人口思想を展開したマルサスが現代人だと仮定すると、彼はどのような社会経済問題...

alphastuff1013さん

(マルサス人口論と社会経済）

用事で先ほど戻り、さっき、この質問に気が付きました。御回答が送れた
事を御容赦下さい。
一般的に人口経済学者マルサスは「人口は幾何級数的(鼠算式)に増え、
食糧生産は算術平均的(増産は徐々にしか拡大できない)ので
人口は抑圧されなければならない。と主張されたと広く知られていますが、
これは人口論初版での主要な主張で、誤解があるので、最初に
マルサス「人口論」は第六版まであること、更に修正を重ねましたので、
誤解を解きます。それから、taitaitaiki1021先生の言われる現代人の
仮定に基づき、私なりに簡単に論理展開を行います。
※Tomas Robeert Maltatus人口論「An Essay on Principal Population」
シリーズはほぼ読みつくしました。

(マルサスの主張)
初期は出生は身体増殖能力のみに注力しました。
食糧増産が人口増大に追いつかないので、いずれ、死亡率上昇等で
人口は調節されると説きました。
マルサスの生きた17世紀英国は階級(身分)制度に基づく、私有財産制度
や階級制度と婚姻の問題がありました。これは、ロミオとジュリエット
と同じで、階級を超えて結婚する事は原則禁止されています。
第2版あたりから、当時の重商主義(農業軽視)では上手くいかず
もし、経済システムを農業に敷衍すれば、人口増大→食糧増大
→食糧価格上昇→農民の食糧供給増産誘引増大→食糧供給増大
があり、社会システム(階級秩序制度・所有権の特権)を変えれば
人口増大に食糧生産が近接し、親は自己責任で自分の子供に
安心して食糧を提供できるよう、子供の数を親の自己責任で選択し
死亡率を上げるという社会正義から著しく欠ける問題から、
親の自己責任に委ねる出生率低下を主に研究しました。
これは自然法則の貫徹から、現代社会を想定したとも読み取れる
社会制度改革のあり方を論じ、有名な1820年のマルサス「経済学原理
：Principles of political economy」（※当時はEconomicsではなく
political economyと呼ばれていました）
を最後の第6版「人口論」に大きく取り入れ当時の経済学と人口論
の融合を試みました。これはマクロ経済学の創始者ジョンMケインズ
も「天才の作品」と賞賛したほどです。
※初期の「人口論」は晩婚を強制すべき件(くだ)りがありますが、
本人は38歳で結婚しておきながら、子供を3人もうけています。

(マルサスが現代にいれば)
食糧問題も重要ですが、現代ではあらゆる分野において
第6版「人口論」での社会改革が実現した社会に近い状況になっています。
また現在では、行動(Behavioral)と名の付く心理学の学問領域が拡大しました。
行動ファイナンス、行動経済学、更には、家族心理学、環境心理学
(ここいう環境とは自然環境ではなく、人間個人を取り巻く心理学)
更に経済理論やバイオ技術の革新(例：緑の革命)が飛躍的に発展したので
人口経済学者のマルサスとしても、マルサス自身が最後の「人口論第6版」
で述べた社会改革はほんの一部の国を除き、成立しています。
よって先に述べた、経済と心理に重心を置き
彼得意の数学を用いて、理論化し、どの経済変数が出生率や死亡率
に影響を及ぼすか（経済変数を変えると言うことは変革を意味し、立法、施行の
政治・行政作用を伴う）、あるいは、経済システムに内在化している心理
に関心を払いながら、精密な議論展開(経済、すなわち生活水準と心理
には密接な影響がある)をしたと思います。また就学も男女平等且つ

就学自体に経済水準が関連し、経済-教育水準(就学年数)-心理変化
に着目し、総合的な経済モデルを考察し、一方温暖化では気温上昇で
累積総降水量増大と時間的地理的局所化が発生するので、
食糧増産地域と食糧減産地域が現れ、それら気候変動(環境分野)との
研究を展開したかも知れません。
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私のサイトの家族効用関数は心理学を取り入れています。
サイト参照
親の総幸福＝親の効用＋自分の子供の数*子供が多すぎると1人当たりの愛情減*(子供の総幸福)
各種の関係は関数になりますが、各種変数は世界的なアンケート調査が
必要になり、また、纏まった心理データベースが無いので完全に精密な
分析は出来ません。脳内を調べて本当の愛情度合いなどを調べる装置
が無いからです。
ユートピア的発想かもしれませんが、世界の人口増加率が高い貧困国
を全て経済復興して、世界中、皆がある程度の生活が保障されるなら、
経済水準が高いと人口は長期的に一定か、減少し、超長期的に
自然環境等と調和する可能性が大きいです。

下図は上がシミュレーション値（横軸はGDP生産要素の自然対数値）、
下が租出生率世界各国1960-2000年です
（横軸は労働者1人当たりGDP主要生産要素の資本常用対数値）