東西堂鍼灸指圧整骨院　医療気功　YOGA　AKA　気導術

（シオニストナチのからくりを暴く！）

以下貼り付け

http://www.anti-rothschild.net/material/13.html

ブッシュ家とナチスの関係
『ニューハンプシャー・ガゼット』紙（2003年10月10日付）
「ブッシュとナチスの結びつきが確認された」ジョン・ブキャナン記者
ワシントンＤＣ発――全米マスコミが60年にもわたって見落とし、拒否さえしていたことだが、このたび暴露された国立公文書館と議会図書館の所蔵文書により、現職大統領ジョージ・Ｗ・ブッシュの祖父であるプレスコット・ブッシュが1926〜42年にナチス軍拡・戦争体制の財政基盤のビジネスパートナーとしてだけでなく、それを支えた米国の銀行経営者としても暗躍していたことが明らかになった。当時、米国議会はプレスコット・ブッシュとその「敵国」の実業パートナーに厳しい対応をとっていた。

今回見つかった文書には、ブッシュとその仕事仲間が――連邦財務省とFBIの調査によれば――ドイツの産業資本家フリッツ・ティッセンと資金提携していた事実を隠そうとしていたと、はっきり記されている。鉄鋼石炭王ティッセンは1920年代なかばから個人的にヒットラーに財政支援を行ない、ヒットラーがドイツ国内法や民主制を転覆して権力を掌握するのを手伝った人物である。

さらにこの機密解除された公文書によれば、プレスコット・ブッシュと彼の仲間であるロウランド・ハリマン(当時の米国外交界のアイドルだったエイヴレル・ハリマンの弟)やジョージ・ハーバート・ウォーカー(現職ブッシュ大統領の母方の祖父)などが、米国が開戦して以降も８ヵ月ちかくこのドイツ産業界の大実業家と取引を続けていたことが生々しく記されている。

●マスコミはなぜか完全に無視してきた
こうした歴史的事実はこれまで60年間にわたって米国のマスメディアではまったく報じられてこなかった。この事実の概略は、インターネットや地味な書籍で指摘されてきたが、マスコミもブッシュ家も「根拠なき非難」であるとして無視してきたのである。それどころかブッシュ家の人々を描いた「公式」伝記の著者たちも、大統領の歴史を綴ってきた研究者たちも、第二次大戦とその後の経緯を描いた米国史の出版社群も、この事実から目をそらしてきたのだ。

ホワイトハウスに電話してコメントを求めたが、返答はなかった。

●1942年の夏になっても……
ブッシュとハリマンとティッセンの米国における事業活動は、ブロードウェイ39番地にあった一続きのオフィスで行なわれ、プレスコット・ブッシュがそれを管理していた。

この共同事業は1942年７月30日に『ニューヨーク・ヘラルドトリビューン』紙で暴露され、それがきっかけで詳細の解明作業が始まった。この新聞暴露は、米国がドイツと開戦して８ヵ月ちかくのちのことである。

「ヒットラーの守護天使は米国の銀行に300 万ドルを保有している」――こんな見出しを掲げた『ＮＹヘラルドトリビューン』の記事は、記事の冒頭でフリッツ・ティッセンを「アドルフ・ヒットラーを 10年来支え続けた最初からのパトロン」だと紹介していた。事実、この鉄鋼石炭王は1923年10月以来、ヒットラーを強力に資金援助していた。これはティッセン自信も『私はヒットラーのパトロンだった』という自伝で書いていることだ。同書でティッセンは、ヒットラーやゲッベルスやルドルフ・ヘスとも個人的親交があったと告白している。

『NYヘラルドトリビューン』には匿名情報源の話として、ティッセンの米国の「たくわえ」が実はゲッベルスやヘルマン・ゲーリングやハインリッヒ・ヒンムラー、さらにはヒットラーなど、「ナチスのお偉方」の所有物だという説も載せていた。

●純粋なるビジネス
ナチスの隠し財源とまで言われた「問題の銀行」とは、ニューヨークシティの「ユニオン銀行株式会社」(UBC）のことだ。同銀行は1924年にＷ・エイヴレル・ハリマンが、ティッセンとそのオランダの企業である「貿易航海銀行株式会社」の代理人として設立していた。各種の政府文書によれば、ユニオン銀行はティッセンが支配していた多くの企業や資産の手形交換所の役割を果たしていた。そうした企業のなかには、10社ほどの個人企業もあった。

ユニオン銀行は、海外からの金や鉄鋼や石炭、あるいは米国の財務省証券や戦時国債を購入し、その海運輸送を行なっていた。ティッセンの下で「頭取」としてユニオン銀行の運営管理を行なっていたのは、オランダ生まれで米国に帰化したコーネリス・リーヴェンスという人物である。そしてロウランド・ハリマンが「会長」、プレスコット・ブッシュが「社長」を名乗っていた。

『NYヘラルドトリビューン』の記事ではブッシュもハリマンもユニオン銀行の経営者だったことや、ユニオン銀行の個人銀行としてブラウン・ブラザーズ・ハリマン社がビジネスパートナーだった事実を明示していない。当時作成されたFBIの秘密メモは、ブッシュ家やハリマン家の名前を出してはいないが、欧州におけるヒットラーの略奪行為がこのまま続いて行くなら政界の有力者たちが米国政府の公式の調査対象になるだろうと書かれている。

「ヒットラーの守護天使」を暴き立てた記事が発表されたのちも、ティッセンとのいかがわしい金融同盟からブッシュとハリマンが手を引くきざしは全くなかった。それどころか彼らは「ユニオン銀行が事実上、米国におけるナチスの偽装機関になっている」と報じた同紙を攻撃していたほどだ。

ところが政府文書には、こうした態度とは裏腹にブッシュとその商売仲間は、逃げ口上を打って自分たちの事業の正体やら会社所有の事実関係を隠そうと懸命だったことが、ありありと記されている。こうした隠蔽工作は米国が参戦して顕著になったという。さらに政府文書では、ティッセンじきじきに任命され、ロッテルダムに本拠をおくティッセンの「貿易航海銀行株式会社」の米国案件を管理する番頭役として20年間にわたってユニオン銀行の経営を行なってきたコーネリス・リーヴェンスが、米国政府の捜査官に対してオランダの貿易航海銀行のこともその銀行にティッセンが関与していることも知らないと繰り返し否認を続けていたことも、はっきりと記述してある。

ジョージ・ハーバート・ウォーカーもユニオン銀行創設以来の経営仲間だったが、彼は1919年以来、ハリマン家とつながりを持っていた。1922年にウォーカーとＷ・エイヴレル・ハリマンはベルリンに行き、自分たちの金融投資会社のドイツ支店を開設した。この会社はもっぱら鉄鋼や石炭などの重要軍需物資によるカネ儲けを狙っていた。

ウォーカーとハリマンがドイツに設立した共同会社には、ヒットラーの勃興を支えたもうひとりのドイツ人大立役者であるフリードリッヒ・フリックが共同経営者として参加していた。そしてフリックは、ティッセンと共にドイツ合同製鋼を経営していた。合同製鋼はナチスを“戦争機械”に育て上げた巨大企業である。フリックは自らが所有する鉄鋼・石炭・軍事資源と奴隷労働を使ってヒットラーの戦争を支えた。この行為により、戦後はニュルンベルク裁判で有罪判決を受け、懲役７年の刑が言い渡されている。

●ファミリービジネス
プレスコット・ブッシュはウォーカーの娘であるドロシーと結婚し、1926年にウォーカーはブッシュを民間金融投資会社Ｗ・Ａ・ハリマン商会の副社長に据えた。この会社もやはりニューヨークに本拠を置いていた。ブッシュはのちに世界最大の民間投資銀行に成長したブラウン・ブラザーズ・ハリマン社の共同経営者になり、最終的にはユニオン銀行の社長になって同銀行の株式を所有するわけである。

ただし政府文書によれば、ブッシュもハリマンもリーヴェンスも他のユニオン銀行の株主たちも、実際にはティッセンとそのオランダの銀行の身代わりに「名義人」すなわち“幽霊株主”をしていただけだという。つまり彼らはドイツの上客の命令で動いていたわけだ。

●ユニオン銀行は差し押さえられた
1942年10月20日、「対敵通商法」の定めにもとづき米国議会はユニオン銀行を差し押さえ、戦後には資産を精算した。この差し押さえは外国資産管理局の資産帰属命令・第248号によって承認され、合衆国外国資産管理官レオ・Ｔ・クロウリーがこの命令書に署名していた。

その２ヵ月前、議会はやはり「対敵通商法」にもとづき、ブッシュとハリマンが共同経営していたティッセンの企業である「ハンブルク・アメリカン運輸会社」を差し押さえていた。これはクローリー管理官の署名が記された資産帰属命令・第126号で承認されていた。

また、ユニオン銀行の差し押さえが実施された８日後にも議会は「対敵通商法」を根拠に、ブッシュとハリマンとティッセンの共同経営企業２社――「オランダ・アメリカン交易株式会社」(資産帰属命令・第261号)と「継目無し鋼材株式会社」(資産帰属命令・第259号)――を差し押さえている。

同年11月には議会は「シレジアン・アメリカン株式会社」のナチス資産を差し押さえたが、同社はＩ・G・ファルベン社と共同で、アウシュヴィッツ強制収容所での奴隷労働によって利益を得ていたという。I・G・ファルベン社は産業界においてヒットラーの三番目に大きな後援者であり第三帝国の経済産業基盤をナチスとともに作り上げた企業だ。

公文書資料館に保存されていた文書からも、ヒットラーが戦争準備を進め第二次大戦の発端となるポーランド侵攻を行なった1939年当時に、ブッシュとハリマンが金・石炭・鉄鋼・米国財務省証券・米国戦時国債などの価値ある米国資産を海運輸送で海外の顧客に送っていたという事実が、はっきりと記されている。

●通り一遍の報道
ブッシュとハリマンとティッセンが共同経営していたユニオン銀行と他の４つの企業が差し押さえられてから、ずいぶんと年月が経過した1944年の12月16日になって、ようやく『ニューヨーク・タイムズ』が25頁というまったく目立たぬ場所に、ほんのわずかな記事を載せた。

しかもそれはユニオン銀行が「事業本拠地をブロードウェイ120番地に移転する許可を受けた」という記事にすぎず、同銀行がすでに米国戦争府に差し押さえられたことや、新たな「本拠地」というのが外国資産管理局の所在地だという事実はひとことも報じられなかった。ユニオン銀行以外の周辺企業も議会に差し押さえられていたのに、そのことについても『ニューヨーク・タイムズ』はまったく触れていない。

●いまだにマスコミはなぜか沈黙を守っている
こうして『ニューヨーク・タイムズ』に短報が出たっきりで、以来、ブッシュ家の顔ぶれが選挙に出たことが幾度もあったのに米国のニュースではこの件は全く報じられなかったし、ブッシュ家のことを描いた主な伝記類もこの件はまったく触れずにきた。

ただし『ジョージ・Ｈ・W・ブッシュ：非公式伝記』(ウェブスター・タープリー＆アントン・チェイトキン著)は、この件を詳しく伝えている。チェイトキンの父親は1940年代に弁護士をしていて、ブッシュ・ハリマン・ティッセンの共同会社の被害者たちの仕事を手がけていたのである。

この『非公式伝記』はブッシュ家がナチスと提携関係にあった事実を詳細かつ正確に解説している。タープリーとチェイトキンは入念な資料調査でこれを書き上げたのだが、米国の主流報道機関は同書の記述を報じることもなかったし、調べようともしなかった。大手書店はいずれも同書の販売を拒否した。ブッシュの支持者たちがこの本を「偏った内容でウソが書いてある」と非難したからである。タープリーとチェイトキンは有名新聞に書評をしてもらおうと奮闘したが、リンドン・ラルーシュが率いる組織が発行元だったので、すげなく拒否された。……しかし、版元がどこであれ、事実は事実である。

ブッシュ家がナチスと提携していたことは、何年もまえからさまざまなインターネットのサイトに掲載されてきた。たとえば「BuzzFlash.com」や「TakeBackTheMedia.com」などである。だがオンライン・メディアでこの事実を独自に確認したものは、皆無のようである。

オンライン・メディアだけでなく、主流派のマスコミだって第二次大戦以来、ブッシュ家がナチスと提携していたという訴えを立証することも論破することも全く試みてこなかったことは歴然としている。それどころか、こうしたインターネット・サイトや「非公式」書籍を、なんらジャーナリストらしい調査や真相究明作業を行なわぬままに放逐したり信用失墜しようと試みてきたのである。

●ブッシュをかばう忠臣メディアたち
『ナショナル・レヴュー』誌は今年の９月１日号にホワイトハウス担当記者バイロン・ヨークの雑感記事を載せた。そのタイトルは「ブッシュ嫌いの年代記」。出だしはこんな具合のおふざけ口調だ――「ジョージ・Ｗ・ブッシュの……いやいやブッシュ家そのものの血にまみれた歴史をご存じか？　大統領のナチスびいきをご存じか？　彼の人類に対する罪業をご存じか？　ついでにといっちゃなんだが、ジョージ・Ｗ・ブッシュが札付きの精神薄弱者だってことをご存じか？」　かくしてヨーク記者は「ブッシュは精薄者」だという話を“知能指数をからめたデッチ上げのウソ”だとこきおろす。だが彼とてブッシュがナチスと手を結んでいた件については論破できなかったのである。

もっとリベラルな『ボストン・グロウブ』紙だって、９月29日付けの紙面に載った『リーズン』誌記者キャシー・ヤング執筆のコラムが、「インターネットにはブッシュ恐怖症患者」が蔓延しており、そうした患者は「ブッシュ家がナチスと結びついていたという馬鹿げた主張を繰り返している」と書いていた。

●ポーランドのメディアがこの話題に取り組んだ
『ニューズウィーク・ポーランド版』は2003年３月５日号に「ブッシュとナチスの過去」についての短い記事を載せた。ニュージーランドの『スクープ』( http://www.scoop.co.nz )が著作権許諾を得てこの記事の英訳を掲載したが、それによればポーランドの『ニューズウィーク』は「ブッシュ家はアウシュヴィッツ強制収容所で展開された囚人たちの強制労働から収獲を吸い上げていた」と書いていた。この記事では、ブッシュとハリマンとティッセンのさまざまな共同会社が米国政府に差し押さえられた事実についても報じている。

●米国メディアはいまだ“あっしには関わりのないことでごゼエやす……”
ブッシュとナチスの腐れ縁を記した政府文書が見つかった、という情報は８月29日（金曜日）の朝にマスコミ界にもたらされた。だが『ABCニューズ』『NBCニューズ』『ニューヨーク・タイムズ』『ワシントン・ポスト』『ワシントン・タイムズ』『ロサンジェルス・タイムズ』『マイアミ・ヘラルド』など、米国の大手報道機関はいずれも調査取材を繰り返し拒否したのである。『ニューズウィーク』のマイケル・イシコフ記者は90年代のクリントン大統領とルインスキー嬢との不倫事件のときには数々の大型スクープを飛ばしてきたジャーナリストなのだが、彼も国立校文書館の所蔵資料をもとにした独占記事を書かないかという提案を二度にわたって拒否したという。

●戦いすんで……
コーネリス・リーヴェンスとそのドイツ人仲間が番頭役をしていた数々の企業を差し押さえたのち、米国政府はブッシュやハリマンらと戦後こっそり和解していた。ブッシュとハリマンは企業資産差し押さえへの賠償金として、それぞれ150万ドルを現金で受け取ったのである。

1952年にプレスコット・ブッシュは連邦上院議員に選出されたが、この時、彼がナチスに関与していたという“隠された過去”について報じたメディアはひとつもなかった。

その後、ジョージ・ハーバート・ウォーカー・ブッシュも、ジェブ・ブッシュも、そしてジョージ・Ｗ・ブッシュも様々な選挙に立ったわけだが、そのたびごとに行なわれた選挙戦関連報道の記事を調べても、ブッシュとナチスとの腐れ縁を米国のメディアが報じた記録はまったくないのだ。もっとも、2000年11月のフロリダ州の『サラソタ・ヘラルド・トリビューン』が全然関係のない記事でこの件にひとこと触れていたり、2001年に『ボストン・グロウブ』がごく短い不正確な記事を載せたという例外はあったけれども……。

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※上記の記事で言及されている『ニューズウィーク・ポーランド版』(2003年３月５日号)の「ブッシュとナチス」という記事は以下の通りです。

ブッシュ家は、アウシュヴィッツ強制収容所で展開された囚人たちの強制労働から収獲を吸い上げていた。米国大統領ジョージ・Ｗ・ブッシュの祖父であるプレスコット・ブッシュは、第二次大戦当時、ナチスと金融面でつながっていた。ナチスのおかげで、プレスコットは銀行家として富を築くことが出来たのだ。

プレスコット・ブッシュは「ユナイテッド・バンキング株式会社」(訳注：正しくは「ユニオン」)の社長であり株主だった。この銀行はナチスの産業資本家フリッツ・ティッセンからシレジアン合同製鉄株式会社を取得し、そこでアウシュヴィッツ強制収容所の囚人を働かせていた。

1942年の夏に米国の新聞がブッシュとナチスのこうした腐れ縁を報じるところとなり、米国政府がUBC銀行の会計監査に乗り出した。10月20日には政府が同銀行に「敵との交易法」(原文のママ) にもとづく処分を出した。この法律は、1941年12月の真珠湾攻撃から一週間後にフランクリン・ローズヴェルト大統領が制定したものである。

この銀行は「ナチスへの支援に結びつく活動を行なってはならない」という条件付きで営業維持が許された。1943年になってプレスコット・ブッシュは同銀行から距離を置くようになったが、全米戦争基金の総裁として戦争被害者からの金集めはその後も続けたのである。

【引用元】阿修羅掲示板「全米マスコミが60年間隠蔽しつづけた“爺ブッシュとナチスの腐れ縁”が政府公文書ではっきり確認された」より。

外国ファンドの買収・出資
（コピペ続）
2000年以降：外国ファンドの買収・出資』
2000年：リップルウッド(アメリカ)が、新生銀行(旧日本長期信用銀行)を10億円で買収。
2001年：ローン・スター(アメリカ)が、東京スター銀行(旧東京相和銀行)を設立資本金の全額400億円以上で買収。

2001年：アジア・リカバリー・ファンド(アメリカ)が、関西さわやか銀行(旧幸福銀行)を設立資本金の全額300億円以上で買収。
2003年：メリルリンチ証券(アメリカ)が、UFJ銀行・不良債権分離会社「UFJストラテジックパートナー」に全額1200億円を出資。

2003年：ゴールドマン・サックス(アメリカ)などが、三井住友銀行に約1500億円を出資。
2003年：サーベラス(アメリカ)が、みずほ銀行・企業再生のために設立した新会社に約220億円を出資。

2003年：サーベラス(アメリカ)が、ソフトバンクからあおぞら銀行を約1015億円(約49パーセントの株)で買収(合計で約62パーセント)。
『様々な外資系金融機関』
「投資銀行」
ゴールドマン・サックス投資銀行／ドイチェ投資銀行／メリルリンチ投資銀行／モルガン・スタンレー投資銀行／UBSウォーバーグ投資銀行
「投資会社」
アジア・リカバリー・ファンド／カーライル・グループ／サーベラス・キャピタル・マネージメント／リップルウッド・ホールディングス／ローン・スター・ファンド
「アメリカ外資系証券会社」
クレディ・リヨネ証券／キャピタル・パートナーズ証券／ゴールドマン・サックス証券／日興シティグループ証券・日興コーディアルグループ→シティグループ／メリルリンチ日本証券／モルガン・スタンレー証券／リーマンブラザーズ証券／DLJディレクトSFG証券
「ヨーロッパ外資系証券会社」
クレディ・スイス・ファーストボストン証券／ドイツ証券(ドイツ銀行系)／BNPパリバ証券(フランス最大の銀行系)／HSBC証券(香港上海銀行系)／KBC証券
「アメリカ系生保業界」
アメリカンファミリー生命／アリコジャパン→AIGグループ／ハートフォード生命／プルデンシャル生命・ジブラルタ生命／マスミューチュアル生命
「ヨーロッパ系生保業界」
アイエヌジー生命→ING銀行系(オランダ)／アクサグループライフ生命(旧日本団体生命)／カーディフ生命→BNPパリバグループ／クレディ・スイス生命(旧ニコス生命)→金融グループ(スイス)／スカンディア生命→金融・保険グループ(スウェーデン)／チューリッヒ生命→金融グループ(スイス)／ピーシーエー生命(旧オリコ生命)→保険金融グループ(イギリス)
「損害保険」
アクサグループライフ生命・アクサ生命・アクサ損保(フランス)→アクサグループ／アリアンツ火災海上保険(ドイツ)→アリアンツグループ／アリコジャパン・アメリカンホーム・ジェイアイ傷害火災(アメリカ)・AIGスター生命・AIU→AIGグループ
「消費者金融」
アイク・ディックファイナンス・マルフク・ユニマットライフ→シティコープ／コーエークレジット・ミネベア信販・レイク→GEキャピタル
「2002年以降：買収・吸収・統合」
あおば生命(旧日産生命)→アルテミスグループ(フランス)／ジブラルタ生命(旧協栄生命)→プルデンシャルグループ(アメリカ)／マニュライフ生命(旧第百生命)→金融グループ(カナダ)／AIGスター生命(旧千代田生命)→AIGグループ(アメリカ)／GEエジソン生命(旧東邦生命、旧セゾン生命)→AIGグループ。2004年：AIGエジソン生命保険に変更。

著者が怪しいっていう評価も多いんだが、

薬草など　西洋の自然療法の情報量は多い本。

内容（「BOOK」データベースより）
英国王室の長生きの秘密は何か?ガン・糖尿病・アトピーは治る!「不治」の慢性病を治す秘訣を集約。最新最古のハーブ、ホメオパシー療法等が症状別に引ける付録つき。

内容（「MARC」データベースより）
ガン・糖尿病・アトピーは治る! 欧米で再認識されている自然療法のすべて、「不治」の慢性病を治す秘訣を集約。最新最古のハーブ、ホメオパシー療法等が症状別に引ける付録つき。

著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
笹川 英資
東京生まれ。東京外国語大学、キール大学(ドイツ)、ヘブライ大学(イスラエル)、ニューヨーク州立大学で言語学、考古学、歴史学を専攻。現在は東洋医学、自然療法コンサルタント(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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プ○ザック、etc
（精神科の合成新薬には危険な物が、、、）
USA　銃乱射事件
オクラホマ　ビル爆破事件
etcの犯人は　これを飲んでいたらしい。
脳がやられるから　飲むなよー。

http://juni.tatituteto.net/diary/diary.asp?number=4358
銃社会アメリカでは学生による乱射事件が後を絶たない。
例えば１９９０年コロラド州の高校での乱射事件。犯人は精神科医から新薬の投与を受けていた。この新薬
「ルボックス」という。
抗うつ剤のプロザックと同じ作用を持っており、アメリカ食品医薬品局の認可を受けているので多くの精神科で処方されている。
プロザックはこのルボックスよりも強力で、米国ではプロザック使用者の自殺や殺人が後を絶たない。

◆プロザックの脅威
プロザックは「ＳＳＲＩ」と呼ばれ脳内の神経伝達（ｾﾛﾄﾆﾝ、ﾉﾙｱﾄﾞﾚﾅﾘﾝ）の機能を活性化させる作用がある。
成分は「塩酸フルオキセチン」　１９８０年に開発され米イーライリリー社から１９８７年に発売されている。

この新薬は９０年代に入りアメリカで急速に普及した。
その理由は、うつ患者だけでなく、自信のない人、消極的な性格の人に効果があるとして今では小学生にすら大量に投与されている。
「髪の毛を染めるように、性格が変わった。」
プロザック投与され効果のあった患者の証言である。
この薬、服用後１、２週間でまるで別人のように明るく積極的に変貌する。またうつ以外にも過食症、パニック障害、強迫性障害、恐怖症、ＰＴＳＤ（心的外傷後ストレス症候群、ﾄﾗｳﾏね）などに対しても効き目があるという。

しかし恐ろしいのは副作用。　副作用のない薬はない。漢方薬でさえ副作用はあるがプロザックの場合は
神経系では頭痛や不眠、ふるえ、めまいなど。
消化器系では吐き気や下痢、口渇、食欲低下など。
視覚異常やウィルス感染を引き起こしたり、男女両性に性欲、性機能を低下させる。もっとひどくなると、凶暴性や自殺衝動が現れたりする。
うつ状態の青少年がプロザックを使用すると、うち４％に躁病が発生するといわれ。躁病が一線を越えると精神異常に至る。

これは薬というよりも毒物でしょう。。

プロザックの出回りだした頃は「自己破壊者、殺人的性格への変貌が見られる」と医学者から警告があったが訴訟が起きても
メーカーであるイーライリリー社は
「危険よりも貢献度の方が大きい」
「投薬量がたまたま多すぎた」
等と責任を回避している。

◆リタリン　（日本国内）

プロザックやルボックスと同じくリタリンという中枢神経興奮剤も非常に危険な薬である。
この薬　日本でも処方されている。
若者の間ではカジュアルドラッグとしてもてはやされている。
（リタリンの成分である塩酸メチルフェニデートはアンフェタミン類に属する麻薬と変わらない）

このリタリンの副作用はプロザックと似ており妄想性精神障害や幻覚、不眠症、不安症の他に
抗うつ剤と併用すれば高血圧、テンカン症状になる。
若い頃にリタリンを使用しすぎるとその後何年か過度に活動的になって自己制御が不能になったり、まったく学習意欲がなくなり無気力になったりするという。
また急に使用をやめると、不安感や疲労感、更には興奮状態になる。

この毒物はアメリカでは服用すれば消極的な性格を変え、前向きな行動をとらせるために学校側から使用を強制される。

アメリカで問題なのは銃もそうであるが（乱射事件で取り上げられるのはいつも「銃の取り締まり」であって）より根本的な原因である新薬の問題は出てこない。

◆薬の開発にはまず有効成分の発見から始まり、数々の規制をクリアし１０年から２０年の歳月と莫大な資金がかかる。
製薬会社にとって開発された新約がコケたら莫大な赤字になる。
膨大な実験を繰り返してきた製薬会社の開発スタッフにとってはそれらの副作用は当たり前に分かっている事であろう。
しかし製薬という巨大プロジェクトは少々の事には目をつぶる。


薬を作る者は両目が開き。
薬を売る者は片目が開き。
薬を使う者はその両目を閉じている。

これが現実だろう。。　

友人の何人かはＭＲになった。薬を病院に売る商売である。
両目の開いた臨床現場の実現に向けて努力してほしい。

◆日本では新薬の他には…　お菓子に大量のグルタミン酸ソーダが入っている。これは新薬との組み合わせが危惧される成分であるが成分表記にはグルタミン酸ソーダとは書かれていないし、もちろん他の薬との食べ合わせの注意点なんて書かれていない。

その他にも遺伝子組み換え食品など人を侵す食物や化学薬品は生活の中に深く入り込んできている。

僕たちは子供を生む前に、生んでから、育てる時に安全な食をどう手に入れれば良いのだろうか。

◆アメリカは（カナダからも指摘されるように）毒入り牛肉を買え買えと圧力をかけてくる。
アメリカのしていることは鳥インフルエンザで有名になった京都府の浅田農産以上である。

吉野家はイギリス発のＢＳＥ問題直後にその店頭にて
「吉野家の牛肉は安全なアメリカ産を使用しています。」
とアピールしていた。
その後アメリカでＢＳＥが問題となり吉野家は牛丼を止めた。
米ＢＳＥの時は「前アメリカ産て言ってたよな（笑）」
と笑っていたが今思うともう手遅れかもしれないと怖くなる。
若者のアルツファイマーが増えているらしい。
症状はスポンジ状とされていた当初のものから医師も間違うほどアルツファイマーと似通った症状へと変化しているとの話を聞いた。
もしこれが本当ならば日本国民はそこそこの見得ないＢＳＥ患者がいるんだろう。。
アメリカ内の日本大使館職員は現に米産牛肉は食べずに日本から取り寄せている。

薬や食の安全はとてもとても難しい。