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日本標準産業分類(平成14年3月改訂)(平成14年10月調査から適用)

日本標準産業分類(第11回改訂版)と国際標準産業分類(第3回改訂版)との対応表(暫定版)





利用上の注意

1 本表は、1989年(平成元年)に第25回国際連合統計委員会において承認された“INTERNATIONAL STANDARD INDUSTRIAL CLASSIFICATION OF ALL ACTIVITIES” (国際標準産業分類、以下「ISIC」という。)の第3次改訂版と、2002年(平成14年)に第11回改訂を行った「日本標準産業分類」(以下「JSIC」という。)との対応表である。
2 対応表は、ISIC及びJSICの最下位分類である細分類(4桁)を単位としている。
3 ISIC及びJSICとの分類項目数の比較については、[参考]日本標準産業分類(1993年改訂、2002年改訂)と国際標準産業分類の分類項目比較表を参照のこと。
4 1対複数の対応をしている分類項目については、項目名に☆印を付するとともに、〔 〕書きでJSICの他の対応項目番号を付した。
5 「備考」欄には、分類項目間で対応する(又は対応しない)範囲の商品・サービス名などを掲げた。



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