任天堂などソフトメーカーが「マジコン」の禁止求め提訴

　任天堂（京都市）などソフト関連メーカー５５社は５日、違法コピーされたゲームソフトが携帯型ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」で使えるようになる機器「マジコン」の不正流通で被害を受けたとして、東京都内の通信機器販売業者など４社に、輸入、販売の差し止めと計約４億円の損害賠償を求め東京地裁に提訴した。

　任天堂によると、ＤＳには複製ソフトの使用を防ぐ機能があるが、インターネット上で不正に公開されているソフトのデータをＳＤカードなどの記録媒体に取り込み、マジコンに挿入してＤＳにつなぐと使用可能になるという。

　任天堂は「販売業者には警告を続けているが、真摯（しんし）な対応が見られないケースがあり、法的措置を取った。マジコンのまん延で業界全体が深刻な被害を受けていることをユーザーも知ってほしい」としている。