アメリカン・メディア
300号    平成15年9月5日    編集:テレビ朝日アメリカ・インク

アメリカン・メディア

アメリカン・メディアビベンディ、映像・娯楽部門を米NBCに売却へ
アメリカン・メディア米ケーブル局、夏季シェア大幅拡大
アメリカン・メディア『百万長者』がシンジケートで生き残り
アメリカン・メディアニールセン、新テレビ視聴世帯数発表


ビベンディ、映像・娯楽部門を米NBCに売却へ

仏通信・メディア大手ビベンディ・ユニバーサルは2日、同社の映像・娯楽事業部門と米ゼネラル・エレクトリック(GE)の子会社、NBCネットワークを合併させることで基本合意に達したと発表した。新会社の資産の80%はGEが握り、事実上、GEによる買収となる。 新会社の最高経営責任者にはGEの副会長でNBC会長のボブ・ライト氏が就任する予定。合併が実現すれば、売上総額が140億ドル(約1兆6800億円)に上る、世界第6位の大メディア企業の誕生となる。

NBCは米4大ネットワーク中、唯一、総合メディア企業傘下にないネットワークだが、今回の合併劇ではライト会長が中心的役割を果たした模様。

ただ、ABCネットワークがウォルト・ディズニー・グループ内のプロダクション部門『タッチストン・テレビジョン』に依存しすぎ、視聴率戦争で思い通りの効果をあげられないなど、グループ内の番組調達は必ずしも良好な相乗効果を発揮するとは限らないという指摘もあり、NBC・ユニバーサルの合併効果に懐疑的な声もある。

ユニバーサルはNBCの大ヒットドラマ『ロー&オーダー』などの制作でも知られる。


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米ケーブル局、夏季シェア大幅拡大

 米テレビ界では長期休暇をとる家族が多いことなどから視聴者数が低下する夏季(5月中旬から9月上旬)は再放送編成が中心となるのが恒例だが、今年の夏は地上波ネットワークが新リアリティー番組を投入したにもかかわらず、ケーブル局がプライムタイムのシェア60%を獲得し、地上波対ケーブルの夏の視聴率競争はケーブルに軍配があがった。

シェア60%はこれまでの最高記録だった。

ただ、ケーブル側は『ブラボー』が放送した同性愛者を全面的に扱った番組『クウィア・アイ』が大ヒットしたほかは、超目玉になった新番組は少なく、結局、良質の地上波ネットワーク番組の再放送が視聴率を稼いだようだ。大幅視聴率のアップを獲得した『ディズニー・チャンネル』や『ソープ・ネット』は再放送番組が中心だった。

一方、ケーブルに敗北したものの、地上波は6ネットワーク合計の視聴者数が前年比1%減と、ここ数年続いていた減少傾向にブレーキがかかった状態で、『私のお父さんと結婚したいのは誰?』などリアリティー番組が一応の成功を収めたNBC制作・編成部門担当のジェフ・ザッカー社長は、「NBCにとって今年はホームランだった」と述べ、夏編成の結果に満足感を示している。


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『百万長者』がシンジケートで生き残り
3年前に米ABCネットワークで放送され空前のヒット番組となった『百万長者になりたいのは誰?』が今度はシンジケート番組として同ネットワーク系列局の一部で再登場することになった。

『百万長者』を放送するのはABCネットワークの4直営局などで、番組配信にあたったブエナ・ビスタ・テレビジョン社では、全米のトップ市場、特にニューヨークのキー局(WABC)で放送が決まったことでほっと胸をなでおろしている。同番組は昨年度からABCのライバル局WCBSで放送されていたが、新シーズンからの放送が打ち切りになっていたことから番組の存続そのものが危ぶまれていた。

WABCでの放送枠は昼間としては最高枠のひとつに挙げられている12:30時に決まった。

『百万長者』は昨シーズンの平均視聴率が3.0%、平均視聴世帯数325万と、同WCBSで19時に放送されているゲーム番組『ハリウッド・スクウェア』の2.5%を上回る人気を保持しており、人気番組への返り咲きが期待されている。また、ブエナ・ビスタがABC直営局と同じウォルト・ディズニー傘下ということもあり、グループ内企業間の相乗効果も期待されている。
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ニールセン、新テレビ視聴世帯数発表

米国内の視聴率調査を独占しているニールセン・メディア・リサーチ社は先月末、米テレビ視聴世帯が170万増えていることを明らかにした。それによると世帯数は現行の1億670万世帯から1億840万となり、今月中旬から始まる新シーズン(2003-04年度)から適応され、新視聴率1%は108万4千世帯を示すことになる。

テレビ視聴世帯数は2001-02年度が1億550万で、ここ3年間を見ると各年度それぞれ100万世帯づつ増えている。

また、総視聴者数のほうは、今シーズンの2億7204万人から2億7558万となる見込み。

個人視聴者別にみると、18歳以上の女性が1億986万人、18歳以上の男性が1億154万人となっているほか、12〜17歳のティーンが2,470万人、2〜11歳の子供が3,948万人で、グループ別では2〜11歳代の子供の視聴者数が前年度に比べ51万人減、12〜17歳代ティーンの視聴者数が14万人と若干ながら減っているのが特徴的な傾向となっている。
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