ハングルを文字として採用したチアチア族に対する支援も行われている。慶尚南道南海郡は6日、ノートや鉛筆、クレヨンなどの学用品を寄付した。国際交流財団はブタン島に初級韓国語教材150冊を送り、大韓民国芸術たこ協会はハングル教育が行われているカルヤバル小学校に、記念たこ100個を贈呈した。ソフトウェアメーカーのドゥゾン・グループ、釜山のマイクメーカー、教材専門出版社など約20社も、訓民正音学会に支援の意志を示した。ハングルで書かれたチアチア語の教科書を制作した訓民正音学会も支援を続けている。教科書の編さんを担当したソウル大のイ・ホヨン教授は、「12月20日にバウバウ市長が韓国を訪問し協定を結び、現地にハングル・センターを設立する」と発表した。

　チアチア族のハングル採用が成功すれば、インドネシアのほかの少数民族にも波及する可能性がある。現在インドネシアの少数民族の言語は737に達するが、これらのほとんどは母語を表記する文字を持たない。しかし文字を採用するためには、インドネシア政府の許可が必要だ。訓民正音学会のキム・ジュウォン会長は、「インドネシア政府は国民統合が崩れるのを心配している。いくつかの団体が手当たり次第にこのような文字採用の提案を行えば、インドネシア政府が国民統合を妨げる行為として規定し、阻止に乗り出すかもしれない」と説明した。こうした中、韓国政府も慎重な姿勢を見せている。政府は国家次元の支援について、外交問題を引き起こす恐れがあるため、積極的に行うことはできない、との意向を示している。文化観光部国語民族文化科のシン・ウンヒャン書記官は、「チアチア族のハングル採用は現在、小学校3年生の40人を対象に試験的に実施するにとどまっている。小中高校の全過程の教科書が開発されるためには、事を静かに進めなければならない」と指摘した。

　一方学界では、チアチア族のハングル採用を文字輸出や普及といった「文化帝国主義」の見方で接近するのを警戒している。忠北大国文学科のカン・チャンソク教授は、「文字は所有する側が意図的に供給するのではなく、必要とする側が借用するもの。普及や輸出といった拒否感を与える恐れのある用語を使用するのは問題」と強調した。

李漢洙（イ・ハンス）記者