。地元住民が１６日語った。 イスラム聖法の厳格な適用を求めるアルシャバブは、映画観賞や結婚式でのダンス、サッカーも禁止しており、今月に入ってからは、強盗を働いたとして若い男性２人の手と足を切断していた。
地元住民の話によると、銃を持った男たちがブラジャーを着用していたと思われる女性たちを集め、公開でむち打ちした。その後、女性たちはブラジャーを外して胸を揺らすよう命じられたという。 また、身内がブラジャーを外すよう命じられたことに抗議した男性が、刑務所に入れられたという情報もある。 アルシャバブ関係者はこの件について、コメントを差し控えている。】
■ アメリカが２００年分印刷した紙幣が投機に踊っているが・・・・ アイフェンス引用
【昨日、ウォール街の金融大手の業績が予想以上だったことを伝えた。 トレーディング収益を中心に好業績を見せる一方で、クレジットカードなど融資関連の焦げ付きが著しいことはこれまで述べた通りである。 政府要人やアナリストたちは、口を揃えて経済は回復していると言うものの、実体経済のほうはボロボロである。
米国国勢調査局の報告に寄れば、ウォール街に近いコネティカット州の貧困拡大率が最大であったという。 前年比＋１．４％であり、貧困率は９．３％に到達した。
他にも貧困率上昇著しいのはフロリダ、ハワイ、カリフォルニア州であった。 コネティカット州は、ウォール街に隣接しており、ニューヨーク近郊に住む金融業界の人々をお得意様とする経済だったものと考えられる。 そのため、金融危機の直撃を受け、各種商品・サービスの売れ行きが悪化し、貧困が急拡大したものと見られる。 また、７〜９月期の住宅差し押さえ件数も、過去最多となっているようだ。
米不動産調査会社リアルティトラックは１５日、７〜９月期の住宅差し押さえ件数が、前年同期比２２．５％増の９３万７８４０件に上り、２００５年の調査開始以来、四半期ベースで最多だったと発表した。高失業率を背景に住宅購入者のローン返済が滞るケースが増え続けているとみられる。 つまり、プライム層（＝優良顧客層）向けの住宅ローンが次々と破綻に陥っているのである。 ９月単月は前月比４．１％減の３４万３６３８件だったが、前年同月比では２９．２％の大幅増。 銀行や住宅金融会社が、米政府の要請に基づいて一時停止していた差し押さえを一部再開したことも影響しているという。
実体経済がこのように悪化の一途をたどる中、これから冬だというのに原油価格がが急激に上昇している。
原油価格は１バレル、７７．９７ドルと２００８年１０月以来の高値を付けた。 この原油価格を巡る動きだが、対イランを睨んだ地政学リスクの影もちらついている。
最近は、イランに対する経済制裁ムードが高まっており、インドの財閥系石油大手企業がイラン向けガソリン供給などを停止した模様である。イランは産油国でありながら、精製能力不足のためにガソリンの約４割を輸入に依存している。
イランの核開発問題を巡って欧米とイラン側の対立が懸念されており、中東における対イラン侵攻の危機が日ましに高まっている。 米国経済が失墜し、来年には大規模な米軍撤退が始まるということで、イランと対峙するイスラエルにとっては死活問題である。 残された時間が少なく、中東が砂嵐に見舞われる夏期に突入すれば軍事作戦を１年延期せねばならなくなる。 米国が持ちこたえている間に電撃的に軍事作戦を決行し、ケリを付けなければ非常に危ういだろう。
アフガンに大量に派遣される追加米軍部隊の真の目的は、アフガニスタン側からイラン領内に陸路で進行するためのものだという指摘もある。 いずれにせよ、あれだけ大量の派兵をしていて、ろくな戦果も挙げずに軍を引くことなど米国には不可能であろう。（そんなことをすれば、政権運営にとって致命傷になりかねない） もはや、引くに引けない所まで米国は来てしまっているのだ。 これから冬にかけて、中東を巡る地政学リスクが低くなる可能性は薄いだろう。 そうなれば、原油価格は中長期的に上昇すると見てそう間違いは無い。
米国民にとっては、かなり生活負担が重くなることだろう。 また、長期的戦争継続によって経済がガタつき、米国民の不満はかつて無いほどに高まっているようである。 中東だけではなく、今後は米国内の地政学リスクの高まりも意識せねばなるまい（それは恐らく来年から本格的に高まるだろう）短期的には実体経済から切り離されたフローティングマネーで時間限定的バブルに舞い上がるマーケットかもしれないが、問題はその後のことを想定しているかどうかである。
今のマーケットの活況は蜃気楼のような薄く、危ういものである。】
■ 三菱UFJの運命、船井情報によれば、すでに株主の９割はロックフェラーのようだが・・・・イーグルヒット引用
【 三菱商事、米で企業再生融資 最大630億円、高収益期待 三菱商事は米国で企業再生向けの融資に乗り出す。出資先の資産運用会社に専門部署を設け、最大計７億ドル（約630億円）程度を貸し出す方針。米国では企業破綻が相次ぐ一方、金融機関の財務悪化から再生向け融資は滞っており、高収益が期待できると判断した。金融危機で欧米金融機関の貸し出し能力は低下しており、日本の総合商社を含めた異業種による金融業への参入が増える可能性がある。
三菱商事は、2008年に約２割出資した米資産運用会社のアラディン・キャピタルに企業再生向け融資を手掛ける部隊を立ち上げた。企業再生融資で最大手の米ノンバンクＣＩＴグループや金融大手ゴールドマン・サックスなどから人材を獲得、融資先の選定などを進めている。【日経新聞18日】
三菱商事が金融業に乗り出すということだが、大丈夫か？ しかも米国である。貸し付けたはいいが、回収ができるのか？ どうも、昨年から三菱ＵＦＪがモルガン・スタンレーに出資を迫られたように、三菱商事も金ヅルとして利用されているようだ。さらに破綻寸前のＣＩＴからの再就職口となり、海千山千のゴールドマン・サックスからも人材を受け入れるということからも、ロックフェラー一派やウォール街からのプレッシャーがかかったものと思われる。そうでなければ、米国企業を助ける前に、なぜ日本企業を助けないのだと言いたい。いずれにしても、三菱グループの運命も米ロックフェラー帝国の凋落と運命を共にするかのようである・・・。】
★ 2009年10月18日日曜日 ６時更新
本日月齢２９、新月トリガーピーク、行徳データが一斉に収束しはじめた。三宅島に再び２０００ピーク、清水のピーク、稲毛も収束。昨夜、大阪のアマ研究者から「大地震の太陽」とレポート。体感は最悪、テレビも５／５、まともに見えない。
ただ、数日前まで続いたラップ現象は、おそらく長野南部の群発に伴うもの、昨夜は前駆微震を確認できなかった。関東神奈川から２ｍSSBが異常クリアとのレポート。
おそらく【17日19時19分 震源地は東京都２３区 （ 北緯35.8度、東経139.8度）で震源の深さは約30km、地震の規模（マグニチュード）は2.5】 に伴うクリア現象だろう。
さて、いよいよ数日中に関東〜東海、おそらく駿河湾周辺で大地震が起きる可能性が強まった。これが東海本震かどうかは、まだ整合性の確認ができていない。今まで得られた情報から、まだ本震ではなさそうだ。M６〜７を数回繰り返してM９巨大地震に至ると予想している。
本日濃霧！ 濃霧は大地震前兆だ。大気中に放出されたイオンが水蒸気の凝結核になるのがメカニズムだろう。つまりイオンが激増している。パソコンの誤作動、転送エラーも激増。非常に強い電磁波ブロッキングを確認
■ 米銀、１００行破綻の大台に王手！ （年内に４２０行破綻との指摘もある。FDICの資金が枯渇し、もはや預金保護は不可能）
【米金融機関、加州で今年99件目の破綻 08年の４倍に
【ワシントン＝御調昌邦】米連邦預金保険公社（ＦＤＩＣ）は16日、カリフォルニア州の地銀サンウォーキン・バンクが経営破綻したと発表した。今年に入り、米国での金融機関の破綻は99件目となる。預金は全額保護され、５支店は同州内の別の地銀が引き継ぐ。 昨年の金融機関の経営破綻は25件で、既に約４倍に達している。ゴールドマン・サックスなどの米金融大手は証券業務で収益を伸ばしているが、地銀は商業用不動産への融資の焦げ付きなどを背景に資産内容の悪化が目立つ。個人向けの不良債権も増加傾向にある。ＦＤＩＣは来年にかけて破綻が高水準で続くとみている。(17日 18:31) 】
● 審判員買収が見え見えのフィギアスケート
数年前から、筆者は韓国の異常な陰謀工作から日本選手団を守れと何度も書いてきた。中国・朝鮮半島のような儒教国家では、正々堂々などという理念は相手にされない。何よりも守るべきは国家のメンツであり、その権威を守るためなら、どんな汚い陰謀でも厭わない伝統がある。
これは「チャングムの誓い」のような韓国ドラマを見ていれば、これでもかと繰り返される陰謀に、日本国民はおぞましい不快感を覚えると思うが、実は韓国にあっては、こうした陰謀は常識であって、むしろ権威の化けの皮が剥げ、体面が汚されることの方が耐え難い恐怖なのである。日本における、そうした体面第一主義の伝統も、実は朝鮮半島から伝来したものだ。
朝鮮李王朝は、扶余族の伝統を継ぐ本当の朝鮮人民ではなく、８００年ほど前に朝鮮に移住した漢族だが、彼らが、こうした儒教的陰謀の伝統を朝鮮半島に定着させたのだ。
キムヨナの異様な採点を見れば、審判員団が買収されているのは非常に明確で、韓国はいったいどれほどの大金を注ぎ込んだのか？ 想像がつくだろう。韓国は国家のメンツのために、あらゆるスポーツ競技や入札競争などで徹底した買収工作を行う。そうして無理矢理受注した工事でも、技術力不足から、とんでもない結果になるが、問題は競争に勝ってメンツが保たれることが目的であって、結果など知ったこっちゃないのだ。
今回も、筆者は真央に対する直接の破壊工作が行われるのではと心配していたが、それはなくて単に審判の買収だけですんでホッとしている。
最期の李王家に嫁いだ梨本宮方子は我が子を宮廷で毒殺された。韓国は薬物工作が普及した社会で、KCIA秘密工作員も、みな高度の毒殺技術を習得しているといわれる。しかし、今回は２００６年ロシア大会の経緯があって疑われるので、できなかったのだろう。
それでも、あまりに異常なキムヨナ加点の結果を見れば、ほとんどお笑いの採点であって、韓国の買収がいかに凄まじいものかを天下に知らしめて、その本質が明らかになったという意味で、むしろ歓迎すべきだろう。 まずは、こうしたメンツ最優先で、結果を無視するデタラメ伝統の結果が、もの凄い数の欠陥工事や不良品に結びつき、韓国民を自ら苦しめ呪縛していることに、いったいどれほどの人々が気づいているのか？ それが問題だ。
■ もはや破綻の避けられない日航
【日航機向け新規保証を停止＝新再建計画難航で−国際協力銀 10月18日3時0分配信 時事通信
経営再建中の日本航空をめぐり、主力金融機関の国際協力銀行（JBIC）が新たな航空機導入に関する保証を一時停止したことが17日、明らかになった。国際協力銀はリースに依存する日航の航空機導入などの費用（総額3000億円）の大半を保証しており、これにより日航は当面、新規の航空機導入が事実上難しくなった。 複数の関係者によると、再建計画の行方が不明瞭なことから、新規のリスク引き受けに慎重になっている国際協力銀は今月上旬までに、日航の航空機導入に伴う取引への新規保証を停止した。
日航は前原誠司国土交通相直轄の専門家チーム「JAL再生タスクフォース」が主導する形で、新再建計画の策定を進めているが、債権放棄額などをめぐり主力金融機関との調整は難航している。このため、国際協力銀は納得できる再建計画を早期に示すよう、新規保証の一時停止で日航に揺さぶりを掛ける狙いがあるとみられる。 そうした中、政府内には旧産業再生機構の地域版「企業再生支援機構」を活用した公的関与での日航再建案も浮上している。】
■ 三菱UFJが１兆円援助したJPMとバンカメ、GEが破綻へ向かう
【 ［シャーロット １６日 ロイター］ 米銀バンク・オブ・アメリカ（バンカメ）(BAC.N: 株価, 企業情報, レポート)が１６日発表した第３・四半期決算は、メリルリンチの投資銀行部門の業績が改善する一方、消費者クレジットに絡む損失が足かせとなり、予想を超える赤字となった。 株価は一時６％近く下落した。 純損失は１０億ドル（１株当たり０．２６ドル）。前年同期は１１億８０００万ドル（同０．１５ドル）の黒字だった。】
【10月16日（ブルームバーグ）：米株式相場は下落。米複合電機ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）やバンク・オブ・アメリカ（ＢＯＡ）の発表した決算が失望を誘ったほか、午前に発表された消費者マインド指数が予想を下回ったことが嫌気された。ＧＥは4.2％安。同社が発表した2009年７−９月（第３四半期）決算は、売上高がアナリスト予想を19億ドル下回った。ＢＯＡも下落。同銀は７−９月期に10億ドルの赤字を計上した。
オンライン検索グーグルは上昇。同社のエリック・シュミット最高経営責任者（ＣＥＯ）はリセッション（景気後退）の最悪局面を経過したため、買収により力を入れていると述べた。 Ｓ＆Ｐ500種株価指数は前日比0.8％安の1087.68。ダウ工業株30種平均は67.03ドル（0.7％）安の9995.91ドル。 フェデレーテッド・インベスターズ（ニューヨーク）の株式市場チーフストラテジスト、フィリップ・オーランド氏は「市場参加者は、代表的な銘柄に注目している。この日はＧＥとＢＯＡの業績が失望を誘ったため、相場にもそのまま反映された」と述べた。 】
■ 中国の男たちから精子が消えている
【2009年10月16日、中国紙・国際先駆導報は、中国人の不妊率が先進国並みに近付いてきたと報じた。記事によれば、中国における不妊率は、20年前はわずか3％だったのが現在は先進国並みの12．5〜15％にまで上昇した。実に8組に1組が不妊という確率だ。今年8月末に開催された「2009中国不妊不育フォーラム」で報告された調査結果によると、中国では結婚適齢期である25〜30歳までの不妊率が最も多い。
中国でこれほど不妊カップルが増加した大きな原因は「仕事のストレス」と「環境汚染」だと記事は指摘する。環境汚染が男性の精子の数を減少させ、精子の質を劣化させているという。統計によれば、中国男性の精子の数は、30〜40年前は1ミリリットルあたり平均1億個前後だったのが現在は2000万〜4000万個にまで減少した。
生活習慣の改善で不妊は防げるという。喫煙は女性の妊娠率を40％も減らすとのデータもある。不妊に悩むカップルはお酒やコーヒーの飲み過ぎ、肥満や過度のダイエット、不規則な生活を改善することが必要だと記事は指摘した。】
● 中国の環境汚染の凄まじさは、すでに誰でも知っているが、不妊やガン奇形が激増するだけではすまず、安全な飲料水の確保さえ困難になっている。加えて内陸部の乾燥化、砂漠化が進み、飲料水資源は枯渇するばかり。このため、まともな飲料水を求めて中国は周辺各国を侵略せざるをえない状況に追いつめられている。とりわけ、最大の狙いは世界最大降雨地帯の環太平洋火山列島であり、最初に台湾とフィリピン、次に沖縄やインドシナ半島の領有化を目指し、大衆は日本への憧れから、多くは日本移住を望んでいるといわれる。
今後、中国の政府統制が内乱などで崩壊する事態が来ることが避けられないが、このとき膨大な大衆が日列島目指して押し寄せてくることを覚悟した方がよいと何度も警告してきた。その契機となるのは、政府主導の巨大プロジェクトが、その欠陥とデタラメな運用管理によって破滅することだ。具体的には三峡ダムと泰山など原発群である。
ハインリッヒの法則から、おおむね３０年に一度は原発巨大事故が起こる可能性があり、中国ではこれまで、二回大事故が発生したと伝えられている。もちろん隠蔽されているが、こうした姿勢ではチェルノブイリ事故なみの超巨大事故が発生し、日本列島を含む東アジア全域を放射能汚染する事態になる必然性がある。
筆者は、これまでの原発事故が、政府の崩壊状況に加えて春先に集中していることから２０１０年３月頃に、チェルノブイリ級メルトダウンと三峡ダムの崩壊が同時に起きるのではと予想している。こうなれば中国国内の死者被害者は数億人規模となり、政府統制は完全に崩壊するだろう。
そして被曝大衆が日本列島に押し寄せてくる。
★ 2009年10月17日土曜日 １４時更新
土曜日は名古屋市内に向かう用事があるが、先日、トヨタや三菱UFJ、フジテレビや民主党本部がイルミナティマークになっていることを知って以来、（実は、数年前にすでに知っていたが、コロッと忘れていた）街を走るとイルミナティの目玉マークに囲まれて気になって仕方がない。
一番多い目玉はトヨタの車標で、横切るリングを外せば目玉そのものだし、三菱UFJも同じ。ピラミッドは東山公園にそそり立って名古屋市街を見下ろしている。千円札の野口英世の左目も、もちろん透かしてみれば１ドル札と同じでピラミッドに目玉の構図になっている。他にも知られざる目玉がたくさん、我々の生活を取り囲み監視しているようだ。
そもそもバーコードの三本の縦線が６６６でありインターネットのｗｗｗもヘブライ語で６６６なわけで、ここまで揃えば冗談ではすまされず、明確に、世界統一支配を狙う闇の巨大組織イルミナティが、全世界人民を監視していると宣言していることが明らかであって、これを妄想だとか陰謀論で片付けることこそ愚かの極みであろう。
ついでに言っておくが、三菱UFJもミズホもトヨタですら、すでに日本の会社ではない。その株の８割はアメリカ金融資本の所有（船井幸雄情報）であり、経営陣も半数以上が、アメリカの利害関係者である。三菱が経営悪化したバンカメの劣後債１兆円を購入した事情も、そうしたアメリカ大株主たちの指令によるものだ。日本の大企業の７割程度は、実はすでにロックフェラーやロスチャイルドのものになっている、そうでなければトヨタのエンブレムが目玉になることはありえない。
午前１０時、名古屋から見て静岡県方面に明瞭な赤焼けが確認できた。大雨の雨雲も赤くなるが、おそらく行徳清水の凄まじいデータを出している震源が活性化しつつあるのだろう。時間の問題で来そうだが、明日新月に、超大型が発生する前兆といえるほど大規模で深刻なものではない。
しかし重い頭痛と深刻な耳鳴りが止まらない。明日の新月を中心に、まだ大型超大型の連鎖がありそうだ。帰宅したら、ニワトリ小屋にむしられた羽毛がたくさん落ちていて、一羽が裸にされていた。かわいそうに、おそらくオオタカが小屋内に突入して追いかけ回したのだろう。うちのニワトリも、５年にわたるアライグマやオオタカの襲撃に生き残った強者で、そう簡単には殺されないが、雨が上がり次第、ネットを補修しないと。
１４時現在、パソコン誤作動、携帯メール遅延、重い頭痛、ニワトリの怯えなど深刻な前兆が出ている。
■ アメリカ財政赤字１３０兆円、もちろん氷山の一角
【【ワシントン時事】米財務省は16日、2009年度（08年10月〜09年9月）の財政赤字が1兆4171億2100万ドル（約129兆円）と、史上初めて1兆ドルの大台に乗せたと発表した。未曽有の金融危機や戦後最長の景気後退に対応して導入した金融安定化策や景気対策に伴い歳出が増大する一方で、所得・法人税減少で歳入が縮小、赤字額はこれまで最大だった前年度の3倍強に膨れ上がった。
赤字は国内総生産（GDP）比では10．0％と、前年度の3．2％から大幅に上昇、1945年度以来の最悪を記録した。 財務省によると、09年度の歳出は前年度比18．2％増、歳入は16．6％減。 財務省は「09年度の赤字は主として前政権から引き継いだ歳出、税政策の産物だ」と指摘。オバマ新政権下の金融、景気対策は赤字の24％を占めるにすぎないと強調した。】
● この問題をめぐって、２７日にアメリカ政府による非常に重大な動きがあると各筋に警戒警報が出ている。株価大暴落のタイミングかもしれないし、ドル切り下げやアメロ移行公表の可能性もある。これまで粉飾決算で隠されてきた、金融機関のトバシが公表されるのかもしれず、FRB破綻が公表される可能性も非常に大きい。
■ 金融崩壊に生き残ったファンドが、再び石油を買い占め暴騰させている！ デフレのなかにハイパーインフレ
【 10月16日（ブルームバーグ）：ニューヨーク原油相場は７日続伸。１年ぶりの高値を付けた。米鉱工業生産指数の上昇を受け、景気回復のペースが加速しているとの見方が強まり、買いが続いた。 米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が発表した９月の鉱工業生産指数は前月比0.7％上昇した。原油相場は週間ベースでは8.8％高と、ほぼ２カ月ぶりの大幅高。エネルギー省が発表した在庫統計でガソリン在庫が前週比523万バレル減少し、１年ぶりの大幅な落ち込みを示したことが買い材料となった。
ＰＮＣキャピタル・アドバイザーズのアナリスト、ポール・クロボ氏（フィラデルフィア在勤）は「景気回復に対する楽観的な見方が続いている。これが需給ひっ迫につながるとの見方から原油相場が上昇している」と語った。 ニューヨーク商業取引所（ＮＹＭＥＸ）の原油先物11月限は前日比95セント（1.22％）高の１バレル＝78.53ドルで終了した。一時は2008年10月15日以来の高値となる78.58ドルまで上昇した。】
★ 2009年10月16日金曜日 １３時半更新
好天気に釣られて、久しぶりに散歩に出て恵那駅まで歩いた。大井ダムの堰堤を渡って恵那峡に向かおうとしたら、ダム事務所構内にフェンスとゲートが新設されて通行できなくなっていた。係員にねじこんでなんとか通してもらったが、封鎖の理由は「テロ対策だそうだ」。
といっても、テロを行うなら、水源に毒投入やダム爆破くらいしかないが、毒投入阻止は不可能だし、ダム爆破を阻止するなら、堰堤も立ち入り禁止にすべきだが、観光上の核心部分なので、そこは解放しており、対策になっていない。小手先で「やったつもりになっている」官僚的発想で困ったもんだ。
中部電力あたりの幹部が発想するテロ対策は、関係業者に金を使わせることくらいで実効性など何一つ考えていない。また、こんな小さな大井ダムあたりまで無意味な「テロ対策」などが大げさに実施されているとうことは、テロを口実に、これから国民生活を統制し、締め上げてゆこうとする支配権力の意図が見え見えというところだろう。
体感は相変わらず猛烈、昨日は八丈沖M４．８で、伊豆諸島周辺の地震は非常に激しい体感を伴う。行徳は悪化の一途で、明後日の新月は大変な地震が起きるかもしれない。しかし今の段階で、前駆微震は確認できず、東海本震が起きるとしても、まだ十数日以上先のことだと思う。東関東はM5クラスの臨界だろう。
追記 すでに福島沖・浦河沖に該当があった。
平成２１年１０月１４日１０時１９分 １４日１０時１５分頃 新島・神津島近海 Ｍ３．３ 震度３
平成２１年１０月１２日１８時４８分 １２日１８時４２分頃 福島県会津 Ｍ４．９ 震度４
平成２１年１０月１２日１６時１４分 １２日１６時１０分頃 長野県南部 Ｍ３．６ 震度４
平成２１年１０月１１日１０時１７分 １１日１０時１２分頃 根室半島南東沖 Ｍ５．５ 震度３
平成２１年１０月１０日１７時４６分 １０日１７時４３分頃 浦河沖 Ｍ５．１ 震度４
● 農地法により、農地の取得が極めて困難なため、「農家になるには、どうしたらよいか？」と岐阜県農業畜産局に相談したところ、以下の回答
（社）岐阜県農畜産公社 事務局より
【「就職口がないので、農業でもやりたい」というのは、非常に甘い考えです。農業は事業であり、自営業です。自らは事業主であり、経営主となることです。全てが自己責任です。
蛭川地区をご覧になっても、農業で自立している人は、ごくわずかではないでしょうか。農地を持っている農家の人も、勤めに出て、勤め先収入が生活の糧になっている人が９５％以上というのが実態です。
農業を始めるには、@本気で農業をやる気があること、A農地の取得（信頼関係がないと、購入・貸借は無理です。）B農業機械・施設の整備など、初期投資だけでも最低５００〜１，０００万円の資金がかかります。さらに、B農業技術が必要です。家庭菜園であればそんなに難しくありませんが、農業経営となると、本気でやる気がないと、途中で挫折しかねません。まず、、@十分な調査、情報収集、現地を見聞されること、A５年先、１０年先の経営設計をたててみること、B農業体験研修を受けることをお勧めします。 】
要するに、「カネのない者は飢え死にせよ」 という、ありがたい（天下り）役人のお言葉であった。以下のように返答した。
【甘いという評価は結構だが、現実に仕事がなく、食べてゆくのが困難になった。 それを親身に援助する姿勢ではなく、現状の厳しさだけを指摘してことたれりとは、さすがに、血税でぬくぬくと暮らすバカ役人らしい傲慢さだ。 あなたがたは世間の現状を何一つ知らないのだろう。
我々はこの先、あなたのような指摘を受けたなら、自殺以外の選択肢がない。 あなたがたは、役人として生涯保障されて、暖かい座布団の上に居座るつもりだろうが、その下で、あなたを支えている我々は、やせ衰え、餓死が目前に迫っている。 死ぬときは、抗議の意味を含めて、あなたがたの役所の前で首でも切って、あなたがたが滅亡するまでたたってやることにしよう。
そんなお粗末な回答をよこすな！ 現に農業を目指す以外選択肢のない我々に対して実に失礼だ 名を名乗れ！ 】
■ 新型インフルエンザと鳥インフルエンザ （ネバダ情報）
【2009年10月16日経済社会情報（倍増したインフルエンザ患者と鳥インフルエンザ）インフルエンザ患者がこの一週間で２倍に増え６４万人になったと発表になりましたが、既に注意報という水準ではなく警報を出す段階に来ていると言えますが厚生労働省は動こうとしません。定点観測の患者数が前週の６．４０人から１２．９２人に倍増しており、このままいけば近々に２０人超えもあり得、病院・診療機関に患者が殺到してきていると言われています。
厚生労働省の足立政務官は以下のように述べています。『北海道など流行が拡大している地域では医療機関に患者が殺到している』
いまさらながら厚生労働省の怠慢ぶりには呆れますが、事態はそのようなことを言っている場合ではなく、更に深刻な事態が発生しているのです。
【鳥インフルエンザ発生】です。埼玉県の宮内庁埼玉鴨場で３例が陽性となったのです。これが強毒性かどうか一両日中に判明するといわれていますが、今、仮に【鳥インフルエンザ】が広まりますと、日本は海外から遮断される恐れが出てきます。即ち、日本発の航空機乗り入れ停止処置が取られるかも知れないのです。
日本が【豚インフルエンザ】と【鳥インフルエンザ】感染地と認定されないように祈るしかありませんが、個人としては子供がいる家庭は間違っても飛行機・新幹線・特急に乗せない、ディズニーランド・ショッピングセンターに行かない等世間と遮断処置を取るべきだと言えます。外部と感染の機会が増えれば増えるほど、感染するリスクが高まるからです。自分の身は自分で守るべきだと言えます。】
■ 国債発行額が国民資産を大幅に超え債務国への転落 （ネバダ情報）
【2009年10月16日金融危機情報（国債発行が税収を超える事態に）民主党政権の概算予算要求からしますと来年度予算は戦後初の異例の事態に陥ります。
税収 ３８兆円前後 国債発行 ４４兆円前後
税収が落ち込む中、国債発行が減額できなかったからです。しかも今回の概算要求を見ますと国債発行・借金は５０兆円を超える空前の規模に膨れ上がるかも知れないと見られており、日本の国家財政に赤信号が点灯し始めています。税収（収入）がないのいならその分支出を削減するべきですが、民主党政権はマニフェストでバラマキを公約したために削減するどころか支出を増やさざるを得ない事態に陥っているのです。
結果、国の借金は来年度には９００兆円に達することが避けられない事態になっているのです。国民の金融資産（現預金）は７９０兆円であり、これを全て”没収”乃至は”無効”にしましてもまだ１１０兆円足りません。国民が保有する国債を無効にし投信を没収しましてもまだ足りません。
もはや制御不能の事態に陥り始めているのが今の日本の国家財政であり、果たして来年度予算が組めるかどうか。ＪＡＬの経営問題もあわせ民主党政権が吹き飛ぶ事態もありえる状況になってきています。（そのＪＡＬですが、今朝ほど１００円（−１４円）にまで急落しており厳しい状態に追い込まれてきています）】
■ 税収激減、民主党マニュフェストは実現不能
【税収40兆円割れへ＝暫定税率廃止で悪化に拍車も−09年度 10月16日17時56分配信 時事通信
国の2009年度の一般会計税収が想定の46．1兆円を大幅に下回り、40兆円を割り込む見通しとなった。景気低迷の影響で所得税や法人税が落ち込んでいるためで、40兆円割れは1985年度（38．2兆円）以来ほぼ四半世紀ぶり。税収が国債発行額（44．1兆円）を下回る異例の事態となる。 政府は10年度の国債発行額について「44兆円より減らす努力をする」（藤井裕久財務相）と基本的に09年度に比べ削減する姿勢を示している。しかし、優先事項に掲げるガソリン税の暫定税率廃止は年2．5兆円の税収減を伴い、10年度税収も悪化に拍車が掛かる可能性がある。】
● 今、本当に必要な対策は、底辺の饑餓大衆を食わせることであり、住処を追われた浮浪者たちを救済することだ。もはや爆発崩壊するしかない資本主義を救済することではない。投機に走った大企業はすべて自滅するしかなく、助けることなど不可能だ。
今、社会の底辺で、仕事を失い、収入も、住居も、食のつても失った若者たちを救済する方法は、全国の過疎地、遊休地に大規模な自給自足コロニーを設営し、援助することしかない。農業共同体コロニーから、新しい時代の息吹を造り出すしかない。民主党が、いったい、いつになったら、このことに気づくのだろう？
■ 鳩山逮捕の陰謀
http://alcyone.seesaa.net/article/130300332.html