政治

　８月３０日投開票の衆院選では、競技団体のトップを担ってきた閣僚経験者や党幹部ら有力者が議席を失うケースも見られた。

　自民党では、日本ソフトテニス連盟会長の海部俊樹・元首相や日本ソフトボール協会会長の山崎拓・前党副総裁、全日本空手道連盟会長の笹川尭・党総務会長、日本ライフル射撃協会の坂本剛二会長が落選。日本バドミントン協会会長の綿貫民輔・国民新党代表も議席を得られなかった。

　日本ソフトボール協会が山崎氏について「個人的にソフトボール界に貢献していただいており、（会長職と落選は）切り離して考えている」と説明するように、現段階では団体運営などに大きな影響は出ない見通し。

　また、空手が五輪競技入りを目指していることを踏まえ、全日本空手道連盟の栗原茂夫専務理事は「これからも指導していただきたい。フリーハンドで海外の連盟と話ができるため、逆に、五輪競技への推進力になるとも考えられる」と話している。

　競技団体は、スポーツ行政への影響力やスポンサー獲得への期待を含め、知名度の高い有力議員と関係を強めてきた側面がある。日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の市原則之専務理事は「長い日本の政治の歴史が変わったのだから、その中でやってきたスポーツ界も再スタートの時なのかもしれない」と話している。【栗林創造】