病院選びの情報、入手可能は２割　医師の経歴など、厚労省調査

　外来患者と入院患者のほぼ２人に１人が、治療を受ける病院を選ぶ際に必要とする情報として、医師の専門性や経歴、検査・治療方法を挙げる一方で、実際に「入手できた」とする人は、外来で１５％程度、入院でも２０％程度にとどまっていることが７日、厚生労働省の２００８年受療行動調査で分かった。

　患者が活用したいデータや情報をどの程度入手できているかを探る国の調査は初めて。欲しい情報が医療機関から十分に提供されているとはいえない実情が浮き彫りになった格好だ。

　厚労省は「ニーズと実際に得られる情報とのギャップの背景までは分析できていないが、溝を埋めるため、行政や医療機関側が改善を図る必要がある」としている。

　調査は昨年１０月、約５００病院の患者を対象に実施。有効回答数は外来患者約１０万人、入院患者約５万３千人だった。

　病院選びの際、どのような情報が必要かとの質問（複数回答）で、１０個の選択肢のうち多かったのは「医師らの専門性や経歴」（外来４８・５％、入院４９・６％）と「受けることのできる検査や治療方法の詳細」（外来４７・７％、入院５０・８％）。

　これらの情報を入手できたと答えたのは「専門性や経歴」が外来１４・７％、入院１６・６％にとどまり、「検査や治療方法」も外来１３・７％、入院２１・４％と少なかった。