「根拠に基づく診療報酬体系を」―三保連シンポ
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内科系学会社会保険連合（内保連）、外科系学会社会保険委員会連合（外保連）、看護系学会等社会保険連合（看保連）でつくる三保連による合同シンポジウムが9月4日、「医療崩壊から医療再生に向けて」をテーマに癌研究会有明病院（東京都江東区）で開かれ、外保連の岩中督（いわなか・ただし）会長補佐（東大医学部）らが、根拠に基づく診療報酬体系の構築を主張した。
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「2200億円削減」で自民、民主に公開質問状―三保連 岩中氏は、現在の診療報酬について、「頑張っても頑張らなくても報酬は同じ」「最大の問題点は、設定根拠が不明な点」などと指摘し、医療機関の設備や医師の技術などの要素を根拠に基づいて反映する仕組みづくりを訴えた。
また外保連の出月康夫名誉会長は、日本の医療の現状について、「手術などのレベルは先進国の中でも高いのに、医療費は安い」「医師数や看護師数が少ない一方、外来診療や病床数が多い」などと指摘し、医療費自体の増額や、医療の質によって診療報酬に差をつける仕組みづくりなどを課題に挙げた。
内保連の工藤翔二副代表（結核予防会複十字病院）は、国際的な主要雑誌に掲載される日本人医師による医学論文が2002年をピークに減少傾向に転じていると指摘した。
厚生労働省の調べでは、診療所の内科医が増える一方、病院に勤務する内科医はこのころから急激に減少しており、工藤氏は、内科医の病院離れにより大学病院や基幹病院の勤務医の業務量が増え、論文を執筆するゆとりがなくなっている可能性を指摘。その上で、医師の夜間勤務を診療報酬で評価するなど医師不足解消策の必要性を強調した。
更新：2009/09/07 18:30 キャリアブレイン
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