日大がまとめた「安政地震の前兆現象」ファイル
★ 2009年09月03日木曜日 9時半更新
月齢１３．５、明日が満月ピーク、昨日のインドネシアＭ７．１（修正）が最初のトリガー地震か。今朝もなお地の底からわき起こるような重い耳鳴り。久々の雨で、植物が喜んでいる。体調の悪い筆者も、暑さに苦しまずにすんでいる。しかしニワトリは怯えて小屋から出てこない。
この半月ほど日照が回復しているのに、野菜のできは非常に悪い。まともにできているのは、ジャガイモ・トウモロコシくらいで、茄子科・瓜科が悪い。トマト・キュウリ・ゴーヤ・大根、みんな育たない。昨年の数分の1程度の収穫しかなかった。
井戸水が冷たく、地温が下がっているようだ。こうなれば深く穴を掘って大量の鶏糞や牛糞と雑草を入れて発酵熱を利用しようと思っている。すると害虫が湧くが、気温が下がれば影響が少なくなる。マルチはモミガラやイネ科の葉を厚く敷き詰めるのがよいようだ。うちの畑も、ほとんど痩せた火山灰土壌だったが、今では凄い数のミミズが生息するようになった。
これから数日間、南関東〜小笠原はトリガーによる巨大地震を警戒すべきだ。今朝の段階で、ブロッキングは確認できない。
北海道東方沖に巨大地震の前駆活動である疑いの地震が多発している。今後、羆害が報道されるなら警戒の必要。（信号機より引用）
09/02 16:55 7.8S 107.3E 50k 7.0M A インドネシアのジャワ(日本時間)
09/03 03:00 29.2S 178.8W 261k 6.2M A ニュージーランドのケルマデク諸島(日本時間)
09/01 18:43 33.9N 135.4E 50k M3.6 和歌山県南部(近畿) (分析省略)
09/01 21:02 35.6N 141.2E 30k M5.0 千葉県東方沖(関東) (分析省略)
09/01 21:51 33.7N 130.4E 10k M2.4 福岡県北西沖(九州) (分析省略)
09/02 00:14 26.8N 128.5E 30k M3.0 沖縄本島近海(南西諸島) (分析省略)
09/02 00:26 29.8N 130.4E 30k M4.5 奄美大島北東沖(南西諸島) (分析省略)
09/02 04:56 42.9N 145.5E 50k M3.7 北海道東部の釧路沖(北海道等) (分析省略)
09/02 06:40 33.8N 132.4E 50k M4.0 山口県伊予灘(中国) (分析省略)
09/02 07:30 37.1N 138.8E 10k M2.4 新潟県中越地方(中部) (分析省略)
09/02 13:04 34.9N 138.4E 30k M3.3 静岡県駿河湾(中部) (分析省略)
09/02 14:18 43.7N 147.2E 30k M4.3 北海道東方沖(北海道等) (分析省略)
09/02 16:55 8.0S 107.4E --- M7.1 インドネシア付近 (分析省略)
09/02 17:38 33.3N 132.1E 50k M3.6 愛媛県豊後水道(四国) (分析省略)
09/02 18:30 26.7N 127.8E 60k M3.6 沖縄本島近海(南西諸島)
09/02 21:25 43.6N 147.8E 30k M4.6 北海道東方沖
■ インドネシア内陸大地震、大災害に。死者数百名の可能性
【［パンガレンガン（インドネシア） ３日 ロイター］ インドネシア政府によると、同国で２日発生した強い地震で少なくとも４２人が死亡し、死亡者数は今後も増える見通し。
政府は、地震により少なくとも４２人が死亡し、３００人以上の負傷者が出ているとしている。また、約１３００棟の家屋が被害を受けたとしているが、地元メディアによると家屋の被害は３５００棟に拡大しているとみられている。 同国の災害管理当局者プリヤディ・カルドノ氏は、ジャカルタの南方約１００キロにあるチアンジュール地区で地滑りが発生し、４２人が行方不明となっており、死亡したとみられると述べた。 同氏は、倒壊または深刻な被害を受けた住居や建物が多数に上ることから、死者数が今後増加する恐れがあるとの見方を示した。】
■ 恐るべき中国の陰謀、デリバティブ踏み倒し宣言！
【 ［北京 ３１日 ロイター］ 中国国有企業が外資系金融機関との商品関連デリバティブ契約の一方的な破棄を容認される可能性があるとの報道を受け、金融機関に憤慨と動揺が広がっている。 中国誌の財経が２９日、業界関係筋の話として報じたところによると、国有企業を規制する国務院国有資産監督管理委員会（ＳＡＳＡＣ）が外資系金融機関６社に対し、国有企業はデリバティブ契約のデフォルトの権利を留保している、と伝えた。ＳＡＳＡＣの広報担当官は、「関連当局」による公式コメントを待っているところだ、と述べた。
今回の事態は、中国での一層多くのデリバティブ・ヘッジの取引を望む投資銀行に打撃となる。シンガポールにある外資系金融機関シンガポールのマーケティング担当幹部は「もし、われわれが書簡を受け取った銀行であれば、ひどく憤慨しているであろう。今、重要なのは、いかなる組織が書簡を送ったのか、いかなる理由のデフォルトなのか詳細を知ることだ」とし、「政府が発行した書簡であれば、非常にネガティブな影響をもたらすだろう」と語った。】
【金と大豆が下落、中国国有企業デリバティブ契約の一方的破棄可能の報道で 9月1日8時18分配信 ロイター
［北京／シカゴ ３１日 ロイター］ ３１日の米商品市場で、金と大豆の価格が下落した。週末に、中国国有企業が外資系金融機関との商品関連デリバティブ契約の一方的な破棄を容認される可能性があると報道されたことを受けたもの。 中国誌「財経」は２９日、業界関係筋の話として、国有企業を規制する国務院国有資産監督管理委員会（ＳＡＳＡＣ）が外資系金融機関６社に対し、国有企業はデリバティブ契約のデフォルトの権利を留保していると報道。
これを受け、シカゴ商品取引所（ＣＢＯＴ）の大豆先物１１月限は３％安の９．７９─１／２ドルに下落した。また ニューヨーク商品取引所（ＣＯＭＥＸ）の金先物市場では、中心限月の１２月限が１オンス＝９５３．５０ドルと５．３０ドル安。綿先物も一時下落したが、月末特有の利益確定買いが入り、上昇して引けた。 ＬＯＧＩＣアドバイザーズ（ニュージャージー州）のマネジング・パートナー、ビル・オニール氏は「中国が合意済みの契約を破棄または再交渉することは、過去を振り返っても珍しいことではない。一定の期間この業界にかかわっている人ならば、そうした可能性は十分承知していたはずだ」と述べた。 中国誌「財経」は、対象となる外資系金融機関６社を特定していない。ＳＡＳＡＣ広報担当者も６社を特定していない。】
■ 日本建設共同企業体、ドバイで罠に填められ3000億円の実損
【ネバダ経済情報（ドバイで３０００億円の損） ９月９日開業予定の【ドバイ鉄道システム建設】で日本企業連合（三菱商事、三菱重工、大林組、鹿島）が工事追加負担分として３０００億円もの支払いを迫られる可能性が出てきています。当初工事費は４０００億円ほどでしたが、今やこれが３０００億円も超過し、推進役のドバイ政府道路輸送局が金融危機の影響でとても負担出来る状態ではなく、結果として工事費３，０００億円が回収できない事態になる可能性が出てきているのです。日本企業連合としては膨大な損を被る可能性が出てきており、対応に苦慮することになるでしょうが、金額が金額だけにドバイ側が「払えません」ではすみません。今後同様の事例が相次ぐことになる可能性もあり、ドバイ崩壊一足前に日本企業が崩壊するかも知れません。】
■ アメリカ商業不動産市場壊滅！ 地銀破綻を劇的に加速させる
【エイフェンス引用： 米国の商業不動産市場だが、相当悲観的な予測レポートが公表されたようだ。 レポートを発表したのは不動産サービスのジョーンズ・ラング・ラサール。
米国の商業不動産市場が活気を取り戻すのは、数十年後の話だというのだ。 つまり、実質的に元には戻らないということである。 米国の商業不動産の販売状況だが、以下のように加速度的に減少しているようだ。
２００７年上半期 ２３１４億ドル
２００８年上半期 ８００億ドル
２００９年上半期 １６０億ドル
商業不動産市場では、物件賃料も下落に歯止めが掛かっていないようだ。 賃料は、ピーク時よりも１０〜２０％も下落しているという。 しかも、２０１０年台になると、年間１億ドル程度の取り引きで推移するというのだ。 もはや、市場が消滅したも同然である。 つまり、今年秋から来年にかけて、さらに容赦無く商業不動産市場は衰退するということになるのだ。 ということは、商業不動産に深く足を突っ込んでいた米地銀の破綻が、怒濤の勢いで進むことは想像に難くない。】
■ 北朝鮮が麻生に拉致解決金を要求していた
【宇宙の法則研究会情報： 北が麻生首相に930億円要求 （韓国のニュース専門テレビＹＴＮが報道）
４月に長距離弾道ミサイルを発射したちょうどその頃、金正日は、拉致問題解決の対価として、日本に930億円を要求。あわせて麻生首相の訪朝を要求していたことがわかりました。４月の弾道ミサイル実験と第2次核実験は、なかなか決断が下せない麻生首相に対する挑発であったのです。
「キム・ジョンイル委員長は、ことを複雑にせずに麻生総理を平壌に招請しろと指示したと外交消息筋は話しました。しかし麻生総理が決断を下せない間に北朝鮮は長距離ロケット発射と第2次核実験など挑発を続け、結局麻生総理の朝鮮訪問は実現しなかったと思われます」】
■ 鳩山論文の顛末
【宇宙の法則研究会情報： 鳩山論文の顛末
鳩山民主党代表がNYタイムズ紙に寄稿したとされる英語の論文が、米国内で大きな波紋を起こしています。ところが鳩山代表の事務所は、掲載された論文について鳩山側が寄稿した事実はないとコメントしています。論文は以前PHPが発行する雑誌「Voice」に掲載された原稿が、誰かの手により勝手に抜粋され英訳されたものがNYタイムズに掲載されたようなのです。どうも今回の英語論文掲載の一件は、選挙に負けた自民党親米派の一派が仕掛けた陰謀だったようです。
☆参考情報
鳩山論文、米国内で批判の声 「グローバル化に否定的」
民主党の鳩山由紀夫代表が米紙に寄稿した論文に米国内で批判的な声が広がっている。米国主導による経済のグローバリゼーションを否定的に論評したことに反発。鳩山政権が誕生した場合、オバマ米大統領との初の首脳会談が友好的な顔合わせにならないとの見方も出ている。 米国の知日派が懸念するのが、鳩山氏が提唱した「アジア共通通貨」の創設構想だ。主要国が腐心する世界経済のブロック化の防止とは対照的な動きと映るためだ。
☆参考情報
「米との決裂は危険」鳩山代表に警鐘 ワシントン・ポスト
米紙ワシントン・ポストは１日付の社説で、総選挙で大勝した民主党の鳩山由紀夫代表が米追随型外交からの脱却を提唱していることについて「沖縄の米海兵隊の駐留などはオバマ政権と協議の余地はある」としながらも「北朝鮮の核の脅威を考えれば、ワシントンとの決裂を模索することはあまりに危険すぎる」と警鐘を鳴らした。鳩山代表については「経験の少ない政治家」と批判的に論評した。 経済政策をめぐっては「日本は建設や農業など効率の悪い分野を輸出産業で補う経済モデルをリストラする必要がある」とし、内需拡大を提唱する民主党の姿勢を評価。ただ、財源に関して「不明確」と指摘し「残念ながら民主党も日本の農家の票を金銭と保護貿易の約束で買収した」と述べた。(00:12)】
【「世田谷通信」によると鳩山論文の陰謀を仕掛けたのは、どうも小泉元首相一派だったようです。
☆参考情報
「米国の鳩山批判に小泉氏の影」（世田谷通信）
ニューヨークタイムズ紙の電子版などの一部のアメリカのメディアが、民主党の鳩山由紀夫代表が日本の月刊誌に寄稿した論文の一部を意図的に抜粋し、鳩山代表や新政権に対する批判を繰り広げている問題で、背後に小泉純一郎元首相の影があったことが分かった。８月３１日付のニューヨークタイムズ紙の電子版に、コロンビア大学のジェラルド・カーティス教授による厳しい鳩山論文批判が掲載されたが、このジェラルド・カーティス教授という人物は、以前からアメリカにおける「自民党の広報マン」と呼ばれていた人物であることが分かった。ジェラルド・カーティス教授は、特に小泉純一郎元首相と懇意にしており、小泉純一郎元首相の次男である小泉進次郎氏がコロンビア大学の政治学部へ留学する際には、入学の手続きから毎年の単位取得に至るまで、すべてを根回しをした人物である。以後、小泉進次郎氏の肩書きに箔をつけさせるために、小泉進次郎氏を米国戦略国際問題研究所の研究員などにも斡旋し、コロンビア大学大学院修了の課程まで、すべてジェラルド・カーティス教授が根回しをした。このような人物が、鳩山代表の論文の中から意図的に抜粋した箇所を故意に婉曲させて英訳 し、アメリカ人の批判を煽っていたのである。（2009年9月2日）】
■ アメリカ住宅問題、大爆発臨界寸前！ 巨大崩壊へ！ 朝倉慶
【不発弾（米住宅問題）が爆発するとき 「現実的な見通しは立たない」。 ７月２４日、ガイトナー米財務長官は下院金融委員会で、なかばさじを投げたような発言をしたのです。】
★ 2009年09月02日水曜日 ８時半
今朝も完全非常体感！ 凄い耳鳴りだ。南関東方面の赤焼けがレポートされている。画像掲示板を新設しました。古い画像板はパスワードが通らないため使えなくなりました。
昨日のブロッキングは、おそらく千葉東方沖Ｍ５の前兆、今朝はブロッキングが起きていない。誤作動もないが、耳鳴りは凄い、これから南関東〜小笠原に大型続発の様相。
月齢１２、明後日9月4日に満月トリガーとなる。南関東周辺〜小笠原に巨大地震の可能性が強まっている。
17時追記 インドネシアＭ７．４ 超大型発生
【7.4 Date-Time Wednesday, September 02, 2009 at 07:55:02 UTC Wednesday, September 02, 2009 at 02:55:02 PM at epicenter Location 7.837°S, 107.263°E Depth 62.8 km (39.0 miles) Region JAVA, INDONESIA Distances 104 km (65 miles) SSW (199°) from Bandung, Java, Indonesia 113 km (70 miles) SSE (155°) from Sukabumi, Java, Indonesia 124 km (77 miles) WSW (243°) from Tasikmalaya, Java, Indonesia198 km (123 miles) SSE (163°) from JAKARTA, Java, Indonesia Location Uncertainty horizontal +/- 10.3 km (6.4 miles); depth +/- 18.1 km (11.2 miles) 】
18時追記 昨日よりはるかに強力なブロッキングが再発、ラジオルータが作動しない。ものすごく時間がかかる。後続は非常に危険だ。
▼ 宏観板に書き込まれた 一見まともな、【「No.101274 仙台ja7hoq 様 投稿者:お願い 投稿日:2009/09/01(Tue) 23:15 首都圏地震が切迫しているのではないかと心配し、多くの人が必死にPCや携帯からこの掲示板を見ています。そういう時期であるのでなおさらのこと、一人で１ページ近い行数を独占してしまうことには、少なからぬ人が困っているのではないかと思います。私自身、大変困っています。どうぞ、投稿の方法について再考をお願いします。】
このアドレスは【IPアドレス 61.193.128.171 ホスト名 nvs06.nns.ne.jp 接続回線 CATV 都道府県 山梨県 】で、数百のＨＮでしょうもない妄想を書き込んでいる「猫彗星」のようだ。こうした悪意性の高い嫌がらせは、カイロや初心者以上に悪質でダメージが大きい。今後は排除方針。
■ 鳩山首相が米国債を売る日・・・・・・アメリカの崩壊
【宇宙の法則研究会情報： ROCKWAY EXPRESSより引用 ●ロシア教授：アメリカの崩壊は2ヶ月以内に始まるかもしれない【9月1日 Paul Joseph Watson】
イゴール・パナリン教授は、10年前に初めて唱えた運命の日の予想理論は変わりなく現在も有効だと言う。かれはこの理論で、アメリカは2010年の終わりにはソ連のように完全に崩壊し2ヶ月以内に混乱が勃発するかもしれない、と言う 政治学博士で外務省ロシア外交アカデミーの教授のパナリン教授は、記者会見で昨日、新著書の発表の際にオバマ大統領は急速に迫りつつある危機を回避するため何もしていないと語り、その危機は11月にも姿を現すかもしれないと述べた。「オバマ氏は、“希望の大統領”だが、1年以内に希望は何もなくなってしまうだろう」とパナリン教授は語る。「彼は実質的にはもう一人のゴルバチョフだ。彼は語ることは好きだが、何も実際的にはしてきていない。ゴルバチョフは少なくとも地域の共産党政権の書記だったが、オバマ大統領は社会福祉指導員だっただけだ。彼の精神性はまったく違う。いい人でうまく語る人だが、彼は指導者ではないし、アメリカを崩壊に導くだろう。アメリカ人がそれに気づいた時は、爆弾が破裂するよう感じだろう。
1998年以来、パナリン氏は、アメリカの分裂とドルの崩壊について警告してきた。パナリン氏によれば最近の日本の民主党の総選挙での勝利は、アメリカの経済崩壊のもう一つのサインだという。
「本日私はドルとアメリカの崩壊が避け得ないということのもう一つの確認を受け取った。日本の民主党が選挙で勝利した。この政党のリーダーである鳩山氏は、自分の経済計画の中でドルに対する不信感を示している。はっきり言えば、彼は日本の準備金をドルから別の通貨に変更することを計画している、ということだ。その動きはドルの交換レートでの価値を、早ければこの11月頃には下げるようになるだろう。分裂はその後起こるだろう」と語り、教授は翌年には中国もドルの大量投売りを開始し、ロシアは原油とガスをルーブルで取引するようになるだろう、と付け加えた。 パナリン氏は以前、アメリカ、カナダ、メキシコの間の安全保障繁栄パートナーシップ合意に言及し、ドルは「新通貨単位としてのアメロ通貨」にその座を譲るようになるだろう、と述べていた。
教授はアメリカは6つのパートに分裂すると見ている。ほぼ1865年の南北戦争中の境界に似たライン、「中国人の人口の増大を見る太平洋地域、ヒスパニックの多い南部地域、独立の気運が見られるテキサス州、他とは異なる精神性を持つ大西洋側地帯、中央部分の貧乏人とインディアン先住民のの多い中央地域、カナダからの影響力が強い北方地域」と説明している。 長期的には、パナリン教授は、分裂する州は、最終的にはEU、カナダ、中国、メキシコ、日本、ロシアがそれぞれとるようになり、アメリカは無くなる、と言う。パナリン教授は、この崩壊を、「政治的なエリートの世界に紛争を撒き散らすことを狙ったばかげた攻撃的な政策」のせいだと非難する。そしてアメリカ国内での銃器の販売が増大していることに警告を発し、それは金融的な全面的崩壊の影響から生じる“混乱”に人々が備えるためである、と語った。 「私としては、アメリカが2010年6月までにアメリカがなくなってしまう可能性は50％を超えている。この点については、「世界の大国の使命は、アメリカに混乱が生じないようにすること」とパナリン氏は結論付けた。】
● これまでの鳩山発言から、鳩山内閣が米国債に依存しないことは明確で、おそらく大規模な売りに出ることは間違いなく、そのときドルは暴落する。一方のオバマは「アメリカのゴルバチョフ」との位置づけ通りだが、それ以上に経済について無知であり、ロックフェラー系ユダヤ人、ブレジンスキーやエマニエルに丸投げし、鳩山内閣成立の意味がまったく分かっていないらしい。こうなれば金融資本は事態を先読みして動くことになる。株の買い支えをやめて、米国債も引き受けない。日本の借金を米国債で相殺する姿勢だから、アメリカに逃げ場はなく、いよいよ、とんでもないドル大暴落とアメロ移行、必然的に全世界規模での預金封鎖がやってくると見るべきだ。
■ 日本政権交代 大恐慌二番底勃発か？
【9月2日10時46分配信 毎日新聞 【ワシントン斉藤信宏】１日のニューヨーク株式市場は、大手金融機関の財務状況への懸念が再燃したことなどを受けて急落、ダウ工業株３０種平均の終値は、前日終値比１８５．６８ドル安の９３１０．６０ドルと、８月１９日以来２週間ぶりの安値で取引を終えた。ハイテク銘柄主体のナスダック総合指数も続落、終値は同４０．１７ポイント安の１９６８．８９となった。 米金融アナリストによる投資判断の引き下げで経営再建中の保険大手ＡＩＧが同２１％安の３６ドルまで売り込まれたほか、公的資金を一部返済するとの見通しが報じられた金融大手バンク・オブ・アメリカが同６％安の１６．４６ドルまで値を下げるなど大手金融株の下落が目立った。】
● 腐るほど指摘してきたが、今の株高の根底には、株価が下がれば株相互持ち合いシステムで運営している金融機関の多くがＢＩＳ規制 により自己資本比率から営業停止に追い込まれるため、年金資金を使って無制限の指標株価維持作戦を繰り返してきたことがある。
例えば、東証水準を左右する東京エレクトロンやアドバンテストの株は、昨年度実に300億円超の赤字決算だったのに、何の理由も見いだせないまま水準を維持し続けた。これは年金運用財団がメリルやゴールドマンなど海外ファンド・投信銀行を使って買い支えてきた事実が暴露されている。
「日本株は買い支えによって下がらない」
この自民党の方針に基づいて、海外ファンドは、絶対に下がらない保障のある日本株を喜んで買い進み、左うちわで利ざやを稼いできた。この間、我々の年金資金は、年間10兆円を超える損失を出し続け、決算の不透明な投信部分を考えれば、140兆円のうち100兆円を超える資金が毀損しているとも噂されている。
ところが、この選挙で民主党が勝ったことにより、官僚によって隠蔽されづけてきた、こうし不透明な運用に光が当たり、これ以上の買い支えは不可能になりつつあるため、今、海外の投信やファンドは大騒ぎで、株価買い支えの行く末と、暴落のタイミングを察知して売り時を探っている段階だろう。
上海市場は下記の事情で暴落が避けられず、ＮＹもロンドンも、結局、ゼロサムゲームに興じるファンドによる操作しかないわけだから、再び世界大恐慌二番底、今度は真の大恐慌が発生するのは間違いないところだろう。
■ 中国が実質的に崩壊していること、株価上昇のカラクリ
【浅川嘉富の世界より引用： 中でも上昇テンポが凄いのが中国株。上海総合指数は２００７年に６０００をつけた後、下がり続けて昨年１０月に１７００を割り込み、多くの一般投資家に大損をさせたことはすでに何回か報告した 通りであるが、その後は一転し、東京や欧米市場がリーマンショックで低迷を続けているのを尻目に上昇しつづけ、８月４日に３４７１に達した。わずか１０ヶ月足らずで株価は２倍になったわけである。中国も今回の世界的景気低迷の影響は少なからず受けているわけであるからして、 そうした状況下で、２倍になるなどということは常識外である。
これにつられるかのように、香港のハンセン指数も １１０００ポイントまで下がったあと、２０，０００ポイントを超してきている。こちらは、わずか５ヶ月弱で、ほぼ２倍である。世界的な経済不況を払拭する原動力となることを期待したエコノミストたちは、 こうした急激な株価上昇を、中国企業の業績や消費者の購買意欲の上昇の現れとしてはやしたてたが、実体は決してそんなに甘いものではない。なにゆえ、これほどに急上昇をしたのかというと、中国企業の多くが中国政府が景気対策で融資を拡大した資金（１〜６月期の増加分だけで７兆 ４０００億元（約１００兆円））のすべてを設備投資や資材の購入に向けずに、その一部を株の購入資金に充当しているからである
その実体を最初に明らかにしたのが、アメリカのウオール・ストリート・ジャーナル紙 であった。同紙は中国の電力の消費が、融資が拡大された以降も増加どころか前年比マイナスが続いていることを報じたのだ。
中国政府は融資はすべて設備投資に向けられ、その結果、製品の出荷数が延び 、個人消費も延びていると発表していたが、製造業の電力消費の減少という事実によって、それらは見事に否定されたというわけである。ジャーナル紙の発表直後から、 中国政府が電力消費量の公表をストップしたところをみると、ジャーナル紙の指摘は当を得たものであったようである。 確かに、メーカーの製造が増加しているなら、電力使用量は増加していなければおかしい。現実に中国企業の多くは輸出に依存しているのだから、その輸出先の欧米が失業率が高止まり、個人消費が落ちているというのに、出荷が延びるはずがない のは明らかである。もしも、中国政府が公表しているように、製造業が大きく伸びているとしたら、会社は在庫の山になっていなければおかしいことになる。再び個人投資家が頭を抱える時期がやって来そうだ
なんのことはない、各企業は銀行から借り受けた融資を売れ行きのはっきりしない製品を作るより、上がり始めた株式や不動産投資に回して利益を上げた方がベターだと考え 、融資資金の多くはそちらに向けられていたというわけである。現に地方紙の「南方都市報」が２０日に当局者の話として、「銀行貸し出しの２０％前後が株式市場に流入していた」ことを伝えている。当局者が２０％と述べていると言うことは、 中国というお国柄からして、実際は ３０〜４０％が株式投資の資金に流れていたと考えて間違いない。
こうした膨大な資金が市場に流れ込んでいったわけであるから、株価の急上昇は当然の結果である。 さらにそうした上げ相場を見て、個人投資家が再び飛びつき、一気にバブル化が始まったというわけである。しかし、ここに来て不動産や株式のバブル懸念が見え始めたことから、中国政府が引き締めの意向を示唆したところ、株価は大きく乱高下を始め出している ところを見ると、不安と恐怖心が市場に潜在していることは間違いない。今しばらくは上昇 相場を続けるかもしれないが、実体経済に伴わない株価上昇がいつまでも続かないことは明らかで、そう遠からずのうちに下げ局面に向かうことになるはずだ。
融資の資金を背景にした異常な株価上昇相場の反動は大きく、一旦下げに転じると、凄 まじい暴落相場が始まることは間違いない。投機に失敗した多くの企業が立ち行かなくなるだけでなく、後から飛び乗って、最後の後始末をさせられることになる個人投資家 の最後の糧を失うことになるはずだ。彼らの不満はやがて社会問題化し、暴動にまで発展する可能性も決して小さくない。】
【2009年8月31日、広東省検験検疫局が発表した統計によると、年に1度実施される輸出用家電の抜き取り検査で約50％が不合格になっていたことが分かった。広州日報が伝えた。そのうち大部分が安全性に直接関わる項目で不合格となっていた。質の問題が原因で返品される輸出用家電は毎年3000ロット前後。金額にして1億ドル（約93億円）を超えるという。広東省には家電メーカーが2000社以上あり、年間の輸出量は30万ロット、90億ドル（約8400億円）以上に上る。
同省は中国全体の家電輸出量の半分を占める「家電王国」だったが、金融危機や原材料費の高騰などにより窮地に陥っている。そのため、一部の中小メーカーはコストを抑えるため、質が劣る部品や原料を故意に使用し、製品全体の質を落とす結果を招いている。だが、同局によれば、同省からの輸出用家電の大半は発展途上国や東欧向けで受け入れ側の要求もそれほど高くない。それが、こうしたメーカーの不法行為を増長させる原因にもなっていると指摘された】
【2008年11月18日、南方日報によると、深セン市品質技術監督局が行った抜き取り検査の結果、同市で製造された革靴の3割が品質基準以下で、そのうち7割が女性用の靴だったことが分かった。市内の革靴製造企業21社が製造した革靴37製品について、有害物質である「芳香族アミン」を含む染料や、ソールの剥離強度や耐久性、ヒールの接合強度などの検査を行ったところ、品質基準に合格したのは27製品で、合格率は73％。不合格となった10製品は、芳香族アミンの使用や、ソールの剥離強度不足、型くずれに対する強度不足などが見られ、特に女性用の靴に問題が多く見つかった。検査を行った担当者は「問題のある製品は健康に悪影響をもたらす可能性が高い」と話している。同局では現在、不合格製品を製造していた企業に対し期限を設けて改善を指導するとともに、製造過程の追跡調査も行っているという。】
【2009年4月22日、韓国の調査機関は中国製コンドーム2種類からアスベストが混入している恐れのあるタルク（滑石）が検出されたことを報じた。韓国を騒がす中国アスベスト問題は更なる拡大を見せている。 今年4月、韓国産ベビーパウダーからアスベストが検出された。中国から輸入された原料のタルクに混入していたという。調査の結果、中国製タルクが使用されていた品目は化粧品や薬品、さらには食品へと拡大している。4月7日、韓国紙・朝鮮日報は「韓国は中国の『人体実験国』？」と題した記事を掲載、中国製品への不信感をあらわにした。また政府の対応の遅さにも批判が集まっている。 今回タルクの使用が確認されたコンドームは一般的な店舗では販売されていないが、ネット通販などで簡単に入手が可能だという。インターネットなどを通じて安価な中国製品が流通していることを示すものとなった。】
【31日上海株大暴落、今年最大の−6．7％ 東京連れ安 8月31日16時38分配信 サーチナ
31日の上海証券取引所は大幅安、主要インデックスである上海総合指数は前日終値と比べて6％を上回る下げ率で引けた。金融緩和に伴う大量の貸付資金の引き上げそのものよりも、投資家心理の冷え込みのほうが大きいという。 年初からの高値警戒もあって、09年7月29日に−5．00％、同年8月17日に−5．79％という下げ率を記録しているが、6％を超える下げ率で引けたのは2009年は初めて。6％以上の下げ率は、08年10月27日に−6．32％、同年11月18日に−6．31％がある。
6％後半の下げ率となると、08年6月19日（−6．54％）以来。その少し前の6月10日には−7．73％を記録している。09年年初から09年7月末までわずか7カ月で87％上昇した上海総合指数だが、31日の8月最終取引日を含め8月1カ月間で22％下げた。 中国現地では、「ブラックマンデー」として31日の相場を報じている。この日2667．745ポイントで引けたが、200ポイント近く下げたために、「2800ポイントと2700ポイントの二つの100ポイントラインが失陥」としている。ほぼ全面安、深セン市場も含めて1600銘柄以上が中国では上場しているが、この日上げたのは59銘柄のみ、200銘柄がストップ安となっている。】
★ 2009年09月01日火曜日 ９時半更新
今朝も猛烈な耳鳴り、台風一過で、経路で続々と発震している。昨日から激しいブロッキング、ラジオルータの接続不良、遅延で画面がなかなか切り替わらない。今日になって、携帯メールのブロッキングも頻発、メールが数時間も遅延している。これは非常に危険な現象。
08/30 23:51 15.2S 172.5W 10k 6.6M A サモア
平成２１年０９月０１日０２時４２分 １日０２時３７分頃 沖縄本島近海 Ｍ４．１ 震度２
平成２１年０９月０１日０１時５５分 １日０１時４９分頃 大分県西部 Ｍ２．５ 震度２
平成２１年０８月３１日２１時２１分 ３１日２１時１１分頃 大分県西部 Ｍ３．９ 震度３
平成２１年０８月３１日２１時１５分 ３１日２１時１１分頃 大分県西部 Ｍ３．９ 震度３
平成２１年０８月３１日１８時２５分 ３１日１８時２０分頃 空知支庁北部 Ｍ２．８ 震度１
平成２１年０８月３１日１８時２０分 ３１日１８時１５分頃 空知支庁北部 Ｍ２．６ 震度１
平成２１年０８月３１日１８時０１分 ３１日１７時５６分頃 八丈島東方沖 Ｍ４．４ 震度１
房総直撃コースでありながら、直前迂回したのは、東京湾〜房総半島に超大型震源が浮上している疑いがある。解放寸前の震源には低気圧の斥力が働き、雨も降らず、台風も来ないケースが多い。おそらく局所的なブロッキング高気圧が生成されているのだろう。
微震やラップが長く続いている。危険性は増すばかり。台風通過後の高気圧トリガーが問題だ。
■ 麻生首相とネットの関係
【2009年08月17日10時00分 / 提供：ゲンダイネット●親族が動画投稿サイトの関係者 衆院選の自民惨敗予想が相次ぐなか、ネット上に“麻生応援団”が急増し、自・民人気の逆転現象が起きている。
とくに熱狂的ファンが多いのが「麻生自民党チャンネル」の配信を手がける動画投稿サイト「ニコニコ動画」。このサイトは「ＹｏｕＴｕｂｅ」と違い、視聴者が動画にコメントを付けられるのがウリだが、１２日に放送された麻生首相と鳩山代表の党首討論には麻生寄りの書き込みがズラリ。 鳩山代表の答弁中には「バラマキだろう」「財源はどうする」「なにが友愛だ」と酷評コメントが殺到したのに対し、麻生首相には「説明がわかりやすい」「存在感が違う」と絶賛の嵐だった。一般社会とは百八十度違う反応なのである。
それは数字にも表れている。ニコニコ動画の運営会社「ニワンゴ」が、７〜１０日に実施したネット世論調査でも自民人気は歴然。「どの政党に投票するか」の問いについて、２０〜４０代の回答を中心に調査結果を解析したところ、選挙区では自民党３８．１％、民主党３１．３％。比例でも自民３８．７％と、民主の３１．１％を上回ったという。 しかし、この麻生人気をうのみにしていいのか。ニコニコ動画の関連企業には、麻生首相の複数の親族が関わっているから怪しいのだ。「ニワンゴの親会社『ドワンゴ』の取締役には、首相の甥で親族企業『麻生』副社長の麻生巌氏が０５年から就任しています。さらにニワンゴの役員が取締役を兼務するニコニコ動画の関連会社『エクストーン』には、長男の将豊氏が取締役に名を連ねている。麻生自民党チャンネルの配信といい、自民優勢の世論調査といい、手前味噌なネット人気だと思われても仕方がない」（ＩＴジャーナリスト） ネットでの人気が票に結びつかないことは、都議選の結果を見ても明らか。国民は百も承知だ。
（日刊ゲンダイ2009年8月14日掲載）】
■ 紙幣印刷インクとドル切り下げ （宇宙の法則研究会情報）
【諜報関係者の間で背後に英国のスパイ組織MI6が関与していると噂されている某ブログに、次のような情報がありました。ご参考まで。
☆参考情報
アメリカのドル紙幣を印刷する際に、偽サツ防止用に使用されている特殊なインクは、日本の某塗料メーカーが製造し、アメリカ政府・ＦＲＢに納入している。このインクメーカーには、今年に入り、この特殊インクの注文が例年の１５倍入っている。アメリカ政府が莫大な借金の返済のために、ドル紙幣を大量に印刷し、それで借金の返済を行う計画であり、当然、ドル紙幣は大暴落し、米国債等、ドル建てで所持されている世界各国政府の外貨準備、個人の資産が事実上、紙クヅになる事態が起こる。
資産の大部分をドルで持つ日本政府の発行する１万円札も、当然、その「信用」の裏付けを失い紙クヅと化す。アメリカ政府、世界を支配する者達が、他人から借金するだけ借金し、兵器を買い戦争を起こし、借金で世界一位の消費大国の豊かな生活を享受し、借金は、最初から返済する気が無く、「いかに合法的に踏み倒すか」だけを考える、サギ師の集団である事が、明確に出ている。このような理性も倫理もない人間達に世界を支配させておくと、マジメに仕事をし、わずかな資金を万一の病気の場合の治療・老後の生活のために貯蓄しておいた人間達の人生が、ギャンブラー、サギ師によって破壊される結果になる。】
● 直接関係ないが、筆者は放射線ライセンス取得のときに、紙幣にはアイソトープインクが含まれていると聞いた記憶がある。核種は長寿命のAｍ Bｉなど長寿命非自然核種で、これをカウントすれば製造時期や真贋の決め手になるらしい。このシステムによって、北朝鮮のスーパーノートがワシントンＤＣで印刷されたものと主張されているようだ。
■ ＮＹと上海暴落へ
【NYダウ、続落＝中国株の急落など受け〔米株式〕（31日）☆差替9月1日6時0分配信 時事通信
【ニューヨーク時事】週明け31日のニューヨーク株式相場は、中国株の急落などを受けて続落し、優良株で構成するダウ工業株30種平均は前週末終値比47．92ドル安の9496．28ドルで終わった。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同19．71ポイント安の2009．06で終了。ニューヨーク証券取引所の出来高は前週末比1億9145万株増の13億7777万株。
同日の中国・上海株式市場は、企業業績の低迷や同国の景気先行き懸念などを背景に大幅続落、上海総合株価指数は6．7％安で終了した。これを受け、世界景気の先行き不安が強まり、ダウは終日にわたりマイナス圏で推移した。 一方で原油価格が急落するなど、商品相場が軒並み下げたこともエネルギー関連株や資源株の売りを誘い、相場全体を圧迫する格好となった。また、ダウは「このところ連騰していたことから、前週末に引き続き売られやすい地合い」（大手証券）にあった。
ただ、この日発表された8月のシカゴ購買部協会景況指数など一部経済指標が良好な内容だったことを受け、米サプライ管理協会（ISM）翌9月1日に発表する8月の製造業景況指数も好ましい内容になるのではないかとの期待感が広がったことなどから、株価は軟調ながらも底堅く推移した。市場関係者は米企業活動の状況を指し示す指標としてISMの統計に注目している。 個別銘柄では、アルミ大手のアルコアが3．6％安で終了。エネルギー関連では石油大手のエクソンモービルやシェブロンが下落し、1．4％安、1．1％安でそれぞれ引けた。また、開発中の次世代中型機「787」引き渡しの遅れなどが懸念されている航空機大手ボーイングも値を下げ、2．7％安で終了した。（了）】
●世界の株市場を根底で支えていたのは、日本年金運用による買い支えであった。それが自民党崩壊によって供給停止を迫られる事態になり、株市場が一気に流動化しようとしている。これまで日本年金をアテにして、絶対下がらない株を左うちわで買っていた世界のファンドは、これ以上の買い支えが不可能になる事態を前にして、いつ売るのかというタイミングを見切るのに鵜の目鷹の目になっている。
もし下がり始めれば、一気に半分にまで史上最大の大暴落が約束されているからだ。ＮＹも東証も５０００ポイントに暴落することになり、ＢＩＳ規制によりアメリカは１０００近い銀行が、日本でも数百の銀行が破綻し、一気に世界中の銀行が封鎖を強いられる。こうなれば国際為替システムも崩落、大恐慌大真打ちがやってくる。
★ 2009年08月31日月曜日 ８時更新
今朝も猛烈な耳鳴り、台風１１号クロバンが八丈島付近にいて、房総半島直撃コースをとっている。この進路は重要だ。今後の震災震源を見る上で、震源地を経由する可能性があるし、もし房総半島に超大型震源があれば迂回コースをとるかもしれない。
【６時八丈島付近 中心位置 北緯 33度05分(33.1度) 東経 139度55分(139.9度) 進行方向、速さ 北北西 20km/h(10kt) 中心気圧 975hPa 中心付近の最大風速 30m/s(60kt) 最大瞬間風速 45m/s(85kt) 】
１１時半追記
北の空に断層状雲が出ている。北東〜南西、シャープネスの強いもので、小笠原〜南西諸島方面のM5〜７前兆、数日以内に発生と予想。
19時追記
08/30 23:51 15.2S 172.5W 10k 6.6M A サモア(日本時間)
08/30 22:09 28.8N 130.2E 10k M4.5 奄美大島北東沖
08/31 00:46 37.2N 141.5E 40k M4.5 福島県沖
08/31 17:56 32.9N 140.8E 40K M4.4 伊豆諸島中部の八丈島東方沖
これが断層状雲の結果かもしれない。規模が小さいが、伊豆小笠原は前兆が他よりも激しい特徴がある。
２２時追記
房総半島直撃コースだった台風が迂回した。これは房総半島や東京湾に超大型震源が浮上していることを示すかもしれない。
■ ２ちゃん運営や、船井・副島・藤原・金玉・当HPなどへの嫌がらせ攻撃は、麻生グループによって仕組まれたものだった！
【ジャパンハンドラーズと国際金融情報より システム構築、運営、誘導、全て麻生グループがコントロールしてる。
【株式会社エクストーン】
「ニワンゴ」「ニコニコ動画」に関連した開発・保守業務
取締役・・・麻生将豊２４歳（麻生太郎の長男）
株主・・・・麻生将豊、エクストーン９５５３株を所持
麻生太郎の妻、エクストーン５１２０株を所持
【株式会社ニワンゴ】
ニコニコ動画開発・運営。２ｃｈ携帯版、メールシステム等開発、エクストーン社取締役を兼ねる
株式会社アソウ・システムソリューションから多数出向者（別会社経由）
【株式会社ドワンゴ】
ネットコンテンツなどを提供するIT企業、株式会社ニワンゴの親会社
取締役・・・麻生巌３５歳（麻生太郎の甥、麻生グループ）
(麻生巌略歴)
麻生ラファージュセメント株式会社 取締役
株式会社麻生情報システム 取締役
麻生開発株式会社 取締役
株式会社麻生地所 取締役
麻生教育サービス株式会社 取締役
株式会社アソウ・アルファから出向者、派遣者多数】
● ２ちゃんは麻生グループによって支配されていた！ ネット界を徘徊する右翼や、当HPなどに対する居付き嫌がらせの正体が明らかにされている。
２ちゃんでは、ほとんど自民党支持の世論だけが扱われていた。数年前から、２ちゃん以外の言論に対する執拗な嫌がらせ攻撃が続いていたが、その正体は麻生グループ（統一教会系）である可能性が強まった。例えばカイロ（カ）という嫌がらせ書き込みは、フリービット・ワクワク・東京NTT・プララ・Eモバイルのブロパイダを使っているが、個人でこんなに正規ブロバイダを契約できるはずがない。ブログ潰しを狙った組織的な嫌がらせと見て、その正体を調査していたところだ。カイロの書き込み内容は、明らかに統一教会系か自民党右派のものだった。ジャパンバンドラーズの情報によって、２ちゃんの捏造情報、「慰安婦はなかった説」、副島サイトに対する集中攻撃や、当HPに対する居付き荒らしの正体が見えてきた。
■ アメリカ地銀破綻 止まらない84行目、年内に500行との予測も
【米地銀３行が新たに破綻、年初来で８４行に ニューヨーク（CNNMoney） 米地方銀行３行が８月２８日に経営破綻し、業務を停止した。米連邦預金保険公社（ＦＤＩＣ）が発表した。 破綻したのはベッドフォード・バンク（メリーランド州、９支店）、メインストリート・バンク・オブ・フォレスト・レイク（ミネソタ州、８支店）、アフィニティ・バンク・オブ・ベンチュラ（カリフォルニア州、１０支店）。受け皿銀行はそれぞれマニュファクチャラーズ＆トレーダーズ・トラスト（ニューヨーク州）、セントラル・バンク（ミネソタ州）、パシフィック・ウェスタン・バンク（カリフォルニア州）となっている。ＦＤＩＣが破綻処理に費やす資金は推定総額４億４６００万ドル（約４１４億円）。
年初来の地銀破綻はこれで８４行に増えた。ＦＤＩＣは２７日、経営状態に問題がある銀行が直近の四半期で４１６行と、ここ１５年で最高水準に達したと発表。今後も破綻銀行が増え続け、ＦＤＩＣの処理能力を圧迫する可能性に懸念が高まっている。】
■ 自民党壊滅！
【第４５回衆院選は３０日、投開票され、４８０議席のうち民主党が小選挙区と比例代表を合わせて単独で過半数（２４１議席）を大きく上回り３０８議席を獲得した。１９９６年の旧民主党結党以来、１３年で悲願の政権交代を果たした。９３年衆院選で自民党が過半数を割り込み非自民８党派による細川連立政権が発足したが、２大政党間の政権交代は戦後初めてで、戦後政治の大きな転換点となる。首相指名選挙をする特別国会は９月１４日の週にも開会、民主党の鳩山由紀夫代表が首相に指名され、同党を中心とした連立政権が発足する。与党は自民、公明両党で公示前の計３３１議席から計１９１議席を減らし、自民党は１９５５年の結党以来、初めて第１党の座を失う大惨敗を喫した。麻生太郎首相は３０日夜、ＮＨＫの報道番組で「責任を負わなければならない」と述べ、自民党総裁の辞任を表明した。】
● 自民党が完全崩壊した。もう二度と復活することはないだろう。しかし、棚ぼた式に政権を得た民主党にも、その能力はない。そうなれば、必ずクーデター勢力やプーチンのような超強権派が登場するにちがいない。
その萌芽は田母神クーデター計画に見えていた。幕張に拠点を構えて首都圏を制圧し、強権武力政権を構築する。反対勢力を武力鎮圧し、その膨大な死骸を日比谷公園などに埋めるため、すでに死体処理施設まで建設が進んでいる。日本も、いよいよ中国政権のような残酷な強権政治に向かうわけだ。
しかし、彼らとて、この崩壊した資本主義を救うことができるはずがなく、民衆の支持のない政権は、どれほど民衆を殺戮しても、決して民衆から支えられることはなく自滅するしかないのだ。社会のあらゆる組織が崩壊する。国会から町内会までだ。
これからの社会は、女性たちが団結して、草の根レベルで芋を作りながら支えてゆくしかない。男性たちは、資本主義の幻想から醒めることができず、見栄や権威や学歴、金儲けの夢に惑わされて彷徨うことしかできない。真に女性の支配する社会がやってくると思うべきだ。
ただし、男性並みに見栄に洗脳された、救いのないアホ女性たちも多い。ニセモノが徘徊するだろう。都会は地獄になる。いよいよ過疎の田舎を目指すべきときがやってきた。
■ 自民党、いけない広告がいけなかった (^^;) （ネバダ政治情報）
【選挙特集（なぜ自民党は盛り返せなかったのか？）今、現在で、自民党は１１０議席台となっており歴史的な大敗となっていますが、なぜここまで落ち込んだのでしょうか？
終盤にかけ自民党は盛り返すと見られていたにも拘わらず、全くという程、票に結びつかなかったのです。その理由の一つに日曜朝に掲載されました自民党の新聞広告があります。これを見て「こりゃ駄目だ」と思った人も多くいるはずです。ではこの広告に何が記載されていたのでしょうか？
【タイトル：日本を壊すな】
これだけ見て『壊したのは自民党だろう！』と突っ込んだ人も多くいる筈です。次に以下の通りの『いけない』命令口調が続きます。
『景気を後退させ、日本経済を壊してはいけない』
『バラマキ政策で、子供達にツケを残してはいけない』
偏った教育の日教組に、子供達の将来を任せてはいけない』
『特定の労働組合の思想に従う、偏った政策を許してはいけない』
『信念なき安保政策で、国民の生命を危機にされしてはならない』
ここまで読んでこれを「もっともだ」と思う人は殆どいない筈です。かえって「これって、ブラックジョーク？」と思った方も多くいる筈です。そしてここに至り『駄目だ自民党は』となり、自民党への投票を考えていた人も棄権するか、共産党か民主党に投票した筈です。特に、一番目と２番目のところは、まさに今国民が苦しいんでいる部分であり、自民党がやってきた政策そのものなのです。それを一切省みず、民主党攻撃に使ったことで国民は完全に自民党を見切ったのです。
『バラマキ政策で、子供達にツケを残してはいけない』
今まで自民党政権で８６０兆円もの借金を作っておきながら、いまさら何をいうのか？と国民は見えたのです。「おごる平家は久しからず」やと言われていますが、この広告を見て平家＝自民党と連想した国民も多くいたはずです。「いけない」広告は自民党に壊滅的な打撃を与えたと言えます。】
■ NHKラジオ朝いちばん、農業政策、山下一仁の提案、日本農業を巨大企業に売り渡せの内容にびっくり
藤原直哉が二回連続で、NHKラジオ朝いちばんの担当を外された。総選挙前日の担当だったのが、譲るようNHKから迫られたということだが、おそらく自民党総務相からの横やりで藤原直哉の口を塞ぐという意味だったのだろう。
代わりに、民主党の農業政策を批判する経済産業研究所、山下一仁の話が放送された。ところが、この内容を聞いて驚いた。
早い話、中小零細の農家を淘汰し、日本の農政を大規模化して巨大企業に売り渡せという内容なのだ。もちろん日本農業を独占するのはロックフェラー、ロスチャイルド傘下の国際コングロマリットだろう。例えばモンサントやカーギルが日本の農地を買い占めて、国民の食生活を支配し、国民と家畜化するという方向性を示すものだ。
NHK総務相は、藤原を追放して、こうした人物に講話させる方向を見せていることに警戒する必要がある。
■ 万里の長城以来の巨大プロジェクトで官僚たちが業績を誇りたいために、国家大自然を破壊する中国の実態
【 「南水北調」プロジェクト、三峡ダムより深刻な環境破壊の恐れ＝中国
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【大紀元日本8月31日】中国ではこのほど、「南水北調プロジェクト」に伴う住民の移転を正式に開始すると発表した。このプロジェクトは、長江、准河、黄河、海河をつなぐ東線、中央線、西線の3本のルートを建設し、中国南部の水を北部へ引く一大工事。同プロジェクトについて、ドイツ在住の水利専門家・王維洛氏は「三峡ダム工程よりも深刻な環境破壊が起きる」と指摘している。 王氏によると、同プロジェクトにより建造されるルートは、大・小の川を含めて700本近い河川を横断することになる。これは自然の法則に反した方法であり、増水期や干ばつ時に予測できない結果をもたらす可能性がある。「現在これらの河流状態はよいのに、これら全ての河流が溝で繋がっていたら、洪水の時、どこへ水を流せばよいのか」と王氏は懸念する。 この他、各ルート工事はこれら河川の中・下流地域に深刻な環境破壊をもたらすと王氏は指摘する。たとえば、東ルートの調水工程では、長江河口地区の土壌塩類化などの問題を引き起こし、また中部ルートの工程では武漢、湖北地区にも計り知れない損失をもたらす危険性があ る。しかし、これら巨大な代償を支払っても、華北地区の水不足問題は解決できない、と王氏。「華北の水不足問題の根源は、干ばつではなく、自分たちで水資源を破壊したことが原因だ」と述べ、これを調水で解決することはできないと主張する。 建築界のノーベル賞といわれるプリツカー賞受賞者ジャレアード・ダイアモンド氏（Jaleaed Diamondo）は、自身の著作『大崩壊』の中で、南水北調プロジェクトは汚染を拡散し、河水資源の均衡を失わせ、生態系に大きな破壊をもたらすと主張している。】
★ 2009年08月30日日曜日 １５時半更新
所用多く、情報が少ない。激しい耳鳴り体感が連日連夜続いている。赤焼けや放射状雲のレポートも多く、依然、危険な状態だ。
昨夜は長野などから動物轢死体が激増しているとの連絡在り。当地でも同じ。ハクビシンの轢死体を二回見た。マムシも見た。スマトラのときも同じだが、熊の出没が驚くほど多かったことが印象的だが、今のところ、国内で熊の被害情報がマスコミに出てこない。筆者宅では大地震の前になると庭に、大きな蛇が徘徊し、カエルを追いかけ回していることが多い。何もないときは、蛇は警戒心が強く、人前に出ることはない。
巨大地震は驚くほど前兆スパンが長い。起きそうで起きない状態が延々続く。今は、抑圧傾向が明瞭に見られる。
行徳データに異変が見られるとのレポート。三宅島が収束で、北米プレートを示す香取が上がっている。発生前には極端な沈静化を示すだろう。ピスコも沈静傾向だが、南房総は相変わらず異常活性。
２０時追記 電波掲示板で、奈良H氏が北海道の異常伝播を報告している。行徳にも、それらしい異変が出ている。規模は、それほど大きいものではないがM5は超えそうか？
台風の進路に注意、おそらく南関東の震源を狙って向かってくるはずだ。発生が近いなら斥力が生じると予想している。
■ IMF SDR配分 ドル切り下げかアメロ移行の準備か？
【イーグルヒット引用： ＩＭＦ、2500億ドル相当のＳＤＲを加盟国に配分−外貨準備を補完 国際通貨基金（ＩＭＦ）は28日、加盟国の外貨準備を補完し、世界経済に流動性を供給するため、主要通貨と交換可能な約2500億ドル（約23兆4000億円）相当のＳＤＲ（特別引き出し権）を配分したと発表した。今年４月の20カ国・地域（Ｇ20）首脳会議（金融サミット）の要請に応じる措置。 ＳＤＲ配分はＩＭＦ総務会が今月承認。ＩＭＦの融資枠拡大にはつながらないものの、「加盟国が通貨を取得する新たな手段になる」という。 ９月９日には、旧ソ連共和国など1981年以降の加盟国に対象を限定した約330億ドル相当のＳＤＲが追加配分される。【ブルームバーグ16:25】
はっきり申し上げよう。これは、金融恐慌を事前に起きることを察知したＩＭＦの緊急発動である！しかも、すでに実施済である！昨秋のリーマン時も一気に信用収縮が起こり、ドル不足に陥った。決済するお金が無くなったのだ！だから、今回は事前にSDRを決済通貨と緊急に全世界に配分したのだ！ 上記記事から言えば、今回の危機でロシアを含め旧ソ連圏が深刻なダメージを受けることが示唆されている。いよいよ９月から底無しの大恐慌がやってくるのだ！】
● イーグルヒットも適当な記事が多いが、これはブルームバーグのソースで信用できる。FRBが米国債の引き受けを抑止すると公表している段階で、IMFが決済通貨の崩壊に備えた対策と考えることができそうだ。これはアメリカがドルを切り下げるか、あるいはアメロ新体制に移行する可能性を示唆したものではないか？
● 筆者は、再度、備蓄非常装備を見直し、カインズHCで４９０円の石油ランプを４個買った。実家や知人に配布。これはテストして安全性、耐久性を確認した。明るさは５〜１０ワット・ナツメ球程度。１２時間連続使用で消費量１００ｃｃ程度。中国製だが、こんな値段ではいけない。３０００円はするべき代物だ。これでは高性能の国産が潰れてしまう。
またヤフオクで２４８０円の香港製石油コンロも購入。最近、プロパンガスの入手が既得権益強化（天下りのために）され、困難になったため、石油にシフトしようと思ったからだが、性能は決して悪くないものの、危険性が著しい。屋外、消化器用意でないと使えない代物。なかなか火が消えなくて、最後は口で吹き消す恐ろしさ。アパートや都会では絶対に使えない。名古屋のトヨトミというストーブメーカーが石油コンロを出しているから、その方が安全。ヤフオクで８８００円。
水もかなり用意した。
● 未解放部落や在日朝鮮人に対する筆者の姿勢を再度書く。
基本的に筆者は弱者の味方だ。自分自身が弱者だからだ。たぶん、先も、それほど長くない。しかし、在日や部落民が弱者ばかりだとは思っていない。小泉や竹中の例もある。竹中の出自の根拠に疑問を呈する方もいるが、五年以上前には明確に確認できる情報があった。今では削除されて消えている。
部落民は、底辺の部分では、結婚・就職差別などで、人間社会でも最悪クラスの悲惨を押しつけられてきた。これを肯定するのは人間に対する犯罪である。しかし一方で、筆者は、彼らの一部が悪質な犯罪に手を染めてきたことも知っているし、必ずしも、貧しさや恵まれなさといった観点では、世間の想像と大きく乖離している現実も知っている。
人は見かけからは分からないものだ。しかし、どんな人でも、それなりの喜びと苦しみが与えられているものであって、この意味で、被差別者と与差別者に有利不利があるわけではない。人は誰でも、すべて等しく幸福と不幸を持っている。だから、本当は被差別者だからといって同情しても仕方のない現実がたくさんあるのだ。
被差別者たちは、見かけの不幸を与えられ、実質の幸福を与えられてきたかもしれない。なんでも板に書いたが、浅草弾左衛門からして、実は江戸期では将軍よりも金持ちだったともいわれる。これは「人に非らざる者からは年貢を取れない」という政策があったからだ。だから被差別者こそ、江戸期では、もっとも裕福な民衆であり、その上位階層にあっては美貌の公家娘や武家娘を自由に買い取ることができた。
一方で、汚穢処理業・処刑業という人が嫌う仕事を強要されてきたわけだが、これも、人が嫌うからこその旨味があったというべきだろう。こうした「特権」は明治における四民平等解放令によって失われるが、実は世間の偏見差別の上に、特権は現代に至るまで続いたのである。
一方で、結婚・就職などにおける凄まじい差別の悲運を味わい続けた。だが、だからこそ被差別者は揺るぎない団結、同盟を獲得し、日本の闇社会に確固とした地位を築き上げてきた。筆者は、個人的に某暴力団最高幹部を知っているが、彼との会話で、そうした事実を確認した。しかし、今、ここで公開することはできない。
大切な視点は、被差別者だから不幸を強要されたと決めつけないことだ。だからといって彼らが幸福だった訳がない、すべての人民は、同じようにトータルで幸福と不幸を享受しているということを忘れてはいけない。みんな同じように喜びと苦しみがあるのだ。
しかし、小泉純一郎・竹中平蔵の戦後最大の悪事を分析する上で、彼らの出自は欠かすことのできない情報だと指摘しているだけだ。それに触れないことが被差別者の人権を擁護するという考えは間違っている。あらゆる事実を明らかにし、隠蔽せず、臭いモノにフタをせず、真正面からお天道様の下で議論すべきなのだ。
ただ現実問題として、竹中の個人情報を公開してしまうと、迷惑のかかる方もいるために、これ以上の事実は公開できない。証拠を明らかにすることもできない。
★ 2009年08月29日土曜日 8時更新
今朝も非常体感、複数の震源を意味するギリギリ音だが、キー音が強い。宏観板に、昨夕、四国沿岸で強い赤焼けが見られたとレポートがある。東京から微震動報告が複数あった。当地では、昨夜から再び収束、放射線も収束傾向、行徳ピスコも収束傾向。いよいよ解放が近づいたようだ。
■ 藤原直哉NHKラジオ朝いちばん、二回続けて出演を拒否されたので、代わりに総選挙後の経済崩壊について【2009年8月27日 (木)藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2009年８月27日 臨時版：日本経済再建への道】
● 注目に値するのは、民主党政権が、世界大恐慌の本質を理解せず、すぐに行き詰まる可能性があると指摘していることだ。筆者も、民主党政権にはまったく期待していない。まあ、自民党が破滅するのは必然だが、そのまま政権が棚ぼた式に転がり込んでも、現状を打破する実力はないと見る。
かといって数ヶ月〜数年で自民党に政権が戻ると考えるのも浅はかで、おそらく、自民党はこのまま崩壊して、二度と復活できないだろう。日本民衆もバカではない。一番底辺で社会を支えてきた大衆は、すでに問題の本質を見抜いている。
この大恐慌に至ったのは、自民党の小泉・竹中ら新自由主義者たちが金融資本の市場原理を日本社会に持ち込み、これによって人々が目先の金儲けに夢中になって人情を見失い、したがって国民の連帯感が崩壊したというのが真相であり、一番必要な政策の本質は、格差を否定し、差別をなくし、国民がみんな平等な立場で助け合い、連帯感を取り戻すということなのだ。
今、日本にとって本当に必要なことは、社会のあらゆるシステムが破壊され、組織が崩壊し、国民が路傍を彷徨い、飢えて、病に倒れ究極の困難を思い知らされることであり、このとき政府ではなく、企業でも公的組織でもなく、個人の人情、思いやり、ボランティアにより、人々が団結し、再び連帯を取り戻すことなのだ。
筆者は、何度も指摘してきた。学歴や地位、金儲けの幻想にしがみつくだけの男どもは打ちのめされ、鬱病で彷徨うだけになり使い物にならない。これから日本社会を本当に支えてゆくのは女性たちである。女性はつまらぬ見栄や幻想を簡単に捨てる生理能力を持っている。
女性たちが、あらゆる空地に芋を植え、団結して農業共同体を結成し、日本社会を根底から救済するのである。男は種付けと労働にしか役立たない。母を中心とした社会が成立する。人類は母系氏族社会への回帰を始めるのだと。
■ デタラメ中国、身内からも暴露相次ぐ
【経済統計は「でたらめ」＝議会で異例の批判−中国・南京8月29日14時21分配信 時事通信
【香港時事】29日付の中国系香港紙・大公報によると、江蘇省の省都・南京市の人民代表大会（市議会）で「今年上半期の南京市の経済成長率は前年同期比10．2％」などとする市政府の報告が議員らから「でたらめだ」と批判の集中砲火を浴びた。 中国ではこのところ、公式経済統計の正確性についてメディアやインターネット上で疑問の声が増えているが、議会で公然と非難されるのは異例。 28日閉幕した同市人民代表大会常務委員会の会議で、石油化学関連企業を経営する常務委員が「南京の経済は電力を大量に消費する重化学工業が中心だ。上半期の工業用電力使用量が前年同期比で1．7％しか増えていないのに、域内総生産（GDP）伸び率が10．2％というのは議論の余地がある」と指摘した。 このほかにも「市政府は『上半期に農民の収入は12％増えた』と発表したが、実際には農産物の価格が低下して、農民の収入はどんどん減っている」「公式の失業率は当局に登録した失業者数だけに基づいており、極めて非科学的だ」と批判が相次いだ。】
【【大紀元日本8月25日】中国最高法院(最高裁判所に相当)の副院長はこのほど、中国の市民が司法に対して不信感を抱いていると、中国河北省で開かれたシンポジウムで発言した。 中国の政府系メディア「人民日報」によると、河北省北戴河（療養地）で、8月10日から開かれた「社会主義法治理念について」のシンポジウムに、40数人の裁判長が参加。その席上で、最高法院の常務副院長・沈徳詠（シェン・ドゥヨン）氏が、「現在、一部の国民に見られる司法に対する不信任は、徐々に顕在化しており、不変な社会心理となっている。非常に恐ろしい現象だ」と発言した。
参加した複数の裁判長から、裁判の公正さを改善させるための重要な課題について、法廷審理の公開度を改善し、判決の理由を説明することなどが挙げられた。 中国社会科学院の範亜峰博士は、司法に対する国民の不信任について、「現行の司法体制には、独立性と公正性が著しく欠けている」と指摘した。 また、北京市理工大学の胡星闘教授は司法への不信任を招く重要な原因について、「一部の司法当局は弁護士を含む一般国民に対し、非常に傲慢かつ理不尽な態度をとっている」と語り、中国には抜本的な制度改革が必要であると指摘した。 範亜峰博士は、司法に対する国民の信任を改善する方法について、「真に独立し、かつ公正な裁判を行うこと。裁判所が国民の権利を守り、公平主義を守り、権力者集団を制約する機構になること。これが唯一の真の改善策である」と述べた。】
● 管理人の被差別民に対する考え
筆者は、被差別部落といわれる地域の付近で育った。子供の頃は、よく「四つ」と言われたものだ。最初は意味が分からなかったが、それは「四つ足」の意味で、穢多被差別部落民に対する最大の蔑称であることを後に知った。
実家は１９５０年代に余所から移転したもので、その土地に先祖代々住んでいたわけではないが、ある方が、「敷地に処刑者の供養祠が建っていた」と指摘した。「ここは金をもらっても住んではいけない土地だ」ともいわれ、その通り、物心ついたころから激しい心霊現象が多発し、家族全員ひどい目に遭った。
被差別民に対する姿勢だが、筆者は中学生の頃から差別問題に強い関心を抱き、調査学習を行った。高校に入ってからは、部落解放同盟に出入りしたこともあるが、朝鮮総連とともに、関係者に異様で苛酷な人間性と強い違和感を感じて出入りをやめた。
高校時代は社会科学研究会に入り、差別について真正面から学んだ。これによって自分が差別の優位者に立とうとしている現実に、自己不信を抱き、高校をやめて底辺の労働者になろうと思い立った。
さて、差別に対する姿勢だが、なんでも掲示板に、筆者が竹中平蔵を被差別民出身と指摘したことへの批判が書き込まれている。その内容は妥当なもので、これまで、たしかに人の悪行を指弾する上で、その被差別出身階層に触れるのは差別を助長するものであると認識されており、批判者の指摘が間違っているとは思わない。
しかし、竹中平蔵は、今の日本社会を破滅させた最大の首謀者であり小泉純一郎とともに最高責任者である。竹中の犯罪と人間性を糾弾する上で、彼の出自である被差別民について触れないわけにはいかない。
「被差別民だから悪行を働いた」などと決めつけるつもりはないが、竹中が被差別民から差別を克服し、一橋大学からハーバード大に進み、ロックフェラーの手先として、日本のあらゆる資産をロックフェラーに貢ぐ重大な役割を与えられ、それを実現したという事実を真正面から見る必要があり、このとき、彼が被差別民出身である事実を隠蔽しては、その意味が分かりにくくなる。
もし竹中が一般的な中産階級出身なら、これほどの巨大な悪事を働いただろうか？ そうは思わない。彼は、被差別者としての抑圧された思いを、逆に抑圧者の優越感にすり替えた人物なのだ。それによって、日本の数千万の大衆は正規雇用の地位を失い、臨時、派遣労働者に堕とされ、さらに、その立場さえ失って飢えて彷徨う運命にあるのだ。
おまけに竹中は、派遣労働で巨利を占めているパソナの会長に就任し、自分が作った労働基本権破壊政策によって、さらに巨大な利益を得ようとしているのだ。
こんな人物を許せるのか！ 彼を分析するに当たって、彼が被差別民出身である事実に触れないなら、その本質が見失われると考える。
これについて、異論のある方は、なんでも掲示板に意見をお書きください。
★ 2009年08月28日金曜日 7時半更新
今朝も非常体感！ 昨日から長い微震が復活した。スロースリップなのか前駆微震なのか判別がつかない。ニワトリは怯え続けている。小屋から出てこない。
行徳三宅島が収束しているようだ。ピスコ南房総も収束傾向だ。こうなれば、いよいよ本番か。今度のデータは過去に例のない凄いもので、M8級が伊豆〜小笠原海域で発生すると確信している。巨大地震の場合は、スマトラのときもそうだが前兆スパンが長く、起きそうで起きない状態が長く続く。タイミングを見誤り、もう起きないと思い始めたころドカンと来るから始末が悪い。
8時追記 所沢M氏からガンマ線サーベイメータの値が劇的に低下したと報告あり。清瀬コスモスさんに電話したら、今のところ、それほどでもないとの返事。
大地震発生前にはガンマ線値（ラドン２２２）が急低下することが知られ、JA７小林氏は「爆縮」と名付けている。
18時追記
【8月28日14時27分配信 ロイター ［シンガポール ２８日 ロイター］インドネシアのスラウェシ島沖で２８日、マグニチュード（Ｍ）６．８の地震が観測された。米地質調査所（ＵＳＧＳ）が明らかにした。 インドネシアの地震観測当局によると、今のところ地震による被害や負傷者の報告はない。また、津波警報も出ていない。 ＵＳＧＳによると、震源はスラウェシ島のバウバウから南南東に２１４キロの地点。震源の深さは６２７キロ。 また、これとは別に中国の青海でもＭ６．２の地震が観測され、震源の深さは１１キロだという。】
● インドネシアで極めて希なマントル地震、こうした大深度は巨大地震の前駆活動と考えている。非常に恐ろしいものだ。
【28日14時48分頃 震源地は種子島近海 （ 北緯29.9度、東経130.7度）で震源の深さは約50km、地震の規模（マグニチュード）は5.1】
予測震源域で小出し解放、経験則なら、巨大地震の前にこうした中小活動はありえないが、今回は分からない。18時頃から、ラジオルーターのブロッキング障害が強まった。関東から、前駆微震が続いているとメール。
● 騙されるな！ 新型インフルエンザ、五人に一人が感染とNHKマスコミ大宣伝、これは自民党・総務相の衆院選投票阻止の陰謀だ！
今、NHKを中心に、新型インフルエンザが劇的に蔓延しはじめた、死亡率が急激に上がったと宣伝を始めた。おかしいと思わないか？ これは総務相がNHKに報道命令を出しているのだ。2500万人が発症と脅かして、死者数十万と予想している。これで明後日の投票に行く人が激減するだろう。
誰がトクをするのか？ 自民党だ。自民党は基本的に組織票であり、支持者は半強制的に投票に行く。しかし民主党支持者の多くは浮遊層であり、その場の気分次第で投票が決まる人たちだ。民主党が大勝利するというのは、こうした浮遊層、無党派層が投票に出かけて民主党に入れることを前提にしている。
やり方が実に狡猾だ。明日になれば、もっと激しく投票阻止のウルトラCが出るに違いない。
■ 自民党壊滅の予測
【宇宙の法則研究会情報：NHKが行った今回の衆議院選挙に関する世論調査の結果が、nikaidou.comのサイトで公表されています。（NHKから流失したものだそうです）結果は、すざまじいものになっています。マスコミの中でもNHKの世論調査は、最も信頼されているものです。民主党は比例で立候補者不足になっています、この結果が本当なら、自民党はいよいよ消滅です。
自民 小選挙区 ４１ 比例 ４７ 合計 ８８
民主 小選挙区 ２４６ 比例 ９２ 合計 ３３８（ただし ８候補者数足らず、議席は他党にいく）
公明 小選挙区 ０ 比例 ２０ 合計 ２０
共産 小選挙区 ０ 比例 １０ 合計 １０
社民 小選挙区 ３ 比例 ６ 合計 ９
国民 小選挙区 ３ 比例 ０ 合計 ３
みんなの党 小選挙区 ２ 比例 ４ 合計 ６
日本 小選挙区 １
大地 比例１
無所属 小選挙区４】
【8月28日3時6分配信 読売新聞 読売新聞社は３０日の衆院選投票日を前に、全国３００小選挙区のうち、激戦区や注目区を中心に２００選挙区で世論調査（２５〜２７日）を実施し、選挙戦終盤の傾向を探った。 民主党は序盤情勢調査で明らかになった３００議席を超える圧勝の勢いを維持しており、政権交代実現の可能性が高まっている。 自民党候補は懸命に追い上げ、一部の選挙区で民主党候補との差を縮めているが、民主党の圧倒的な勢いを止めるまでには至っていない。ただ、有権者の２割強が小選挙区での投票先を明らかにしておらず、情勢はなお流動的な要素もある。 前回３００小選挙区を対象に行った世論調査（１８〜２０日）では、「民主党が比例選と小選挙区選を合わせて３００議席を超す勢い」「自民党は激減、公明党は公示前議席の確保は難しく苦戦」との情勢が明らかになった。】
● ついでに自民党支持の「強制連行はなかった」右翼も壊滅してくれんかね。朝鮮人に対して、あれほどの、ひどい差別を行い、関東大震災では首都圏ジェノサイドを実行し、「天皇の大東亜共栄圏を作るから、有り難く植民地になれ」と傲慢に侵略した日本が、強制連行や慰安婦をやらなかったなど、恐ろしく陳腐な日本擁護だ。
人間は良いことばかりに浮かれたい気持ちがあるが、マイナスの側面を直視できないヤツは、すべて滅びることになっている。悪いことをやったなら隠蔽せずに直視し、その原因を本当に明らかにして反省しない限り、一歩も前に進めないんだ。同じ過ちを何度でも繰り返すんだ。これをカルマと呼んでいる。
日本人に対してすら、４５０万人を徴兵して２６０万人が殺されたんだぞ。８００万人を超える徴兵非適格者や女性たちが強制徴用されたんだぞ。差別蔑視の対象だった朝鮮人に対してひどいことをやらなかったわけがないだろ。ホンマにアホとちゃうか？
■ 雇用情勢が悪化の一途、年内にも先進国最悪級の失業水準へ
【8月28日12時3分配信 毎日新聞 ７月に５．７％と過去最悪になった完全失業率（季節調整値）は、企業の輸出や生産が回復に向かっているにもかかわらず、今後一層悪化する可能性が高い。先行きの不透明感から、依然人員抑制に走る企業が少なくないと見られているためだ。雇用環境の悪化が消費減退を招き、さらに企業に雇用調整を促すという悪循環に陥る事態も想定されている。 失業率は、景気動向の推移より半年程度遅れる「遅行指標」だ。しかし、あと半年で改善に向かうかとなると、慎重な見方が大勢を占める。企業が採用増に転じても、人件費の安い海外で調達するなら日本の失業率は下がらない。リストラで業績が好転した会社なら、簡単には雇用を増やさないだろう。
７月末、内閣府所管の経済企画協会がエコノミスト３６人の予測をまとめたところ、今後完全失業率は０９年１０〜１２月の３カ月平均で５．５６％になり、５．７％に達するのは１０年４〜６月（５．６６％）という見立てだった。ところが、現実は早くも上回った。 金融危機、長引くデフレで体力の弱った企業は業績回復に時間を要し、今後も採用抑制や人員削減に踏み切る−−。多くのエコノミストはそう見ているが、雇用情勢の悪化は専門家の予測を超える勢いで進んでいる。 日本企業は、生産に見合う水準を超えた「過剰雇用者」を、過去最多の６０７万人（０９年１〜３月）抱えているとの政府推計もある。「失業予備軍」が７月の完全失業者数（３５９万人）の２倍近くいるわけで、当面雇用情勢が回復しないことを示唆している】
●上の数字は行政当局のカラクリ発表で、本当の失業率は１０％というのが実態に近い。しかし、これも非正規雇用を含むため、本来の労働者としての権利を確保して就業している人たちの実質雇用から考えると、失業率は軽く２０％を超えている。年内に４０％を超えるのは確実と指摘されている。
正規雇用労働者をリストラし、非正規雇用、つまり派遣や臨時労働者に貶めた最大の功労者、指揮者は竹中平蔵と小泉純一郎だ。その竹中が、派遣会社の会長となり、貧しい労働者から最後の血の一滴まで搾り取る立場になった。
こいつは、どんなヒドイヤツかと言えば、実は、和歌山県の被差別民出身で、立身出世を目指してハーバード大学（別名ロックフェラー大学）に行き、ユダヤ金融資本の利益ための尖兵として、日本のすべての財産をロックフェラーに貢ぐために日本に送り返された人物である。
★ 2009年08月27日木曜日 ７時半更新
昨日、昼頃から急速に体感が低下した。一昨日頻繁に起きていた微震も消えた。ニワトリが終日怯えて小屋から出てこなかった。しかし結果が見えない。
こうした場合は、一昨日の夜、非常に規模の大きなスロースリップが発生したと考えるしかない。
行徳三宅島の凄いデータは、やや低下したものの収束は見えず、これが完全収束したなら、やはり巨大地震か大噴火が起きると予想している。巨大地震の前兆スパンは非常に長いもので、起きそうで簡単には起きてくれない。昨日発生する可能性が強いと考えたが、遅延するなら、かなり先になるかもしれない。発生までには前駆微震が頻繁に繰り返される。家がきしみラップ現象が続く。体調が悪化し、頭痛で不快感が強まる。事故が多発する。こうした経験則通りなら、昨日の警告はフライングだったかもしれない。
■ 日本社会に激しい収入格差をもたらし、勤労者をルンペン化した首謀者、竹中平蔵が人材派遣会社会長に
【竹中氏がパソナ会長に＝小泉改革の旗振り役 8月26日21時1分配信 時事通信
人材派遣大手のパソナグループは26日、小泉政権で経済財政担当相や総務相を歴任した竹中平蔵慶応大教授（58）が同日付で取締役会長に就任したと発表した。代表権は持たず任期は1年。 竹中氏は海外展開を含む中長期的な成長戦略作りに関与するほか、新しい人材業のあり方について助言する役割を担うという。 ただ、人材派遣業をめぐっては、衆院選後に政権が交代すれば、労働者派遣法が見直され規制強化への動きが避けられない情勢。今後、竹中氏が対外発信役を買って出る場面もありそうだ。 竹中氏は2001年から06年まで小泉政権の閣僚として構造改革を主導した。07年からはパソナの特別顧問を務めていた。】
● これこそ、もっとも許し難い政権犯罪だ！ 労働者の安定雇用を奪い、正社員を極端に減らし、多くを低賃金の派遣労働・臨時雇用者に貶めた最大の指揮者・首謀者であった竹中平蔵が、その派遣労働者から最後の血の一滴まで搾り取って栄華を誇る派遣会社パソナの会長に就任した。小泉・竹中「改革」で、もっとも大きな利益を享受したのが派遣会社であった。これこそ、まさに権力の犯罪であり、竹中は、国民の首を切って、ルンペンに貶め、さらに、死ぬまでこき使う搾取で金儲けしているのだ。
右翼は何をやってるんだ！ 竹中をなぜ襲撃しないんだ？ おまえたちも竹中や企業からカネをせしめているからか？
■ 中南米 麻薬解禁が拡大
【（ＣＮＮ） アルゼンチンの最高裁は２５日、マリフアナの個人的な使用を容認する判決を言い渡した。マリフアナ使用で成人を罰するのは、その人物が他人を傷つけたのでない限り、違憲だと指摘している。判決は裁判官３人の一致した見解として言い渡された。これにより、メキシコに続いてアルゼンチンでもマリフアナが合法化されることになる。最高裁のカルロス・ファイト判事はかつてマリフアナ禁止の法律を支持していたが、国営通信ＴＥＬＡＭの取材に対し「自分の中で『現実』が変化した」と説明した。
今回の裁判は、少量のマリフアナをポケットに隠し持っていたとして逮捕された５人の若者を罪に問うことができるかどうかが争点となっていた。 中南米ではこれまで禁止されていた薬物を合法化する動きが広がっている。ブラジルの高裁は今年に入って薬物の個人的な利用を容認する判断を示し、メキシコでは２１日、マリフアナ、ヘロイン、コカイン、ＬＳＤといった薬物の所持を少量であれば認める法律が成立した。 】
● 日本では大麻・覚醒剤を始め麻薬取り締まりが強化されているが、世界では逆の傾向にあり、@アフガニスタン周辺で大規模なアヘン・ヘロイン・モルヒネ生産が拡大している。 Aオランダをはじめ欧州で大麻の合法化が拡大している。 B中南米でもコカインの合法化にまで進もうとしている。 などで世界的に麻薬が合法化される傾向にある。
実は、世界最大の麻薬ビジネス王国はアメリカである。アメリカはCIAを使って、アフガン・北朝鮮などでケシを栽培させ、ヘロイン原料を抽出し、ニセドル札とともに資金源にしてきた。アメリカは世界１２０カ国以上に軍事駐留させる費用に苦しみ、軍やCIAの独自資金源の開拓を奨励してきた。この中心にあるのが麻薬ビジネスであった。北朝鮮に対する不可解な軟弱姿勢の理由は、@３００兆円といわれるタングステン・ウラン資源の利権を狙っている Aニセドル札「スーパーノート」をアメリカが北朝鮮に供与してきた事実を暴露すると脅されている BCIAが北朝鮮の覚醒剤・ヘロイン・コカインなど麻薬ビジネスに参画している。 などの理由があった。
麻薬ビジネスは効率的な儲けが期待できるため、資金に窮した金融資本が狙いを定め、新たなビジネスチャンスを構築しようとしている。これを合法化することにより、アメリカを始め資金に窮したファンドが起死回生を図ろうとしているようだ。すでに財政破綻のカリフォルニア州では、大麻を高い税率で監督権益下に合法化すると決定している。
統一教会も資金源としてコカインの世界的販売網を確立しているといわれる。オウム真理教も統一教会の下請けで麻薬生産を行い、このために村井が殺害された。
その主薬は覚醒剤メタンフェタミンで、戦前、ドイツで開発されたアンフェタミンと漢方薬麻黄を元に、軍部の指令によって日本人科学者が開発し、戦後はヒロポンの商品名で市販された。１９６０年代に非合法化されるまで、日本では広く利用され、軍隊・徹夜の工場・現場作業、芸能界などで頒布され、禁止後も密かに利用され続けている。売れっ子芸能人の多くが睡眠不足でパフォーマンスを得るために頻繁に使用されてきた。タレントを絞りきる芸能事務所では覚醒剤の使用は常識だったといわれる。酒井法子は氷山の一角であった。
【補足： 1887年にドイツでアンフェタミンが合成され、1893年、長井長義と三浦謹之助によってエフェドリンからメタンフェタミンが合成された。覚せい剤として使われ始めたのは、アメリカで薬理学者ゴードン・アレスが、1933年、アンフェタミンから吸入式喘息薬を開発して、ベンゼドリン(BenzedrineR)として市販されたことがきっかけである。咳止めより疲労回復に効果抜群だと長距離トラック運転手が乱用したり、また食欲減退効果があることからダイエット薬として販売する業者も現れたが、乱用の報告を受けてアメリカ食品医薬品局（FDA)が1959年に処方制限に踏み切った。アンフェタミンより数倍の強力な効果があるメタンフェタミンはドイツでペルビチン錠として1938年に市販されたが、早くも弊害に気づいて1941年に危険薬物に指定された。 メタンフェタミンはアンフェタミンより強い中枢神経興奮作用をもつ覚醒剤であり、日本では覚せい剤取締法により規制されている。医療の現場においては現在、ナルコレプシーに対して施用されているだけである。21世紀初頭の近年、世界各国においてその蔓延の急速な進行が確認されており、一例としてアメリカ合衆国では、『最も危険なド ラッグ』として語られるものとなっている。日本語における俗称、シャブ、エス(S)、スピード(Speed)、英語における俗称、Ice（アイス）、Meth（メス）、Crystal meth（クリスタル・メス）、諸言語における俗称、冰毒（中国語）、Tina（フランス語）、Shaboo（イタリア語）、Tik（南アフリカ）異称、The queen of ice（氷の女王）。】
ベトナム戦争で、ベトコンの恐怖に怯えて手も足も出ない米兵を戦闘に駆り立てるため、米軍によって利用された。日本軍が硫黄島などで激しい抵抗を行い米軍を心胆恐怖させた理由は日本軍のヒロポン使用であると認識し、それ以来、朝鮮戦争やベトナム戦闘など戦闘場面で兵士に服用させた。これにより米軍と麻薬使用は切っても切れない必需品になった。
またアメリカでは航空機の利用が多いため、操縦者の眠気を阻止する必需薬としても利用された。スペースシャトルでは操縦時に服用が義務づけられている。日本でも旅客機の機長などが日常的に服用していた。「逆噴射機長」もヒロポンの常用によって精神錯乱に追い込まれたとされている。
現在でも、自衛隊パイロットを中心に、特別の認可によって、こうした薬が処方され、戦闘時には強制的に服用させることになっている。
今後、世界的に麻薬汚染が劇的に拡大する事態は避けられない。おそらく日本でも大麻合法化に向かうだろう。政府はタバコに匹敵する税源を獲得できるからだ。
■ イラン、イスラエルの攻撃を呼び込む準備、どうしても戦争に持ち込みたい
【8月27日7時56分配信 産経新聞 【ワシントン＝有元隆志】イランが、使用済み核燃料棒から核爆弾の原料となるプルトニウムを抽出する再処理施設の建設に向け、北朝鮮から技術協力を受け、北欧から軍事転用可能な資材を購入するなど、準備作業を加速させていることが２６日、分かった。イランの核問題に詳しい情報筋が明らかにした。
情報筋によると、過去２年以上にわたって、北朝鮮のプルトニウム型による核開発に従事してきた同国の寧辺の核技術者や国防科学院の核専門家は、イランを訪れるなどしてプルトニウムを抽出するための再処理に関する技術支援を行ってきた。 これと並行し、「イランは再処理施設建設に必要な資材の獲得も精力的に進めている」と、同筋は指摘する。フランス紙レセコーは４月、イラン国防省に近い企業が、フィンランドを舞台にして、プルトニウムの抽出過程で使われる混合器を購入したと報じた。国連安全保障理事会の対イラン制裁決議で、イランの核関連活動に対する国際的な締め付けが厳しくなっているため、イランは偽装会社を使い、軍事転用可能な機器を購入しているという。 同筋は、イランは混合器に加え、プルトニウム抽出器、放射線遮断用の鉛ガラスなども入手したとしている。
イランは南部ブシェールに、ロシアの協力により原子力発電所を建設した。使用済み核燃料棒からプルトニウムを抽出するためには再処理が必要だ。同筋によると、イラン政府は再処理施設の建設をまだ決定してはいないが、決まれば国際原子力機関（ＩＡＥＡ）などから監視されないように、施設は軍事基地内に建設される見通しだという。】
■ 中曽根康弘（元首相）・鹿内信隆（産経新聞経営者）が海軍主計将校時代に従軍慰安婦施設を設置経営した事実について
【中曽根元首相：旧海軍時代に慰安所つくった記憶ない−慰安婦問題 ３月23日（ブルームバーグ）：中曽根康弘元首相は23日午後、日本外国特派員協会で記者会見し、自らが旧海軍時代に従軍慰安婦が詰める「慰安所」を設置したと指摘されていることについて「事実と違う。海軍の工員の休憩と娯楽の施設をつくってほしいということだったので作ってやった」と否定した。従軍慰安婦問題への旧日本軍の関与の実態に関しては「具体的なことは知らない」と述べるにとどめたが、「日本として謝罪すべき問題だ」とも指摘した。また、米下院に提出された旧日本軍の従軍慰安婦問題に関する対日非難決議案へ日本政府が取るべき対応について「結果次第だ。考えるべき問題があれば考え、処置すべきことがあれば処置すべきだ」と語った。 また、安倍晋三首相が、当時の官憲などが慰安所の設営や慰安婦の募集・移送に関与していたことを認めて「おわび・反省」を表明した1993年の河野洋平官房長官談話を継承する、としていることに賛同する考えを強調。その上で、「日本政府、国民は正式な謝罪を行っている。改めて政府が言うチャンスがあれば必要だ」とも語った。】
【中曽根康弘経歴 「三千人からの大部隊だ。やがて、原住民の女を襲うものやバクチにふけるものも出てきた。そんなかれらのために、私は苦心して、慰安所をつくってやったこともある。かれらは、ちょうど、たらいのなかにひしめくイモであった。」（松浦敬紀『終わりなき海軍』文化放送開発センター出版局、72ページ）】
【鹿内信隆（産経新聞社長）回想から 陸軍経理学校で慰安所開設の仕方を教わった鹿内信隆の話はもっと生々しい。
「その時（慰安所の開設時）に調弁する女の耐久度とか消耗度、それにどこの女がいいとか悪いとか、それからムシロをくぐってから出て来るまでの待ち時間≠ｪ、焼香は何分、下士官は何分、兵は何分…といったことまで決めなければならない(笑)。料金にも等級をつける。こんなことを規定しているのが「ピー屋設置要項」というんで、これも経理学校で教わった」（『いま明かす戦後秘史』）鹿内信隆としては自慢話のつもりなんだろうと思う。】
従軍慰安婦の事実隠蔽のため、敗戦後、慰安婦を看護婦に採用せよと司令部が命令した
【2008/06/19 敗戦後、慰安婦を看護婦に 旧軍の命令、文書で初確認 http://www.47news.jp/CN/200806/CN2008061901000625.html http://www.asyura2.com/08/asia11/msg/416.html
第２次大戦での日本の敗戦直後、旧海軍が日本人慰安婦を、軍病院の補助的な看護婦として雇用するよう命じた通達が１９日までに、連合国側が暗号解読して作成した英公文書で判明した。研究者らは、慰安婦が看護婦に雇用された際の身分が軍属だった可能性が高いとみている。敗戦時に軍属雇用するという配慮から、軍が戦中に慰安婦管理に事実上深くかかわっていたとする見方を補強する貴重な史料としている。 従軍慰安婦問題では、政府の謝罪や補償の根拠となる当局の関与の度合いが問題となっており、今後の議論に影響を与えそうだ。「看護婦」とすることで、当局が慰安婦の存在を連合国側から隠ぺいしようとした可能性も指摘されている。
慰安婦を看護婦としたことは元兵士らの証言や、オーストラリア人ジャーナリストの著書の中で出典不明で紹介されたことがあったが、その命令が原文に近い形で確認されたのは初めてとみられる。関東学院大の林博史教授（現代史）が英国立公文書館で発見した。（共同）
■当ブログの「従軍慰安婦」関連エントリ一覧http://dj19.blog86.fc2.com/blog-category-12.html】
★ 2009年08月26日水曜日 ６時半更新
今朝も猛烈な非常体感！ 明らかに巨大地震か噴火のもの。昨夜、長い前駆微震を度々感知した。早ければ今日にも巨大地震が起きそうだ。
JA７HOQは世界一正確な村山情報が、巨大地震の前兆はないと書いているが、あまり正確でない筆者の体感情報は、今日にも伊豆〜小笠原〜南西諸島方面に巨大地震か噴火が発生することを告げている。M8クラスの場合は前兆スパンが長いが、それにしても緊迫感のあるもの凄い体感であり、まさしく非常事態だ。
筆者は、行徳三宅島・清水、ピスコ南房総・神奈川のデータから勘案して、銭州海嶺の本格的崩壊が発生するような気がするが、こんなデータ見たこともないので経験則が通用しない。
各自、非常装備の点検を、太平洋岸では津波への警戒を。とりわけ伊豆周辺は厳戒を！ 三宅島の大噴火も視野に入れるべきだ。
■ ヤスの備忘録から、最新ウェブボット予測の引用
【・ここ数年、地球関連のカテゴリーは４カ月から１９カ月の長期の期間のデータが支配している。こうしたデータから分かることは、現在地球は明らかに激しい変動の時期に入ったということである。
・今後１０カ月以内に、大きな地震が相次いで起こるとともに、超巨大地震が一つ発生するとデータには出ている。
・２０１０年の春分を過ぎる頃から、地球の環境変化はさらに激しいものとなる。世界の複数の地域で、海底から陸地が出現する現象が相次ぐ。これで世界の多くの民衆は、地球が激しい環境変化の時期にいることを認めざるを得なくなる。
・また地震と関連して、「膨大な塵をまき上げる」というキーワードが大変に強くなっている。これは、浅い震源で巨大な地震が発生するため、地上にあるものが吹き飛ばされ、ものすごい塵がまき上げられる現象を指す。
・また、２０１１年にはさらに激しい環境異変が発生し、１０００マイルの範囲にあるすべての橋やダム、そして高架線が１時間のうちに破壊されてしまうとのデータがある。
・２００９年の終わりから２０１０年の秋にかけて、大規模な環境異変が襲い、地球が大変動の過程にあることがだれの目にも明らかになる。それらは、相次ぐ火山噴火、陸地の突然の隆起、巨大な洞窟や穴の出現などである。マグマの活動はかつてないほど活性化するため、地下の水道管や送電線などのインフラが絶えず切断されるような状況が出てくる。何度修理しても土地が振動しているため、修理が必要なのである。
・環境の激変を体験するにつれ、２０１０年には人々の緊張は非常に高まり、２０１１年にはWebbotのこれまで観測したこともないような巨大な感情の放出が２０１１年に発生する。
・この時期になると世界各地でいわゆる地震と異なる継続的な振動が見られるようになるが、その原因は明らかに地下のマグマの活性化である。これにより、太平洋の輸送行路や航空路が影響を受ける。
・すでに２００５年からわれわれのALTA報告書には南アメリカと南極地域の変動が活発になるとあるが、それはいまでも変わらない。その一つは地磁気と地電流の変動のことである。２０１０年の夏には地磁気や地電流の変動の範囲が正常値を大きく超えるため、極端な現象が相次いで現れる。そうした現象は海流や気流の大きな変化である。気流の変化は、暴風を引き起こす。また、地電流の抑圧が原因となり、異常な地磁気が放出されるような事態も起こる。
・地磁気の異常の基本的な原因は、太陽系全体が天の川銀河の赤道平面を通過しているからである。この通過が完了するのに２０年かかる。天の川銀河のこの地帯は大変に磁気が強く、太陽系全体が圧縮されたような状態となる。
・地磁気の異常は、海流と気流の異常となって現れる。これは異常気象の原因となるが、それは２００９年末から次第に現れて主要メディアなどでも取り上げられるようになるが、２０１０年にはさらに本格化する。多くの場合、これは暴風を引き起こす。これは世界の民衆のカテゴリーにもはっきりと現れている。
・２０１９年までの１０年間には、月の位置が変わったり、肉眼でも確認できるほどの巨大な物体が太陽系に捕らえられたりというような、実にショッキングな現象が相次ぐ。】
■ 「強制連行はなかった、慰安婦は売春婦」と決めつける人たちの大スター、田母神俊雄が、とうとう被爆者もいないことにしてしまった。そのうち朝鮮人もいないことにしてしまうだろう。
【田母神元空幕長 広島平和式典「被爆者も２世もいない」8月25日21時18分配信 毎日新聞
田母神（たもがみ）俊雄・元航空幕僚長は２５日、衆院宮崎１区に立候補している無所属前職の応援演説で宮崎市を訪れ、広島原爆の日の６日に広島市で開催された平和記念式典の列席者について「被爆者も２世もいない。左翼ばかりだ」などと述べた。これに対し、広島、長崎の被爆者からは批判の声が上がっている。
田母神氏は演説で６日に広島市で講演したことを紹介。さらに平和記念式典について「慰霊祭は左翼運動。あそこに広島市民も県民もほとんどいない。原爆の被爆者も２世もいない。並んでいるのは全国から集まった左翼。一部政治勢力が日本弱体化を図っている」などと述べた。 広島市によると、式典参加者は約５万人。会場には被爆者や遺族のための席も２０００以上準備されている。 長崎原爆被災者協議会の谷口稜曄（すみてる）会長（８０）は「原爆犠牲者に対して失礼だ。式典には歴代首相が参列して恒久平和と核兵器廃絶を誓っているのだから、日本政府はきちんと田母神氏に抗議すべきだ」と話した。 広島県被団協の坪井直理事長は「広島の平和記念式典は被爆者が平和宣言を聞き、亡くなられた方々に献花などする場。田母神氏の発言は実証がないのに人を扇動するばかりだが、何の効果もない。騒ぐ必要はないだろう」と話した。】
（ちなみに「株式日記」は田母神全面支持で、強制連行も慰安婦も被爆者もいないと決めつけているようだ。桜井よしこ、小林よしのり、日本国家権力の最大の黒幕である日本会議も同じ意見で田母神を支持している）
★ 2009年08月25日火曜日 ６時半更新
今朝は超大型非常体感、おそらく南西諸島〜赤道方面と思う。小笠原かもしれない。４８時間以内と予想。北米プレート東北方面も危険な発震状況だ。
２２時追記 行徳三宅島に凄まじいデータが出ている。かつて一度も見たことがない。これまで三宅島が２０００超だと必ず海外の超大型、国内のM6超が起きていた。この一ヶ月ほど結果との整合性が失われていたが、凄いデータが続いていた。今回はピスコ南房総や神奈川も整合性があり、間違いないと思う。 超非常事態！ と言えるだろう。パターンから清水や千葉市との関係で、おそらく小笠原〜南西諸島方面の巨大地震のものと考える。
４８時間以内としたが、M8クラスなら、前兆スパンは相当に長い。簡単に起きないかも知れないが、起きればスマトラ大津波クラスの大水害を覚悟すべきだ。
■ 今朝の「誤報」、南房総市で異常振幅のデータ
小田原・三浦半島の対岸、南房総市で異常な振動が記録されたことが原因で決して誤報ではない
【25日午前6時37分ごろ、千葉県、茨城県、東京都23区、神奈川県東部、埼玉県南部に誤った緊急地震速報（警報）を発表した件について、気象庁は千葉県南房総市にある「千葉三芳」の観測点から異常な振幅値のデータが送られたことにより、地震の規模を過大に見積もったことが原因と説明した。推定した震源の位置
異常な振幅値が送られた原因については、職員を現地に派遣するなどして調査を行っているという。現在、「千葉三芳」観測点については、緊急地震速報の観測点としての運用を停止している。 緊急地震速報は、震度5弱以上が予測される場合に発表されるもの。テレビ・ラジオのほか携帯電話（一部を除く）などでも受信することができる。
◆発生した地震の概要（速報値） 地震発生日時：平成21年8月25日6時37分 震央地名：千葉県東方沖 北緯：35.4 東経：141.2 深さ：20km マグニチュード：4.1 最大震度：0】
■ 報道されないアメリカ金融破局、千行破綻のクライマックスへ 宇宙の法則研究会情報
【8月21日米国ではこの日1日だけで、金融機関4行の破綻があったことが報じられました。金融機関の破綻は、今年に入ってからだけでトータル81行にもなります。現在、米国では段階的にいくつかのバブル崩壊が複合的に進行しています。
@サブプライムローン関連バブル
（１.５兆ドル １５０兆円）
Aクレジットカードバブル
(2.５兆ドル ２５０兆円)
B商品先物バブル
（９兆ドル ９００兆円）
C商業不動産バブル
（２５兆ドル ２５００兆円）
D外国為替デリバティブバブル
（５６兆ドル ５６００兆円）
EＣＤＳバブル
（５８兆ドル ５８００兆円）
現在は、クレジットバブルの崩壊と商業不動産バブルの崩壊が顕著になってきており、今後とも破綻する金融機関の数はうなぎのぼりになってゆくのは確実です。これからの1年間で最大1000行の破綻を警戒する声も出ています。オバマ大統領やFRBのバーナンキ議長の「景気の底入れ発言」は、まったくの嘘っぱちであり単に時間稼ぎをしているのに過ぎません。現在の米国では総額1京5200兆円のバブル崩壊がほぼ同時進行的に起こっているのであり、間違いなく資本主義崩壊の引き金を引いて世界規模の経済クラッシュへと繋がってゆきます。（詳しくはDVD「2009年からの資本主義崩壊と2012年の真実」をご参照ください）
☆参考情報
ギャランティー銀行、米銀で81行目の破たん
http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/media/djCZT2871.html
☆参考情報
現在の危機でさらに米銀150─200行が破たんへ＝著名アナリスト
http://jp.reuters.com/article/businessNews/idJPJAPAN-11142120090824】
■ シティ 粉飾決算での延命も倒産の危機
【［２４日 ロイター］ フォックスピット・ケルトンのアナリスト、デビッド・トロン氏は、米シティグループ＜C.N＞が向こう１年半に新たに４４０億ドルのローン損失を計上する恐れがあるとの見方を示した。ただ、優先株の普通株への転換を受け同行資本は強化されたとした。 シティは米政府の不良資産救済プログラム（ＴＡＲＰ）の下、４５０億ドルの公的資金の注入を受けており、米政府はシティ優先株の普通株への転換により同行株３４％を保有している。 トロン氏は顧客向けノートで、シティの不良債権に対するエクスポージャーの大きさが再び懸念材料になる可能性を指摘。世界経済が再度落ち込んだ場合、ローン損失は総額６８０億ドル近くに達する可能性があるとの見方を示した。 ただ、長期的な視点を持つバリュー投資家は今後予想されるローン関連の損失の先を見据えようとしていると付け加えた。 同氏によるシティの投資判断は「ホールド」。目標株価は４ドル。】
■ イスラム刑罰 レストランでビールを飲んだ女性、鞭打ち刑（延期後執行マレーシア）
【飲酒女性のむち打ち刑、ラマダン明けまで延期 マレーシア （ＣＮＮ） 「公衆の面前でビールを飲んだ」という理由でむち打ち刑を言い渡されたマレーシアの女性（３２）が２４日、いったん当局に連行されながら、イスラム教の断食月「ラマダン」が明けるまで刑の執行を延期されることになり、その日のうちに連れ戻された。
女性はイスラム教徒でモデル業をしており、隣国シンガポールに住んでいるが、２年前、マレーシア東部パハン州を訪れた際にホテルのバーでビールを飲んだとして、イスラム法廷で罰金とムチ打ち６回の刑を言い渡された。
２４日午前、父親の家に滞在していた女性を当局がワゴン車で連行。クアラルンプール郊外の刑務所に拘置され、７日以内にむち打ちの刑を執行されることになっていた。ところが車はそのまま引き返し、女性は家に戻された。父親によると「クアラルンプールに連れて来ないようにという上層部からの指示があったと説明された」という。 パハン州の当局者は、ラマダンが明けるまで刑の執行を延期することになったと説明している。２４日はラマダン入りして３日目に当たっていた。 この女性のむち打ち刑が執行された場合、東南アジアでは初めてとなる。マレーシアではこれまでにも２人がむち打ち刑を言い渡されたが、いずれも処分を不服として上訴しているという。】
● マレーシアは経済先進国中で、鞭打ち刑の残る唯一の国、その方法は苛烈で、専門執行官が鞭打ちを行うが、ムチ一発で肉が裂け、骨に達する。虚弱体質の人は鞭打ち一回で死亡することも珍しくない。道路にガムやタバコをポイ捨てすると鞭打ち一回の刑となるが、ほとんどの人は１ヶ月ほどまともに歩けないことになり、６発打たれれば死ぬ人も多い。これは尻に鞭打ち４発の写真、回復に数ヶ月要した（マレーシアで） こちらは動画（気の弱い人は見ないこと）
■ 新型インフルエンザ 続報
【8月24日22時17分配信 時事通信 沖縄県は24日、新型インフルエンザに感染した県内在住の男性（47）と男児（8）、10カ月の乳児の計3人が重症になったと発表した。男児は回復の兆しを見せているが、男性は肺炎を併発し意識不明で、脳症の疑いもあるという。乳児は男の子で肺炎を起こし、症状は悪化しているという。 県によると、男性は重度の慢腎不全で、男児は過去に軽い脳性まひを起こしたことがあったが、乳児には基礎疾患はなかった。 男性と乳児は家族や周囲にA型インフルエンザの患者がいたが、男児の感染源は不明。3人はいずれも渡航歴はない。】
★ 2009年08月24日月曜日 ９時更新
昨夜からテレビノイズが激しい。耳鳴り体感は相変わらず深刻、今朝は太平洋側、南西方面の赤焼け現象レポートが多数寄せられていた。昨日書いた、南西諸島・台湾・赤道方面の大型・超大型前兆で、遅くとも今日中には発生すると見ている。関東を含め国内での巨大前兆は確認できず、予測の関東方面大地震は次の満月トリガー９月８日過ぎが濃厚になったかもしれない。
昨日、東北方面の地気が異様に強かったが、千島でM５.３が発生していたようだ。断層状雲もこれかもしれないが、東北太平洋にこれから発生するかもしれない。
【Sunday, August 23, 2009 at 23:05:13 UTC Monday, August 24, 2009 at 09:05:13 AM at epicenter Time of Earthquake in other Time Zones
Location 48.490°N, 157.468°E Depth 40.8 km (25.4 miles) Region EAST OF THE KURIL ISLANDS Distances 265 km (165 miles) SSE of Severo-Kuril'sk, Kuril Islands, Russia
510 km (315 miles) S of Petropavlovsk-Kamchatskiy, Russia2040 km (1260 miles) NE of TOKYO, Japan 7185 km (4460 miles) NE of MOSCOW, Russia】
１７時半追記
【24日14時26分頃 震源地は青森県西方沖 （ 北緯41.1度、東経140.3度）で震源の深さは約170km、地震の規模（マグニチュード）は5.3】
この地震は、昨夜、宏観板に【私も東京から中津川に帰宅する途上、甲府界隈で北と南の空両方に断層状雲を確認しました 解放が早いタイプで２４時間以内 北米プレート、東北方面はM5超 南西諸島台湾方面はM6超と予想しました】
と書いた該当のようだ。これから、今度は南西諸島〜台湾・フィリピン方面にM6超、あるいはM7超が発生すると予想している。
２０時現在、強いブロッキングが再発している。
新型インフルエンザ殺戮、恐るべき胎動
【8月24日15時59分配信 時事通信 【台北時事】台湾の衛生署（衛生省）は24日、新型インフルエンザにより、同日までに新たに2人が死亡したと発表した。これにより、台湾での新型インフルエンザによる死者は計5人となった。 死亡したのは6歳の男児と44歳の女性。男児は先月19日にインフルエンザの症状が出たため、入院治療していたが、今月21日に死亡。女性は同17日に症状が表れた後、投薬治療したが、24日に死亡した。】
【90歳以上が抗体保有か 東京大医科学研究所の河岡義裕教授らの研究チームは、９０歳以上の高齢者は新型インフルエンザに対する抗体を持っている可能性が高いが、それより若い世代はほとんど持っていないことを明らかにした。論文は７月１３日付の英科学誌ネイチャー（電子版）に掲載された。 河岡教授らは、マウスやカニクイザルなどのモデル動物を使い、新型インフルエンザウイルスの増殖性や病原性を調査。通常のインフルエンザに比べて肺での増殖効率が高く、重篤な症状を引き起こしやすいことが分かった。
さらに、新型ウイルスが登場する以前の１９９９年に採取された血清を使い、新型ウイルスへの抗体を調べたところ、スペイン風邪が流行した１９１８年以前に生まれた世代のみ、抗体を保有していた。 また、研究チームは、抗インフルエンザ薬タミフルや、現在開発中の抗ウイルス薬が新型ウイルスに効くかどうかも試し、いずれもウイルスの増殖を抑制できることも明らかにした。
一方、国立感染症研究所の小田切孝人インフルエンザウイルス研究センター第１室長は１３日、７０〜１００歳代の高齢者３０人の血液を調べたところ、４割に当たる１２人が、新型インフルエンザに対する抗体を持っていたと発表した。過去に今回と似たウイルスに感染した可能性があるという。 ２０〜３０歳代の３０人では、抗体があったのは１人だけだった。また、季節性インフルエンザのワクチンの接種後も抗体反応は強まらないと分かった。季節性ワクチンは、新型には効果がないとみられる。】
【 厚生労働省は７月２日、大阪府内に住む新型インフルエンザ患者から、抗インフルエンザ治療薬「タミフル」に耐性を示すウイルスを検出したと発表した。新型インフルエンザで耐性ウイルスが明らかとなったのは国内で初めてで、世界２例目。同省は「重篤度に直接影響を及ぼすものではない」としている。 同省や大阪府によると、耐性ウイルスが見つかったのは、５月２９日に新型インフルエンザに感染していると診断され、現在は回復した患者。 府公衆衛生研究所でウイルスの遺伝子配列を調べたところ、６月１８日にタミフル耐性を示す遺伝子の変異が確認された。 変異していたのは、増殖したウイルスがヒトの細胞から離れる際に使うとげ状のたんぱく質「ノイラミニダーゼ」の遺伝子配列の一部。昨冬に流行した季節性インフルエンザの耐性ウイルスでも同じ部分が変異していた。 ただし、季節性ウイルスとの交雑は認められず、同省幹部は今回の耐性ウイルスについて「突然変異による不完全なウイルスに近く、感染力は強くない」とみている。】
● 新型インフルエンザは現在弱毒性といわれるが、今秋以降、強毒性に変化する可能性が強いと指摘されている。現在の「新型」は豚インフルエンザタイプA型で、大本命は鳥インフルエンザタイプH5N１の人感染タイプとされており、WHOは、これが出現するのは時間の問題と指摘している。もしそうなれば、豚タイプの現在のインフルエンザ抗体は、おそらく効かないとされる。しかし、下のようなニュースもあった。
ちなみに、１９８０年前後のビルダーバーグ会議（世界のパワーエリートたちの集い）で人口問題が議論され、地球人口の包容力が３０億と定義されたうえ、快適な環境の維持のためには１０億人前後が望ましく、このため７０億に達する段階で、８割を削減する計画が合意され、具体化されたと指摘されていた。（フルフォードブログなど多数の情報がある）
エイズやSARS、ラッサ熱や新型インフルエンザ、ペストなどの疫病が細菌兵器研究施設で人口削減用に開発され、エイズは主にアフリカの黒人用に、SARSや新型インフルエンザはモンゴロイド用に開発され、すでに散布されたが、SARSに関しては失敗したらしい。強毒型新型インフルエンザは、今秋、韓国とロシアから拡大すると指摘されている。
ビルダーバーグ会議は白豪主義者が多いが、オバマ大統領はこの会議によって選任されたと上のリンクが伝えている。世界大恐慌によってもっとも激しく被害を受ける有色人種の怒りを和らげるためという理由だと副島が指摘していた。
新型インフルエンザにかかわる医薬品などの利権は、すべてビルダーバーグ会議メンバーに集中している。例えばラムズフェルドがタミフル製造会社の会長という具合に。
【新型インフルエンザ、致死性の変異型に免疫となる可能性も 米研究 2009年05月07日 23:43 発信地:パリ/フランス
【5月7日 AFP】新型インフルエンザ「インフルエンザA（H1N1）」がパンデミック（世界的流行）の一歩手前といった感で広まっているが、これまでに新型に感染した人は、今後このウイルスがより致死性の高い型に変異した場合も、すでに免疫があるために感染せずにすむかもしれないと、科学者らが指摘した。 こうした現象は、1918年にスペインかぜが世界的に大流行した際にみられたという。この年、春により軽い春かぜにかかった人は、強度の致死性をもつスペインかぜが数か月後に猛威を振るい、世界で少なくとも4000万人が死亡した際、最初のかぜが実質的に予防接種の役割を果たしていたことが、最近の研究で明らかになっている。 前年11月に感染症専門誌｢Journal of Infectious Diseases｣に発表された研究では、スペインかぜに第一波で感染した人は、その時に感染しなかった人に比べ、死亡率が70％低かった。この結果から、今回の新型インフルエンザでも、感染を徹底的に避けてまわったほうが、後の死亡率抑制につながらないかもしれない、という可能性が示唆される】
■ 景気の二番底と原油大暴騰の可能性
【［ニューヨーク ２３日 ロイター］ 米ニューヨーク大学スターン経営大学院のヌリエル・ルービニ教授は英フィナンシャル・タイムズ紙電子版に寄稿し、世界経済が一旦回復した後に再度悪化する「Ｗ」字型のリセッション（景気後退）に陥るリスクが高まっていると警告した。 今回の金融危機を予測したことで知られるルービニ教授は、２３日に掲載された寄稿文で、在庫を再度積み上げる動きや生産の回復などにより数四半期の間は高い経済成長を示すものの、その後は経済成長がトレンドを下回る低い状態が数年続くと予測。
「Ｗ」字型のリセッションに陥るリスクが高い理由の１つとして、各国政府が導入した大規模な景気対策からの出口戦略に伴うリスクを挙げ、「政府は出口戦略を実施してもしなくても困難に直面する」と述べた。 同教授は、政府が財政赤字を埋め合わせるために増税や歳出削減などを実施した場合、経済の回復を損ねる可能性があると指摘。一方で、巨額の財政赤字が放置されれば、インフレ懸念が高まり、国債利回りの上昇、ひいては借り入れコストの上昇につながり、結果として経済成長の足を引っ張ることになると警告した。
またもう１つの理由として、エネルギー・食料価格の上昇を挙げた。投機的な動きや流動性が過度に高まった場合、価格はさらに上昇する危険があると警告。投機的な動きにより原油価格が１バレル＝１００ドルに向け上昇した場合、世界経済は「さらなる打撃には耐えられない」と述べた。 米原油先物は２１日に１バレル＝７３．８３ドルまで上昇している。】
★ 2009年08月23日日曜日 ８時更新
今朝は首都圏にいるが、極めて深刻な耳鳴り、昨日は地気宏観が危険を示していた。今日あたりまで、大地震の危険が非常に強い。
昨日、東北から南下した際に確認した宏観は、フォッサマグナ（糸魚川〜富士川構造線と利根川・信濃川に囲まれた構造面として）の上空に、沿うように北西〜南東の大規模な方向性が確認できた。非常に規模の大きな波状・畝状雲で、おそらく小笠原・伊豆海域の大型・超大型前兆であろう。とりわけ靄・地気が異様に強く、椋平虹も確認した。
東北から首都圏上空に赤焼け現象を認めたが大規模でなく、予想していた首都圏大地震は、今のところないか抑圧されている可能性がある。しかし誤認ではなく、数十日以内に、必ず首都圏大地震が発生すると確信を持った。今回の新月トリガーでなく、次の満月トリガーかもしれない。
２０時半追記 久しぶりに帰宅したが、非常に激しいブロッキングが起きている。ラジオルーターからの伝送が滞り、誤作動を起こしている。耳鳴りが猛烈化、帰宅途上、やはり南西諸島・小笠原・台湾方面と思われる超大型地震雲、巨大地震の前兆と思われる、至る所、とりわけ中越などの古い震源や活性化断層からの放射現象をたくさん確認。こうした放射状雲パレードは巨大地震の前兆で、激しい降雨水害の続く台湾方面にダブルパンチで巨大地震が発生するのかもしれない。
断層状雲が多いので、今のところ千島M5.2、宮城沖M4.6以外目立った発震が見あたらないことから、今日明日にも大型超大型が懸念される。
首都圏の赤焼け現象が薄いので、震源は周辺部か外国と判断している。新月影響下で非常に危険な状態だ。
● 昨日、花巻大沢温泉から首都圏に帰還、貧乏管理人は行き帰りとも高速代節約で一般道路を多用し、帰路は三陸海岸を南下、相馬から常磐道へ、夜友人宅に。
大沢温泉は自炊部があり一泊三千円程度で泊まれるが、露天風呂でアブの大群に襲われて、数十カ所噛まれてひどい目にあった。蛋白制限食を出す温泉旅館は、まずないため、自炊施設を探すしかない。
数少ない自炊施設だが、源泉掛け流し温泉がやや熱いのが難点。凄い大規模なのに驚かされた。ここは貧乏人の味方だ。こんなところは不景気など無関係で、逆に利用客が伸びることになる。特権階級かぶれ客を相手に金儲けを狙った高級施設はひどい目に遭っている。
宮沢賢治記念館や遠野民俗資料館などを回ってきた。国粋主義、石原完爾の国柱会に入っていた賢治だが、その本質は法華経の霊的世界だ。原稿の文字が島崎藤村の字体に似ていたことが気になった。賢治をダシに観光客を呼び寄せようという自治体の色気が強すぎて快適とは言い難い。賢治によって実際に儲かったのは業者だけであり、このことによって地元業者が根源的に破滅するプロセスを見て取った。
遠野では昔話を聞いてきた。「ドントハレ」 ワサビの旨い素晴らしい地域だ。もっとも魅力的な永住候補地だ。筆者は若い頃から柳田国男信者だったから、遠野物語を何度も読み返していて、昔話を手に取るように理解できた。
東北は、どこもかしこも大規模店出店の嵐だ。日本全国金太郎飴世界で、バイパスを走れば現れる風景が、日本中隅から隅まで同じというのは情けない。こうした大規模店が、地域密着の地元店を、とりかえしのつかないほど破壊し、地域社会そのものを崩壊させてゆくのだ。道路も造ればよいというわけではない。便利になればよいというわけではない。
便利で立派な道路や大規模店が、人間生活を根底から破壊し、地域を崩壊に追い込むプロセスが筆者には見えている。
これから大切な視点は、全体の画一的な向上ではなく、地域独自の個性であり自給自足社会なのだ。全体画一主義を目指した世界統一政府の目論見が破滅していることを知るべきだ。人類は統一的畜産生活に馴染まない。人類総家畜化を阻止し、地域社会の主体性を回復することが、これからの主要課題だろう。
■ 中国のバブル崩壊 宇宙の法則研究会情報
【日本の大手マスコミも中国におけるバブル崩壊への懸念を記事にし始めました。バブル崩壊により中国もついに米国債を買い取りする余裕すら無くなって来ています。
・2009年3月以降の世界的な株価上昇の主因は、経常収支黒字国（特に中国）による、米ドル中短期債の購入に、米国政府の資金調達が叶い、手元資金を元に特に米金融機関が再度ばくちを打ったため。米国以外でも緊急増刷された各国のマネーが、金融機関に回り、投資銀行やヘッジファンドが損失回復目的に、リスク資産への投機に向かった。（結果：米株価時価総額で2009年3月→7月に＋360兆円） →★つまり短期間であるが中国政府がバブルを作りだし、かつての米国の役割を中国が担ってきたのです。
・世界の株式市場のバブルは、ただ一点、中国が米国債を買い続けるかどうかにかかっている。また、実際に中国本土株が今年の世界的な株価上昇を引っ張ってきた。変化を見ても、中国は100兆円の銀行貸し付けの増加によって、株価は1.8倍に上がった。・中国株価が下げれば、中国政府は米国債を買う余裕が無くなる理屈に、中国の株価バブルの崩壊が、世界の株価の崩壊につながるのは明白。
・中国が、異常な規模で緩めた金融（半年：100兆円）を、インフレ予防のために引き締めに転じれば、中国株の下落が始まり、続いて世界の株価が下落する。
（以上 http://blog.goo.ne.jp/kintaro-chance/e/bf9f1acea6ece045ac14d94ea8d056b2より引用）
しかも、更に問題なのは「中央政府の統制が利かない」事態となっていることです。今、地方政府がバラバラに動き始めており、この事態を放置すれば中国は大分裂することになりかねないと指摘されています。
＜北京閥＞と＜上海閥＞との暗闘も言われていますが、今や各州政府がバラバラになる恐れがあります。間もなく各地で暴動が多発すると予測されています。中国国内の混乱は、世界に多大な影響を及ぼします。（以上 http://hiro556.tea-nifty.com/blog/2009/08/post-0821.htmlより引用）
☆参考情報 中国にバブル崩壊の不安 http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/mnews/20090821-OYT8T00328.htm】
★ 2009年08月20日木曜日 ８時更新
花巻空港の脇にある安ホテルから更新、曇天で雨が降りそうな状態。耳鳴りは非常に強い。新月ピークの２９で、これから三日間は大地震の可能性がある。もし、数日中に起きなければ、９月５日頃の満月トリガーまで遅延する可能性が出てくる。外出中なので、あまり情報が入っていない。数日間、東北移動の予定。
行徳は、三宅島に２０００超が頻繁に記録されており、周辺、海外で、Ｍ６〜７超クラスが頻繁に続くことを示している。清水は４００超レベルで、再び東海震源域に大地震が続発する可能性は少ない。ピスコも１４〜１５日頃の最大ピーク以降は、超大型異変は記録されていない。タイムタグから、この新月ピーク中に大型発生の可能性が強いと思う。その後は一段落しそうだ。
東海地震も関東新震災も、すぐに起きるのではなく、Ｍ６超が数十回も繰り返された後に超巨大クラスが一気に起きると予想している。年内か年越しするのかは不明。このような予測は、これまであまり当たったことがない。筆者だけでなく、大部分の地震学者の予測が全滅だ。
■ オルタナティブ通信より
（信憑性については、？？？だが、かなり真実も含まれている。筆者は、有色人種を滅ぼす計画がビルダーバーグ会議参加者によって１９８０年代から始まり、エイズなど生物兵器が開発され、散布されたという別ルートの情報を持っている。）
【国に、パイオニア基金と言う財団がある。「有色人種等、劣った人種を遺伝子工学を使い、人種改良する」と言う財団である。 この財団は、「黒人は劣った人種であり、米国の社会を劣化させるので、アフリカに黒人は全員、強制送還すべきだ」という政策を長年、主張してきた。 この財団は、「黒人、有色人種は、犯罪を犯し、暴力に走る遺伝子を持ち、性欲が遺伝的に強く繁殖力が強い」と主張し、放置しておくと地球上から白人が居なくなり、地球は劣ったアジア人と黒人だけになり、劣った有色人種は地球を滅ぼす、と主張して来た。
この財団は、こうした人種差別政策の研究を行う研究者達に、毎年１人につき２０万ドル（約２４００万円）もの奨学金を支給している。「犯罪を犯す遺伝子」等、いまだに生物学的に発見されてはいないが、この財団の発表する「研究論文」には、「犯罪を犯す遺伝子」が既に発見済み、になって居る。 この財団は、１９３７年、ナチス・ドイツがアウシュビッツの強制収容所でユダヤ人の大量虐殺を行った際の指揮官ハンス・ギュンターの指導の下に創立された。 この財団の活動資金は、ドレイパー一族が全額出資している。ブッシュ大統領一族と共に米国のアヘン専売企業ラッセル社を創立し、「劣った有色人種を核兵器で全滅させよ」と主張するキリスト教原理主義教会を創立した、ドレイパー一族である。
第二次世界大戦末期、ドレイパー一族のウィリアム・ドレイパーは、米国戦争省の最高幹部として、日本が米国に対し無条件降伏を申し出ていたにも関わらず、広島・長崎への原爆投下を決定した。核兵器の威力を実験するために、広島・長崎の市民を、ドレイパーは大量虐殺した。「劣った有色人種＝日本人を核兵器で全滅させる」ためである。そこには、キリスト教原理主義教会とパイオニア基金に共通する、ドレイパー一族の人種差別思想が根本に存在した(拙稿「広島、長崎への原爆投下」を参照)。
戦後、ドレイパーはダグラス・マッカーサーの上官として、日本の総支配者として来日し、日米安保条約を起草し、日本への米軍駐留を永久化し、自衛隊を創立させる。 名目は、共産主義中国への防波堤として日本に軍隊を持たせる、つまり中国共産党軍と日本に、「戦争を行わせる」ためである。 しかし、中国共産党軍は米軍が育てた軍隊であり、ドレイパーの目的は、米軍直結の中国軍と米軍直結の日本の自衛隊を戦わせ、アジア人同士を殺し合わせる事にあった。「劣ったアジア人＝有色人種を減らす」ためである（山極晃「米戦時情報局の延安報告と日本人民解放連盟」大月書店）。
この中国と日本に戦争を行わせ、有色人種を減らす政策は、現在も継続している。 ドレイパー一族は、ディロン・リード社という兵器売買と兵器購入資金融資の軍事金融企業を経営している。ドレイパーは、中国共産党軍にも、自衛隊にも、兵器を販売している。ドレイパーの兵器販売高をアップさせるために、日本と中国は戦争をする事になる。 クリントン大統領時代のペリー国防長官が、このディロンの社長である。
第二次世界大戦中、昭和天皇ヒロヒトは、敵国の戦争省最高幹部であるドレイパーから兵器を大量に輸入し、日本軍に高額で売り付け、利益をスイス銀行に蓄財していた。 天皇とドレイパーは、兵器密売の共同事業者として、兵器販売促進のため日米戦争を行っていた。 戦後、来日したドレイパーが最初に行った事は、天皇への兵器密売の「売掛金＝未払い代金の回収」であった（この点は、天皇の側近であった渡辺武の「渡辺武日記 対占領軍交渉秘録」東洋経済新報社を参照）。 戦争末期、ドレイパーは、天皇が無条件降伏を申し出ると同時に、「戦争犯罪人として自分を処刑しないで欲しい」と命乞いをした事に対し、天皇の命の保証と戦後における天皇制度の維持を確約し、それと引き換えに、日本に原爆を投下し終えるまで無条件降伏を承認しない、という条件を出した。天皇は広島・長崎への原爆投下を事前に承認し、それと引き換えに、自分の命と地位の延命を手に入れた。天皇は、自分１人が助かり、それと引き換えに、広島、長崎の市民の皆殺しを喜んで承諾した。 これが、「同業者、兵器密売企業の共同経営者」天皇とドレイパーの密約である。参考文献:W・H・Tucker．The Science and Politics of Racial Reserch．University of Illions Press．】
★ 2009年08月19日水曜日 ８時更新
所用で日本各地を移動するため、しばらく更新が不安定になります。ノーパソ持参しますが、更新場所が見つからないときは無理です。
今朝は、体感が低下しているが、月齢２７で、明日から新月トリガーの影響下に入る。
なんでも掲示板に恐ろしい情報が書き込まれている。
【茨城県のど田舎で暮らしていますが、毎日深井戸の水を飲んでいます。（60ｍくらい掘ってもらった井戸）なんですが、今朝シャワーをしようと蛇口をひねると。。。泥水が溢れてビックリしました。また、番犬で柴犬を飼っていますが、奇妙な雄叫びをあげ夜は玄関に入りたがるし昼は土を掘ったりするし見た事もない出来事が続いています。もしかして今回は大地震くるかもと覚悟しています。管理人の予知もそろそろ大当たりするかもしれませんね。みなさんもご用心を！】
１５日に、関東各地のナマズが水槽から飛び出し、１６、１７日と清瀬のコスモスさんのガンマ線が過去最大の異常を記録、所沢Ｍさんのガンマ線も異常だったそうだ。ピスコ南房総のデータも収束傾向が見え始め、いよいよ関東地震に警戒する段階に入った。
周囲の生物前兆に注意を払い、非常装備の点検、備蓄、とりわけ飲料水確保に努められよ。
ピスコ会員の方からいただいたメールに以下の記述があった。
【首都圏におけるM7〜8規模の地震予測に変更なし 弊会では5月末以降の南房総、厚木、沼津の各測定点での大気イオン濃度異常をもとに、8月末〜9月末の間に、首都圏南部(房総半島〜丹沢山地・相模湾)でM7〜8程度の地震が発生すると予測しています。今回の駿河湾の地震とは震源域が異なるうえ、前兆現象も明確に分離できたことから、今回の地震発生にともなう、首都圏での地震予測に変更はありません。 よって、首都圏にお住まいの国民の皆様には、引き続き、地震への備えを怠らないようお願い致します。】
２１時追記、所用で花巻市、東北道北上も、今のところ大地震に結びつく異変を確認できていない。しかし、低層綿雲多発宏観があり、これは大地震直前宏観の一種である。
耳鳴りは深刻化、明日から新月であり、この数日は最大級の警戒が必要。
横浜Ｍさんより 南海大地震前兆記録 http://www1.kaiho.mlit.go.jp/KAN5/siryouko/suiro-youhou/1.pdf
■ 新型インフルエンザ、本格的流行宣言と強毒化 死者三名、沖縄や川崎で重症者
【新型インフル「本格的な流行」…厚労相8月19日14時17分配信 読売新聞
舛添厚生労働相は１９日、感染の拡大が続き、死者が相次ぐ新型インフルエンザについて、緊急の記者会見を開き、「本格的な流行が既に始まったと考えていい」と語り、秋以降に懸念される大流行に備えた感染予防の徹底を呼びかけた。 国立感染症研究所のまとめによると、３〜９日に全国約５０００医療機関から報告されたインフルエンザ患者数は１医療機関あたり平均０・９９人と、流行入りの指標となる「１医療機関あたり１人」に迫る勢い。ほとんどが新型インフルエンザ患者とみられ、学校の夏休みが明けると、感染者が急増する可能性が高い。
舛添厚労相は「ここまで拡大することは予想していなかった」と述べたうえで、今春の発生時に比べて国民の関心が低下したとの懸念を表明。「見えないリスク、新しいウイルスへの警戒を解いてはいけない」と訴えた。国民に対し、症状が出た場合のマスク着用など、感染拡大防止への協力も求めた。 重症患者や死亡者が増えると、医療機関の混乱も予想されるため、重症例の症例集を作り医療機関に配布することを明らかにした。感染予防に効果が期待されるワクチンについては、５３００万人分を準備する意向を改めて強調。優先接種の対象者を早急に検討する方針を示した。 】
【8月19日20時30分配信 読売新聞 川崎市は１９日、同市在住で幼稚園に通う男児（６）が新型インフルエンザに感染し、重症になったと発表した。
意識障害があるといい、都内の病院の集中治療室で治療を受けている。男児は１７日に発熱、１８日に自宅近くの医療機関でインフルエンザＡ型と診断され、タミフルを服用していたという。 発表によると、男児は１９日朝になってけいれんを起こし、家族の問いかけにも反応しない状態となり、市内の病院に救急搬送された。 体温は３９・３度あったが、川崎市の感染症指定医療機関である市立川崎病院の集中治療室が満床だったため、昼前に都内の病院に移送された。重症ケースであることから遺伝子検査を行ったところ、新型インフルエンザと確認された。】
【19日、新型インフルエンザによる死者が3人になった。こうした中、新たに3人の子どもが重症になっていると報告された。そのうち2人は、基礎疾患がなかった。19日、沖縄で新たに報告された新型インフルエンザによる重症患者は、1歳、11歳、13歳の子ども3人。1歳児はぜんそくだったが、ほかの2人に持病はなかった。東京医科大学の松本哲哉教授は「ウイルスが変異して、病原性が強くなっているとしたら、十分注意しなければならない」と語った。19日、事実上、新型インフルエンザの流行宣言が出された。
全国の推定患者数は、6万人にのぼっている。感染者は、奈良・大阪・東京などで拡大し、特に沖縄で突出している。また19日、名古屋市では81歳の女性が死亡し、国内での死者は3人になった。3人の死者のうち、2人は人工透析を受けていて、透析患者の通う病院では、マスクを配るなど、独自の対策を行っているところもある。人工透析の患者は、「電車の中でみんなマスクをつけていない。(感染が)怖い」、「新幹線とか、密閉空間で意識しますね」と語った。感染拡大について、舛添厚労相は「今まで、うがいや手洗いを励行した人も、あまり気をつけなくなってきた。若干、国民全体の慢心も」と語った。】
■ 中国、米国債を大規模売却か？
【中国の米国債保有高が過去最大の減少 外交カードで米を牽制？2009.8.18 18:14
１８日付の中国紙、第一財経日報によると、今年６月末現在の中国の米国債保有高は７７６４億ドル（約７３兆円）と、前月末に比べて２５１億ドル減少した。月次データが公表された２０００年以来、過去最大の減少という。 一方で中国の６月末段階の外貨準備高は、前年同期比１７・８％増の２兆１３１６億ドルと初めて２兆ドルを突破しており、外貨準備高に占める米国債の比重が大きく低下した。日本は６月に２４６億ドル買い増して保有高を７１１０億ドルとしているが、依然として中国が世界最大の保有国だ。 中国は対米外交カードのひとつにしている米国債を減らすことで、改めて米国に財政赤字の削減を迫ると同時に、人民元の為替制度問題などにに対する米国の介入を牽制（けんせい）する狙いがあるとみられる。（上海 河崎真澄）】
★ 2009年08月18日火曜日 7時更新
昨日は、石垣島にＭ６．８とＭ６．５が連続した。数日前からフィリピンプレート特有のキーン音耳鳴りが激化していたので、台湾〜赤道方面の巨大地震を疑っていた。
台湾では、数ヶ月前から宏観異常レポートが深刻で、伊豆銭州の活動を併せて考えれば、台湾から千島方面全部が一緒に動くような巨大な地殻変動が起きるかもしれない。
筆者が指摘したように、銭州Ｍ７．１以降、数十回のＭ６超、数百回のＭ４〜７が起きて、最終的に南海トラフ全域でＭ９前後が発生するという予測が真実味を増している。これは1707年の地殻変動に似たパターンで、70年・150年・300年・1000年サイクルで巨大変動が起きている歴史的経過があると考えている。
ピスコの南房総データがまったく収束せず、千葉県沖に地震が続いている。先ほども栃木Ｍ４．６があり、関東はいよいよ危険な状態に至っている。数日中に関東周辺でＭ６超が連続するようになると予想している。
上の電波掲示板にコスモスさんのガンマ線レポートが書き込まれているが、今朝のレポートで、過去最悪の４２％変動という凄いデータが記録されている。こうなれば、関東周辺に大地震が発生する可能性が極めて強くなったというしかない。水、食料、医薬品など備蓄を点検し、家族に集合場所や今後の対策など確認しておく必要があると思う。
経験則では、ガンマ線乱高下の３〜５日後に大地震が起きることが多い。今朝、凄いデータが出ているので、８月２０〜２３日頃までに、関東周辺でＭ７級を予想すべきだと思う。今、首都圏にいるが、まだ前駆微震やパソコン誤作動を確認していない、道路に蛇やネズミが出てくると必ず大地震が起きる。この数十年で一番危険かも知れない。
● 「強制連行はなかった」と信じるみなさん。日本国内に数百あるとされる、これらの慰霊碑はなんで建立されたのですか？ ヒマつぶしでしょうか？ 単なる悪趣味でしょうか？ これでも強制連行と虐待殺戮の事実はなかったと思いたいのですか？
■ 世界規模で大暴落か？
【【ニューヨーク時事】週明け17日のニューヨーク株式相場は、中国の株式相場急落を受け、世界経済の先行き懸念が広がり大幅続落し、優良株で構成するダウ工業株30種平均は前週末終値比186．06ドル安の9135．34ドルと7月29日以来、約2週間半ぶりの安値で引けた。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同54．68ポイント安の1930．84で終了した。 ニューヨーク証券取引所の出来高は前週末比1億2590万株増の12億2019万株（暫定値）。
中国の上海総合株価指数はこの日、過去9カ月で最大の下落率となる5．8％の下げを記録。前週末に発表された米小売売上高の不振を受け、中国など対米輸出国の経済に対する先行き懸念が台頭、世界経済の回復見通しに不透明感が強まった。 これを受け、日欧の株式相場や原油などの商品相場が軒並み下落。ダウも寄り付きから大幅安となり、下げ幅は一時200ドルを超えた。 市場では、7月以降に期待先行で反発してきた相場が転換点を迎えた可能性もあるとの指摘も出ており、「市場参加者は翌18日の中国株の動向に注目している」（中堅証券）という。 個別銘柄では、フリーポート・マクモラン、USスチール、ダウ・ケミカルなどの鉱山や素材関連銘柄が大幅安。バンク・オブ・アメリカ、JPモルガン・チェース、ウェルズ・ファーゴなどの銀行株も軟調だった。 市場予想を下回る決算を発表した米住宅改装用品小売り2位のローズも急落。同業のホーム・デポも売られた】
【【ロンドン時事】週明け17日のロンドン株式市場の株価は利食い売りに続落、FT100種平均株価指数は、前週末終値比68．96ポイント安の4645．01で引けた。 前週に発表された米消費景況感に関する指数が弱い内容だったことで、世界的に景気回復が遅れるとの見方が台頭し、利益確定の売りが強まった。 鉱業株は、需要が低下するとの懸念から軟調に推移。原油価格の下落で、石油関連株にも下落銘柄が目立った。 日本の4〜6月期の国内総生産（GDP）が5四半期ぶりにプラス転換したとの報は、ほとんど材料視されなかった。 個別銘柄では、石油のBPが4．90ペンス安の500．60ペンス、通信のBTが1．40ペンス安の132．80ペンス。（】
【今日の東京株式市場は反落して始まった。先週末の米国株式市場が安くなったことや、外為市場で円高方向に振れていることを受け、東京株式市場は売りが先行した。日経平均は76円安で始まった後、一時200円超まで下げ幅を拡大し、1万400円を割り込んだ。寄り前に発表された4−6月期の国内総生産（GDP）速報値は前期比年率で3．7％成長となったが、期待が大きかったこともあり、やや材料出尽くし感が先行しているという。経済対策の効果が一巡した後の景気動向を懸念する声も聞かれた。インフルエンザ関連株や砂糖株など、テーマ株や個別材料株の一角が活発に物色された。 後場に入って、上海株などアジアの株価が安いこともあり、日経平均は下げ幅を拡大。下げ幅は300円を超えた。GLOBEXで米株価指数先物が安くなっていることも重しとなった。積極的な押し目買いも見られず、日経平均は安値引けとなった】
● 民主党の圧勝、政権の成立が確定的になっており、もはや自民党による（年金などの）異常な株価買い支えが不可能になることは明らかで、これにより、日本買い支えを前提にしてファンドが株式に介入し、数千秒の１という単位で利ざやを稼いでいたゴールドマンらも、安定を保障された株式介入を諦めざるをえず、あとは、どのタイミングで売るかだけに焦点が絞られている。一度売りが始まれば、指標推定株価が５０００ポイントという状況が変わっていないことから、一挙に半分に暴落するポテンシャルがあると見られている。
一度も例のない凄まじい大暴落が始まるのは確実であろう。それは衆院投票日の前後ということになると思う。
★ 2009年08月17日月曜日 ６時半更新
今朝も非常体感！ 相当に強い地震が迫っているようだ。
【平成２１年０８月１７日０２時４２分 １７日０２時３３分頃 千葉県東方沖 Ｍ３．５ 震度１
平成２１年０８月１７日０２時２８分 １７日０２時２１分頃 千葉県東方沖 Ｍ４．２ 震度２
平成２１年０８月１７日０２時２７分 １７日０２時２３分頃 福岡県北西沖 Ｍ３．３ 震度３
平成２１年０８月１６日２１時３７分 １６日２１時３２分頃 新潟県中越地方 Ｍ２．８ 震度１
平成２１年０８月１６日１６時０１分 １６日１５時５６分頃 八丈島東方沖 Ｍ４．１ 震度１ 】
ピスコ南房総に壊滅的データの続く千葉沖で地震が続いているが、前駆活動ならば、関東は相当に危険な状態だ。１９２３年のデータからは、伊豆沖〜千葉沖〜茨城沖にＭ７級が数回発生している。今回も、南関東で大地震が続いている活動が、千葉沖や茨城沖に転化すると見ている。
● 多忙で各地を移動している。首都圏に来たが、小さなちぎれ綿雲宏観となっており、今夜にも再び大地震が起きる前兆である。今度は伊豆〜東北太平洋だろうと思う。
【17日09時06分頃 震源地は石垣島近海 （ 北緯23.2度、東経123.8度、石垣島の南南西130km付近）で震源の深さは約10km、地震の規模（マグニチュード）は6.8と推定】
● 相も変わらず、朝鮮民族に対する蔑視観念に洗脳された阿呆どもが掲示板に書き込んでいるが、このＨＰは「世界人民が皆同じ人間」という真理を理解できる人以外の、他人を平気で差別したり、侵略戦争を正当化したりするクズはお呼びでねーんだ、とっとと失せやがれ！
人間は、みな同じ人間であって、人間関係の善悪を判定する基準は人情だけだ。人情を見失った者は、この世から去れ！ 朝鮮人も日本人も同じ人間であり、自分たちの母親や妻、娘たちと朝鮮の女性たちに、何一つ隔たりはない。彼女らを売春婦と決めつける者どもの、「朝鮮人が劣等民族であり、日本人が優れている」などという愚かな妄想の理由などどこにもなく、そうした立場に立つ者は、人をバカにし差別することで、自分のコンプレックスを晴らしたいだけの人間のクズであり、もはや、この世に生きている資格さえない。とっとと地獄に堕ちるがいい！
今後は、掲示板でも、朝鮮人を誹謗し、差別を助長する姿勢の書き込みは絶対に許さない。侵略の正当化も断じて許さない。
★ 2009年08月16日日曜日 ７時半更新
予測の北米プレートは【15日19時45分頃 震源地は根室半島南東沖 （ 北緯43.1度、東経145.8度）で震源の深さは約50km、地震の規模（マグニチュード）は4.5】
と随分小さいが、一昨日から赤道方面でＭ６前後の集中多発になっていて、これは巨大地震前の古い震源発散に似ている。大きな地震が起きる前には、過去に大地震を起こした古い震源が活動する傾向がある。ピスコ南房総の激しいデータは変わらず、今朝も非常体感が続いている。いつ大地震が起きても不思議でない状態。
８時半追記 サンデーモーニング（当地８ｃｈ）に激しいノイズ、大型２４時間前兆が出ている。ピスコの激しい前兆の続く千葉沖あたり警戒されたい。
１５時半追記 宏観掲示板に、関東各地のナマズが水槽から飛び出したとの情報が書かれている。阪神大震災のときも、２〜５日前に同じ現象が多発した。筆者がレッドテールやプレコを飼育していたときも、震度４以上の地震の数日前に、ナマズが水槽から飛び出すことが多かった。
ピスコの南房総データなどから、房総沖〜伊豆沖にＭ６を超える大型が発生するのは時間の問題と考えている。飛び出しが記録されているのは、いずれも昨日１５日なので、１７〜２０日あたりに関東周辺で大地震の可能性が強まっている。
２０時追記
インドネシアでＭ６．７（７．０表記もある）6.7 Date-Time Sunday, August 16, 2009 at 07:38:25 UTC Sunday, August 16, 2009 at 02:38:25 PM at epicenter
Location 1.397°S, 99.473°E Depth 44.8 km (27.8 miles) Region KEPULAUAN MENTAWAI REGION, INDONESIA
まだ耳鳴りがひどい。関東各地のナマズ反応は、これとは無関係だろう。地電流の激増によるもので、浅い震源による被害の大きい地震になる可能性がある。
● 「朝鮮人強制連行はなかった」論を許さず、歴史の真実を直視し、人情を人生観や判断の基準・規範として用いる人たちの結集する政治党派を作ろう。筆者は歴史の捏造に対して本当にトサカにきた。政治党派を作って共同でインチキ隠蔽を打ち破ろう！ とりあえず筆者は東海アマに集う人たちに呼びかける。名前は「アマ党」あたりにするか。（筆者は辛党だが）
管理人サイトの「本当の管理人掲示板」を「アマ党掲示板」に変える。何をするかといえば、たぶん何もできない。筆者も腎臓障害で先が短いので、ほとんど何もできないが、せめて「強制連行や慰安婦はなかった」サイトに対して、徹底的な攻撃と嫌がらせを行いたい。賛同されるみなさんは、ぜひアマ党に参画してください。
■アメリカ地銀破綻 ネバダ情報
【金融危機情報（巨大地銀破綻で住宅ローン崩壊の危機へ）アラバマ州地盤の総資産２５０億ドル（２．４兆円）の【コロニアルバンクグループ】が経営破たんしましたが、この銀行は一般の銀行というより、住宅ローンの卸売りともいえる「銀行の中の銀行」という存在であり、ここが事実上「消滅」したことで規模は小さくなったとは言え今でもこの住宅ローン卸市場の＜２５％＞を占める同社が消えたことで、住宅ローンが更に借りれなくなる事例が出るのは避けられません。今までのような中小地銀が破綻したのとは全く違った影響を与えるのが今回の【コロニアルバンクグループ】の経営破たんであり、米国不動産市場に更なる打撃を与えるのは必至です。すでに米国経済は回復のピークを打っており、今後じわりじわりと下降していきますので、今回の【コロニアルバンクグループ】の経営破たんは米国経済に一層の打撃を与えます。
＜ピークアウトした米国経済指標＞
小売売上高（７月） ６月比−０．１％（事前予想＋０．８％）消費者態度指数（８月） ７月比−２．８ポイント（事前予想より−５．３ポイント）】
■ 地方政府に対する統制がきかなくなった中国党中央
【ネバダ引用： 経済情報（統制が利かなくなってきた中国）今、世界中で中国経済へ期待が集中していますが、その中国で異変が起こっていることは殆ど報じられていません。（別途、投資ブログで別の視点で解説させて頂いておりますので、あわせお読みください）中国は自由主義経済ではなく、中国共産党が一党支配している国であり、自由な経済活動は基本的にはあり得ません。すべての面で国家戦略・指導が行き届いている統制経済の国なのです。その中国で今、鉄鋼部門で異変が起こっているのです。
中国の李工業情報化相が記者会見で以下のように述べているのです。「中国国内の生産能力過剰については【鉄鋼業】で最もはっきりと表れており、今後３年間は一切の新規製鉄所の建設を認めない」李大臣が明らかにしました内容は以下の通りです。
「中国の年間鉄鋼生産能力は６億６０００万トンで、需要は４億７０００万トンしかなく、１億９０００万トンもの設備過剰となっている。にもかかわらず、５８００万トンの生産能力を持つ新しい製鉄所が建設中となっている」
中国政府は５月以降再三に亘り鉄鋼減産を地方政府に指示していますが誰も言うことを聞かず増産を続けており、巷では膨大な在庫が積み上がっていると見られているのです。このままいけば中国国内で積み上がりました膨大な鉄鋼製品が世界中に流れだし、世界中で中国製品ダンピング問題が発生し世界的な問題に発展するかも知れないのです。
そして更に問題なのは「中央政府の統制が利かない」事態です。今、地方政府がバラバラに動き始めており、この事態を放置すれば中国は大分裂することになりかねないのです。
＜北京閥＞と＜上海閥＞との暗闘も言われていますが、今や各州政府がバラバラになる恐れがあるのです。李大臣は行政指導を通じて製鉄所新設を全面的に禁止するとしていますが、これが中国大分裂に発展する端緒となるかも知れません。】
● これはネバダ情報だが、別の筋からも、中国党中央における北京閥（胡錦涛派）と上海閥（江沢民派）の暗闘が激化しており、もはや党中央は完全に統制力を失っているという情報が入っている。上海沿海方面の地方政府の大部分が江沢民派で、地方政府は胡錦涛の指導力を見限り、中央の命令に服さない。これによって北京閥は地方政府の幹部の摘発を強化し、わずかな収賄でも失脚させ、ときには死刑にしているようだ。
五年以上前から予測されていた北京閥ＶＳ上海閥の大戦争が、すでに地方レベルで始まり、今のところは上海閥の圧倒的優勢であり、胡錦涛の失脚が画策され、習近平、太子党体制が準備されているのだという。
しかし北京閥も、旧八路軍系軍閥を抱えていて、人民解放軍を動かして、江沢民派の摘発を用意しているとの情報。一番の問題は、地方政府が上海閥に牛耳られていて、やりたい放題の状態で、このままでは経済破綻が避けられないことだ。鉄鋼ダンピングは、中国式の強引なウソで、アフリカや中近東にルールを無視して売りつけることで、ＷＴＯ体制を破壊してしまう可能性も強い。中国は、また一歩内戦に近づいているというしかない。
● 私＠神戸氏による「強制連行はなかった」論のウソが、自分で何一つ調査したり思考したりすることのできない人たちによって広範に盲信されている現状があり、ネットを調査すると若者たちの多くが信奉しているようだ。日本全国に数百の「強制連行犠牲者慰霊碑」が存在する事実を、たぶん知らないし、知ろうともしないし、知るのが怖くて直視もできないのだろう。慰霊碑がたくさん存在することが意味するものを想像することできない愚かさは何だというのだろう？
筆者は、若い頃から、被害者から当時の実情を直接聞いたり、たくさんの事実を調査してきたので、それが事実であることに対する疑念は皆無であり、虚構と決めつける捏造主義のバカどもに対して、真正面から戦争を行う用意がある。
ウソだと言いたい連中は、「日本や日本人が、そんな悪いことをするはずはない」と決めつけ、美化したがっているようだが、関東軍７３１部隊などでは、強制連行どころかナチスも裸足で逃げ出すような残酷な殺人やペスト菌散布などが行われた。日本人が、戦時中に、いったいどれほどの人々を残酷に殺害したと思っているのか？
こうした事実を直視し、批判しなければ必ず同じことが繰り返される。筆者は日本人に、再び同じ犯罪を起こさせる流れに対して命をかけて抵抗するつもりだ。こうしたウソは絶対に許さない。日本人のやったことは、凄まじい残酷な人間に対する犯罪であり、今、中国政府が行っている法輪功弾圧（無法に拘束し、生きたまま内臓を抜いて売り飛ばし殺害が実に４万人）と同じくらい許されないことだった。
筆者は、この社会がうまく機能するための最低限必要な条件は、「何をやってよいのか、悪いのか」の倫理的判断基準を、人々がしっかりと共有することだと思っている。
人間だから失敗は当然であり、たくさんの間違いがある。筆者も愚かな間違いをたくさん積み重ねてきたし、他人に迷惑をかけてきた。しかし、人生の基本倫理を大きく踏み外せば、地獄に堕ちて滅亡するしかない。
間違いは悟って是正すればよい。筆者は、戦争犯罪の正当化が、これからの社会にどれほど大きな悪影響をもたらすのか、徹底的に明らかにしたい。
人生の基本倫理とは人情である。人情を基本にして、やってよいこと、悪いことが定まるのだ。みんなが人情にピントが合っていれば、社会は優しく、みんなが楽しく豊かに暮らせるのだ。しかし、人々が人情を見失えば地獄になる。
「朝鮮人強制連行、慰安婦は存在しなかった」論は、まさに人情の土台を踏み外した愚かな妄想である。こうした傲慢な思いこみは、日本社会を地獄に堕とすものでしかない。真実を知っている我々が命をかけて阻止しなければならないものであり、再び、我々の人間関係に人情のピントを合わせなければ、もはや日本は滅亡しかないのだ。
人情を見失った社会は滅亡する。人情を見失った人も滅亡する。間違いは気づいたら、明確に反省しなければならない。しかし、責任はとらなければならない。それは、「取らされる」のではなく、自らとるのだ。筆者も、生まれて、この年に至るまでの、すべての行為について責任を自分でとらなければいけない。他人に迷惑をかけたことを、自らの良心が反省し、そのオトシマエを自分でつけることになる。それは病気や事故などの誘因になるのだ。
人間社会の本質は、本当は霊的であって、霊の本質は、「自分の思ったことが実現する」ということだ。生きた人間にとって「思ったこと」というのは「顕在意識」ではなく「潜在意識」である。人は潜在意識に突き動かされ、心の底にある欲求や良心に導かれて生きている。
みんなが気づいていないことだが、実は、この世界で起きることのすべてが、潜在意識の欲求に導かれているのだ。事故も天災も社会不安も、ケンカも戦争も、すべてそうだ。例えば、第二次世界大戦の日本の暴走は、虐げられていた女性たちの潜在思念が「こんな日本など自滅してしまえ」と要求したのだ。本人が望むはずのない交通事故でさえ、実は潜在思念の影響から起きるものであり、潜在意識が自分に懲罰を要求しているようなときに、事故に遭うことが多い。潜在意識が望まないことは、決して起きないものなのだ。明るく正しく生きている人に、事故や病気など存在しない。
良心に反したことをやっていれば、人間の肉体は腫瘍を作り出すともいわれる。ガンは自分の心が産み出すものであり、良心があればこそ、自分に対する懲罰として産み出すともいわれる。良心のない人は、自分に懲罰をすることもなく非常に長生きすることがある。
筆者も、自らの良心に恥じることをやった事実に対して、自らの良心が懲罰として病気を引き起こすことになる。これをカルマと呼んでいる。
● 掲示板に鹿島氏や破天荒から、上の心霊的アプローチと強制連行をごっちゃにして問題をすり替える書き込みがなされているが、冗談じゃない、心霊的問題は、すべての現象に因果関係が含まれているという一般論であり、強制連行は、まったく別の人間としての犯罪を問うているのであり、これを一緒にして正当化するのは悪質な問題のすり替えでしかない。一緒にするな！ もし、そんなことを指摘したいのなら、まずは朝鮮人強制連行の事実を認めるか否か、それが正当なのか間違っているのかを、明らかにし、その立場で意見を言うのが筋だろう。
それを、まったく無関係の心霊法則を書いたのと意図的に絡ませ、こじつけて問題を隠蔽しようとする、この二人は許せない！ 筆者の朝鮮人連行糾弾をデタラメなものと印象づけたい荒らしなのか？ まずは、自分の強制連行に対する見解、立場を明らかにし、朝鮮の問題は、それに応じて、具体的に自分の意見を語れ！ 君たちに心霊的問題が理解できるとは、とうてい思えない。だから、それを引用する必要はない。
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