AUM7
謎と陰謀
魔笛
〜世界を操る影の存在〜
（続・戦いか破滅か〉
〜世界を操る影の存在〜
（続・戦いか破滅か〉
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魔笛
〜世界を操る影の存在〜 （続・戦いか破滅か〉 |
目 次 序 章 ビートルズ |
第三章 闇の包囲網（政治、マスコミ、教育）
１．トロイの木馬 では、なぜ日本の政治家たちはそれに抗議しないのか。それは、日本の政治家が終戦以来アメリカのコントロ−ル下にあるからだ。その第一の布石が、東京裁判である。 「極東国際軍事裁判いわゆる東京裁判は昭和21年5月3日、その開幕を迎えたのである」 東京裁判とは、正式には極東国際軍事裁判といい1946年5月3日から1948年11月4日にかけて行なわれたものである。この東京裁判は法的根拠があいまいで勝者が敗者を裁くという力まかせの強引なものであった。 そもそも本当の戦争犯罪人はアメリカ大統領だったのである。 極限状態の中で行なわれたとはいえ、人間として許されざる行為があったことは否定できない。 しかし、報復の意味を含んだこれらの裁判が、必ずしも罪ある者を裁いたとはいえない。中には、人違いなどの誤解から、無実の者が裁かれた例もあり、また、上官、あるいは部下の罪を背負って処刑された人もいた。 また、軍人のみならず、政治家の広田元首相も死刑となった。アメリカは政治家の命を奪うことによって日本の政治家たちに脅しをかけたのである。 さらに長く日本の政治家に印象づけるために、当時の皇太子、現在の天皇の誕生日、即ち12月23日に東条英機や広田弘毅など、主要な人物の処刑を行なった。 だが、この時、アメリカと取引して命を長らえた者もいた。戦時中、中国大陸で北支那方面軍第一軍で司令官を務め、満州の利権を終戦時まで支配した澄田來四郎がその一人だ。 戦犯級の悪事をはたらいたにもかかわらず、助命されたのは、澄田一族がアメリカに忠誠を誓ったためである。 現在、日本はバブル経済の崩壊により苦しんでいるが、そのきっかけを作ったのが、來四郎の息子、澄田登であった。 澄田登は1984年12月、日本銀行総裁に就任。翌1985年、「日米経済摩擦」、「電電公社と国鉄の民営化」、「アメリカ金融界の日本上陸」で日本経済は大揺れに揺れたが、これこそ澄田登の導きによるものであった。 1985年10月、アメリカ大手のモルガン・ギャランティー・トラストとバンカーズ・トラストが、11月にはチェース・マンハッタン銀行が、12月にはシティーバンクが、翌86年２月、メリル・リンチが日本の金融市場に乗り出してきた。 こうして世界最大の金融財閥ロスチャイルドは、日本の市場に潜り込むことに成功したのである。 アメリカが他国に投資する時、必ず法律顧問から会計事務所、その他もろもろの人間を引き連れて乗り込む。その中に大統領直属の情報機関、ＣＩＡのエージェントが入っているのは公然の秘密と言われている。 元ＣＩＡの日本担当者の話では、日本の米軍基地は、いまや産業スパイの基地になっており、ＣＩＡが日本でやっている仕事の半分は企業情報の収集なのである。 表向きは星条旗新聞社となっているが、実は、横田と厚木所属の連絡用の情報将校が利用する、ハーディ・バラックスという秘密基地なのである。 ゲートでは、常に警備員が門番をし、ＵＳ・ＡＲＭＹ・ＡＲＥＡ、すなわちアメリカ軍の土地であることが明記され、ここが米軍基地であることを物語っている。 ここから青山のＮＴＴを経由して横田、横須賀、座間、上瀬谷などの核戦争用司令部との連絡網に結ばれているのである。 アメリカのやり口は巧妙で、ムチだけでなくアメも与える。彼らが選んだ政治家には惜しみなく資金を与える。 たとえば、細川元首相には、彼らから200億円もの大金が融資されたことを、ジャーナリストの広瀬隆氏が暴露している。そうでもなければ一介の熊本県知事であった人物が政党を率いて国政選挙に出られるものではない。 しかし、小選挙区制導入、コメの自由化と、役目が終わったとなると細川氏はスキャンダルをリ−クされ失脚させられたのである 細川前首相は、昨年1月、ダボス会議に出席し、首相になることを許された。 だからこそクリントン・アメリカ大統領が来日したとき大使館主催のパーティーに招かれたのが当時の宮沢首相ではなく、細川とその後見人の小沢一郎であった。 その時点で、彼は外務大臣であったが、その直後 に首相となった。つまり、この時もスイスで開かれたダボス会議で日本の首相が決定されたのである。 このように日本の政治は文字どおり彼らによってコントロ−ルされている。 1994年4月8日、細川首相は突然、「法的に問題のある個人の資産運用」を理由に、退陣表明を行った。 しかし、4月13日、資金運用を担当した会社社長が記者会見し、「献金のつもりで資金運用を行い、二千万から三千万の利益をあげたとし、法的には全く問題はない」と首相の見解を否定し、謝罪を迫っている。 つまり、細川首相の退陣が予め決定しており、そのつじつま合わせのために、会社社長は利用されたのである。 この細川退陣の真相は、1994年4月16日付のアメリカの『スポットライト』紙において明らかになった。ＴＣ、すなわち日米欧三極委員会が細川首相を退陣に追い込んだのである。 また、アメリカのＴＣメンバーのほとんどが、「影の政府」の実行部隊の一つであるＣＦＲ、外交問題評議会に所属している。 このＣＦＲは、1919年、チェース・マンハッタン銀行とスタンダード石油の経済的援助を受け、ロックフェラーを理事長として設立された。アメリカの主要閣僚ポストはＣＦＲかＴＣのメンバーで占められているのである。 クリストファー国務長官もＣＦＲとＴＣのメンバーである。 このＣＦＲの議長ピーター・Ｇ・ピーターソン、ＴＣの北米議長にして前ＦＲＢ、つまり連邦準備銀行議長ポール・ボルガーが、大統領の上に並び立ち、その上にディビッド・ロックフェラーが君臨しているのである。このロックフェラーこそが細川のクビを切った男なのである。 その理由は、1994年2月11日に開かれた日米通商会議において、細川首相はクリントン大統領の提案した日米経済協議の内容を拒否、さらにその後2カ月間、日米経済協議が全く進展しなかったためである。 また、「彼ら」は細川のクビを切っただけではない。細川退陣表明直後の4月9,10,11日と、ホテル・オークラにおいて、ＴＣの東京総会を開き、ロックフェラーをはじめとする各界を代表する総勢230名が一同に会したのだ。そして、細川退陣後の日本と世界の舵取りをいかに行うかについて、秘密裡に議論を交わしたのである。 ホテル・オークラには朝日、読売、日経、ＡＰ、ＵＰＩ、ＮＢＣなどのプレスセンターが設けられていた。ニューズウィーク、ワシントンポストの社主であるキャサリン・グラハムが演説を行うなど、日本の行く末が討議されたにもかかわらず、1994年4月9日付けの日経新聞が所在地をあいまいにして都内のホテルとした上で、簡単に取り扱っただけであった。 ロックフェラーによって箝口令がしかれていたのである。 |
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