【直葬　〜消える弔い〜】（上）消えてしまいたい (1/2ページ)

　「消えてなくなりたい」。鈴木三保子さん（７４）＝千葉県市川市＝は、自分の死後についてそう考えている。

　「葬式も戒名もいらない。死を知らせる親族は最小限。親しい知人らには納骨後に知らせて。家は取り壊して更地にしてほしい」

　今年８月、遺言にそう書いた。７年前に母＝当時（９５）＝を亡くしてから一人暮らし。でも旅行仲間も多いし、頼れる親戚（しんせき）もいる。孤独ではない。

　「葬式をすることで、親族や他人の時間を拘束したくない。誰にも迷惑をかけないで、消えるように死にたいの」と笑う。

　大畑枝美さん（７５）＝仮名、東京都北区＝も、同様の遺言を２年前に書いた。３０年前に離婚、一人で暮らしている。

　「死後に若い人たちに迷惑や負担をかけるのは耐えられない。自分は十分幸せに生きてきた。最期は高温で火葬してもらい、灰になって消えてしまいたい」

　世話になった人の宛名を書いた１０通の封書を、遺品として本棚に用意している。

　「簡単な手紙と、再婚話があったときに撮った写真が入っているの。私の人生のベストショットよ」

　２人が火葬や遺品整理などの事務を託すのが「ＮＰＯ法人りすシステム」（東京都千代田区）だ。平成５年の設立以来、約２２００人と死後事務の契約をしている。多くが子供がいなかったり、子供や親族の世話になりたくないという人たち。夫婦での契約もあれば、１人での契約もある。

　杉山歩代表は、「８割が『葬式はいらない』という人」と話す。「周囲に迷惑や負担をかけたくない」「葬式に呼びたい人がいない」「何もされたくない」「肉親がいない」「寺と付き合いがない」…事情は人それぞれだ。

　通夜や葬式をせず、火葬と納骨だけ。参列者はごく少数。セレモニーも簡素。

　「直葬」と呼ばれる葬送スタイルが１０年ほどで急増している。統計はないが葬儀関係者らの間では、東京の都心部では２〜３割になるという話が交わされる。

　ニーズに合わせ、多くの葬儀社が「直葬プラン」を打ち出すようになったのはこの５年ほど。インターネットには、「火葬のみ」「心温まる直葬」「直葬のコツ」などの文句が並ぶ。