（国際派日本人養成講座）


「自分はどうしても国を売ることはできない」とＡ領事は自殺した。


■１．「Ａ君は卑劣な脅迫によって、死に追い込まれた」■

　これ以上のことをすると国を売らなければならない。・・・自分はどうしても国を売ることはできない。

　こんな悲痛な遺書を残して、上海の日本領事館でＡ領事が首をつって死んだのは、平成１６(2004)年５月６日の事だった。この遺書を読んだ杉本総領事は翌日、館員全員を集めて、涙ながらにこう語った。「Ａ君は卑劣な脅迫によって、死に追い込まれた」[1]

　Ａさんは国鉄に勤めていたが、分割民営化に伴い、外務省で再雇用された。アンカレッジやロシアで勤務した後、本省を経て、平成１４(2002)年３月に上海総領事館に単身赴任した。

　着任後数ヶ月して、同僚に連れられて、上海市内の日本人目当てのカラオケ「かぐや姫」に行った。そこで一人のホステスと親しくなった。

　平成１５(2003)年６月、そのホステスが「私を助けて。私を助けると思って、私の『友人』に会って、、、」と必死に懇願した。ただならぬものを感じたＡさんは、懇願に応じて、『友人』に会った。その一人が「唐」という中国情報機関のエージェントだった。彼らは日本人と親しくしているホステスたちを売春の罪で摘発し、「客の名前を言え。でなければ辺境に送って、強制労働させる」と恫喝したのである。

　彼らはＡ領事の名前を聞いて、これだとばかり狙いを定め、そのホステスをさらに脅して、Ａさんに紹介させたのである。


■２．「我々は一生の『友人』だからな」■

　唐らははじめのうちは極めて紳士的にＡさんに接した。おそらく「領事館の要員表が手に入らないだろうか」といった、当たり障りのない情報を求めたのだろう。領事館の現地人スタッフは、みな中国政府から派遣されており、この程度の情報は筒抜けになっているのだが、まずは当たり障りのない情報から聞き出して、徐々に機密性の高い情報に迫っていくというのが、彼らの常套手段である。

　Ａさんは唐とこれ以上つきあっているのは、まずいと思ったのだろう。平成１６(2004)年４月に本省人事課に転属願いを出し、すぐにロシア・サハリン州の在ユジノサハリンスク総領事館に異動が決まったのである。

　Ａさんは異動の件をつい、なじみのホステスに話してしまい、彼女を通じて、それを知った唐は、掌を返したようにＡさんを数日にわたって脅迫した。

　我々に協力しなければ、ホステスとの関係を領事館員だけでなく、本国にバラす。お前とホステスとの関係は、わが国の犯罪に該当する。・・・

　まぁ、いい。お前がユジノサハリンスクに行っても付き合おう。我々はロシアについては色々知りたい。我々は一生の「友人」だからな。


■３．「国を売ること」はできない■

こう脅しながら、唐がＡさんに要求したのは、日本の暗号システムだった。Ａさんは、領事館と本省との通信を担当するただ一人の「電信官」だった。業務の中でもっとも重要なのが、「秘」「厳秘」の公電にかける暗号の組立と解除だった。電文を「暗号コード」で変換し、衛星を経由して日本に送る。逆に
日本からの電文をその「暗号コード」で解読する。

中国の情報機関は、衛星経由でやりとりされる通信を傍受しており、その「暗号コード」が入手できれば、領事館と外務省とのやりとりをすべて把握できる。

Ａさんが異動すると聞いた唐は焦り、執拗に脅迫した。電信官として暗号コードを渡すことは、「国を売ること」になる。それをＡさんは自らの命を絶つことで、拒否したのである。

Ａさんの死を確認した杉本総領事は外務省本省に報告するとともに、館員をすぐに「かぐや姫」に向かわせた。しかし、すでに唐はもちろん、ホステスも姿を消していた。


■４．「ハニー・トラップ（蜜の罠）」■

Ａさんを脅迫した中国情報機関の手口は、「ハニー・トラップ（蜜の罠）」と呼ばれる古典的なものである。冷戦初期にソ連のＫＧＢ（国家保安委員会）や、中国情報機関が使った常套的な手段で、欧米の外交官や政治家が自殺する事件が起きた。

アメリカやヨーロッパ諸国は、６０年代にその対策として、ハニー・トラップで脅された場合、直ちに担当機関に届け出るようにした。アメリカであれば、大使館や領事館にＦＢＩ（連邦捜査局）やＣＩＡ（中央情報局）のセキュリティ担当官を置き、ハニー・トラップに引っ掛かった外交官は、彼らに届け出て、包み隠さず事態を話せばよい。

セキュリティ担当官は、醜聞は公開せず、処分もしないという事を前提に、対策を指示する。ときには、その外交官に脅迫に従う振りをさせて、相手がどんな情報を欲しがっているのか探らせることもある。

さらには、わざと真実の情報を渡して、相手の信頼を掴んでおき、ここという時に虚偽の情報を流して、相手国の政策を誤らせる。

７０年代に入ると、欧米諸国ではこうした防諜システムが当たり前になって、ハニー・トラップは効果がないとして使われなくなった。

こんな古典的な手口に乗るような国は、今や日本ぐらいしかない。欧米諸国で３０年も前に実施している「ハニー・トラップ」対策が実施されていれば、Ａさんが自殺する事もなかったのである。[2]


■５．「諜報戦争の備えを怠れば、、、」■

Ａさんの例は氷山の一角に過ぎない。内閣情報調査室室長だった大森義夫氏は、こう語っている。[3]

私は1963年に東京大学を出て警察庁に入り、警視庁に配属されました。その頃、大学のクラスメイトだったＨ君が自殺しました。Ｈ君は外交官の名門出で、自身も外務省に入りました。ドイツ語は教授よりもうまく、とても優秀でした。

彼も諜報工作、今回の事案と同じく女性を使った「ハニー・トラップ」に引っかかったと我々は聞かされました。場所は当時、東西冷戦が火花を散らすベルリンでした。・・・

あれから四十年余の歳月が流れました。私は友の死を想うと同時に、彼が外交官として順調に出世していたらどうなっていたか？　と思います。諜報戦争の備えを怠れば有為な人材の生命だけでなく、国家利益の長期にわたる流出につながるのです。

Ｈ君以外にも、あるいは自殺に至らなくとも、旧ソ連東欧圏を中心に、日本人の「被害」は私の聞いているだけでも何件もあります。旧ソ連ＫＧＢ要員で1979年に日本を経由して米国に亡命したスタニスラフ・レフチェンコの米国議会における公式証言によっても、日本人公務員、政党関係者、ジャーナリストなど多数が「獲得」され、金銭報酬と引きかえに日本の機密を売り渡していたのです。


■６．国を売った「ミーシャ」■

一国の中枢に潜り込んで、出世し、外国に機密を売ったり、場合によっては政策までねじ曲げてしまう人間を、イギリス情報部の言葉で「モグラ」と呼ぶ。ＡさんやＨ君が自殺せずに、そのまま国家機密を売り渡していたら、その「モグラ」になっていた処である。

最近、公開された旧ソ連時代の公文書では、ＫＧＢ史上、最も特筆されるべき「ハニー・トラップの成功事例」が明かされているが、それも日本外交官が「モグラ」となったケースであった。

「ミーシャ」というコード・ネームで呼ばれている、日本人外交官は1970年代にモスクワの日本大使館で、Ａさんと同様、電信官を勤めていた。そして、ハニー・トラップに引っかかり、モスクワ時代にＫＧＢに機密情報を流し続けた。

ミーシャは、その後、帰国して、本省で電信暗号関係のより重要なポストについた。ＫＧＢ東京支局は、何人ものＫＧＢ部員を専属としてつけた。この頃には、ミーシャは大金を報酬として受け取り、積極的に情報提供を行うようになっていた。

東京の外務省本省と全世界の在外公館との文書が、全てＫＧＢ側に流れた。さらにミーシャは日本の暗号システムもＫＧＢに知らせていた。ミーシャのもたらす情報は、常にクレムリンのトップまで報告されていた。特に重要なのは、ワシントンの日本大使館が本省に送ってくる情報で、アメリカ高官の情報や、米ソ関係、ＮＡＴＯ関連の情報がソ連に漏れていた。ＡさんやＨ君と違って、ミーシャは金目当てに国を売ったのである。

前述のレフチェンコ証言でＫＧＢの東京支局は機能停止に陥ったが、ミーシャの存在は暴露されなかったので、闇から闇に葬られてしまった。今頃は、多額の退職金と年金を貰って、幸福な晩年を送っているかもしれない。


■７．「外務省としては何も手を打っていない」■

「モグラ」は現在の日本にも大量に生息しているようだ。

昨・平成１７(2003)年、中国のシドニー総領事館の一等書記官がオーストラリアに亡命する事件が起きた。彼は日本国内にも現在１千人を優に超える中国のスパイが活動していると証言している。[2]

また、ある外務省職員は匿名で次のような内部告発をしている。[3]

彼が自殺したからこうして発覚したのですが、こういう「ハニー・トラップ」を受けている大使館員はけっこういると聞きます。氷山の一角なんです。何度も中国に勤務しているキャリアで工作を受けていると噂されている人はいます。でも外務省としては何も手を打っていない。

ましてや、今回のことはノンキャリアの身に起こったことで、面倒くさいなくらいが、上の感覚じゃないんですか、正直なところ。

そういうことにたいして、チャイナ・スクールの若手やノン・チャイナスクールの人たち、われわれノンキャリアのなかには、猛烈な不満を持っている人たちが多いことは確かです。私だってそのうちの一人です。

いずれにせよ、早急に求められているのは、カンウンター・インテリジェンスのルール確立です。でなければ、自殺までした彼が浮かばれないと思います。


■８．事件を握りつぶそうとした外務省■

「何も手を打っていない」外務省は、今回のＡさん自殺事件でも、まさに「面倒くさいな」とでも言いたげな対応しかしていない。

Ａ領事自殺の数日後、調査チームが派遣され、約１週間にわたって、事情聴取を行った。電信システムに異常は見られなかったが、念のために、暗号システムを変更した。そして、最終的に、「Ａ領事の自殺の原因が、中国の情報機関当局の脅迫によることは揺るがしがたい事実である」と結論づけた。

そして中国政府幹部に、川口外相の名前で「厳重に抗議する」と申し入れたが、相手は「調査する」という回答のみで、いまだにまともな返事が返ってきていない。

川口順子外相は、本件を小泉首相に報告もせず、また中国政府からまともな回答もないのに、後任の町村外相に引き継ぎもしなかった。外務省内でも厳重な箝口令が敷かれ、Ａさんの名前は翌年の外務省職員録から静かに外された。外務省は明らかにこの事件を秘密裏に葬り去ろうとしたのである。

「文春」のスクープで、事件が発覚すると、中国大使館は次のようなコメントをそのホームページに掲載した。

中日双方はこの事件の性格についてつとに結論を出している。１年半たったいま、日本側が古いことを改めて持ち出し、さらに館員の自殺を中国側関係者と結びつけているのは、完全に下心をもったものだ。われわれは、なんとかして中国のイメージを落とそうとする日本政府の悪質な行為に強い憤りを表明する。[5]


■９．異常な外務省の姿勢■

日中両国が加盟する「領事関係に関するウィーン条約」は第四十条で「領事館の保護」に関して、次のように定めている。

接受国は、相応の敬意をもって領事館を待遇するとともに、領事官の身体、自由又は尊厳に対するいかなる侵害も防止するためすべての適当な措置をとる。

今回のＡさんへの脅迫は、ウィーン条約の明白な違反である。それが「日本政府の悪質な行為」とされてしまっているのである。中国の厚顔無恥な姿勢は今更驚くべき事ではないが、それにもまして、問題なのは外務省の対応である。

本来なら外務省は事件直後に、Ａさんの遺書を公開して、世界に対して「中国はこうした野蛮な工作をする国である」とアピールするとともに、東京で諜報活動をしている中国外交官を何人か名指しにして国外追放にするのが、外交の世界ではスタンダードな報復措置である。

それを、おざなりな抗議で納めてしまっては、中国は「日本はこの件で事を荒立てたくないのだ」というシグナルとして受け取ってしまう。諸外国は「日本は与しやすい。日本の外交官にハニー・トラップをかけても、リスクはない」と見るだろう。

この異様な外務省の姿勢は、官僚的な事なかれ主義から来るのだろうか。あるいは、日本国内で千人を超えるという中国の「モグラ」の一部が外務省に巣くっていて、その政策をねじ曲げているのだろうか。いずれにしろ、外務省の体質にメスを入れなければならない。　　（文責：伊勢雅臣）


■リンク■

a. JOG(042) 中国の友人

中国代表部の意向が直接秋岡氏に伝わり、朝日新聞社がそれに従うという風潮が生まれていた。

http://www2s.biglobe.ne.jp/~nippon/jogbd_h10_1/jog042.html

b. JOG(044) 虚に吠えたマスコミ教科書事件での中国と朝日の連携

http://www2s.biglobe.ne.jp/~nippon/jogbd_h10_2/jog044.html

c. JOG(179) ３度目のお先棒担ぎ

歴史教科書つぶしに奔走する「中国の友人」たちの無法ぶりは、真の日中友好を阻害している。

d. JOG(229) 国際プロパガンダの研究　　文書偽造から、外国人記者の活用まで、プロパガンダ先進国

・中国に学ぶ先端手法。

http://www2s.biglobe.ne.jp/~nippon/jogbd_h14/jog229.html


■参考■

1. 「中国情報機関の脅迫に『国を売ることはできない』と首をつった上海総領事館領事」、週刊文春、H18.01.05

2. 中西輝政「『形無き侵略戦』が見えないこの国に未来はあるのか」、『正論』H18.03

3. 大森義夫「上海領事自殺事件は日本の国家的敗北だ」『ＷｉＬＬ』H18.03

4. 「上海領事自殺事件　外務省ノンキャリアが内部告発！」『ＷｉＬＬ』H18.03

5. 佐藤優「中国の国権侵害に外務省はどう対応したか」、『正論』H18.03