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浦和が徹底的な人件費削減の一環として、来年度から新報酬体系を導入する計画が25日に明らかになった。Jリーグの他クラブ同様に完全固定給だった従来の年俸が新たにベース部分と出場給に分割される方針で、事実上の“大減俸策”となる。一部選手側には制度変更が通達済みで、ビッグクラブの厳冬はリーグ全体に波紋を呼びそうだ。
世界進出の野心と圧倒的人気、そして高報酬を背景に選手の移籍先として絶大なブランド力を誇っていた浦和が、衝撃の人件費大幅削減を行う。
今季まではJリーグの大半のクラブと同様、選手に完全固定給の年俸に加えて、勝利給と達成ボーナスを支払っていたが、関係者によると、06年Jリーグと天皇杯制覇、07年ACL優勝などで高騰した年俸を抑えるため、報酬制度変更を打ち出した。
「報酬体系の変更? 契約問題だから詳細は言えない。いろいろと工夫している」と浦和強化幹部は説明したが、今季で契約終了となる一部選手に通達した内容は極めてシビアだ。
完全固定だった年俸は固定給と出場給に分割されることが確定。現在の浦和には存在しない出場給は、他クラブでは基本給とは別個にボーナスとして支払われており、今回の変更は実質的な年俸切り崩しとも言える。基本給と出場給の配分は7対3、6対4など選手により設定される模様だが、負傷のみならず、監督の好みで出場機会を失ったり代表入りなどで欠場する場合もダウンの対象となる模様で、現状維持や微増は事実上の減俸となる。
不景気の影響で開幕前に三菱ふそうがスポンサーから撤退。ホーム入場者数も1試合平均5000人減少しており、リーグ戦7位と不振だった昨年同様の大減収を繰り返す危険性もある。苦肉の策だが、横浜Mは2年前に浦和と同じ形で報酬体系の変更を行った結果、選手の不満噴出などで1年間で廃止にした。かつてのリーディングクラブの打ち出した厳冬策は、DF闘莉王やMF阿部ら契約満了となる実力者との契約交渉や来季の移籍市場での補強の成否に影響を及ぼす可能性が高い。
(2009年9月26日06時01分 スポーツ報知)
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