AUM7
謎と陰謀
魔笛
～世界を操る影の存在～
〈続・戦いか破滅か〉
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魔笛 ～世界を操る影の存在～ 〈続・戦いか破滅か〉 |
目 次 序 章 ビートルズ |
第二章 忍び寄る影
ユースタス・マリンズ氏は「彼ら」の歴史を３時代に区分している。
「黒い貴族」が、世界の支配権を握るために行った例の一つが、イギリス東インド会社の対中国貿易である。 英国統治下のインドの歳入のほぼ13％が、良質のベンガル産アヘンを中国のイギリス人経営のアヘン供給業者へ売却することから得られていた。 中国内陸伝道団の宣教師たちが見本パッケージをばらまいて、苦力（クーリー）、すなわち中国人労働者にアヘンの吸い方を「伝道」しはじめた直後、膨大な量のアヘンが中国に到着した。 そして上海・広東のような大都市では何十万もの哀れな中国人がアヘンの虜となり、莫大な利益がアヘン貿易を管理する「三百人評議会」に転がり込んだ。 中国、当時の清の道光帝は、林則徐をアヘン問題にあたらせた。 早速、林はアヘン密輸業者の摘発に乗り出し、アヘンの処分を始めるが、イギリスのパーストマン外相は、イギリス臣民の生命財産の安全が脅かされるという理由でイギリス軍を出兵させた。 むろん、それは表向きの口実であり、その本心はアヘンによって支えられていた経済体制を守るためであった。 結局、このアヘン戦争は、イギリス側は数百人、中国側は２万人以上の死傷者を出して終わり、イギリスは賠償金の支払い等を含んだ南京条約を中国に対して結ばせた。 このイギリス東インド会社の暴利を分かち合った三百人評議会が、現在の「三百人委員会」となるのである。 ２． タバコ－静かなる殺人－ 大宅壮一氏は、タバコを「第二のアヘン」と呼んだ。それには二つの根拠がある。一つはアヘン、タバコ共に、中毒性があることがあげられる。 タバコの害はニコチン、タールといった成分のみが強調されており、ＪＴ、日本たばこは低ニコチン、低タールを宣伝し、販売拡大につとめている。 しかし、タバコに含まれている毒は、それらだけではない。 例えば、保湿剤としてグリセリンが使われている。グリセリンは、燃えると分解されてアクロレインを生成する。 このアクロレインを、わずか8ppmを４時間吸っただけで、実験用のネズミが死んだ。 また、プロピレン・グリコールは、ヒトの遺伝にかかわり、がんや奇形児の出産に関係があるとみられている。 第二に、人命を軽視し、国家や企業の利益のみを追求する姿勢があげられる。 それどころか、専売公社が民営化されて以来、外国産タバコのテレビコマーシャルは増加の一途をたどり、それに伴い外国産タバコの販売も伸びているのである。 タバコの害が明らかとなって、欧米での市場拡大に限界を感じた多国籍企業が今、日本人をねらっているのである。 ３．食料問題 多国籍企業は自らの利益のためには、消費者の健康など考えやしない。しかし、危険なのはタバコだけではない。彼らの魔の手は、わたしたちが口にする食べ物にまでおよんでいる。 ダボス会議で選ばれた細川元首相は、ガット・ウルグアイラウンドで米の自由化に踏み切った。 「部分的とはいえ、お米の輸入に道を開くことは、この上なく苦しく、つらく、まさに、断腸の思いの決断であったわけであります。」 そもそも日本の食料自給率はカロリ－換算46％、穀物自給率はわずか29％しかない。小麦13％、穀物飼料2％と、外国に頼りきりで、常に外国の影響を受ける状態に置かれている。 アメリカは日本人の食事を戦後一貫してコントロ－ルしようとしてきた。 例えば、小麦の価格操作が有名だ。 まず最初は脱脂粉乳とペアでパンを学校給食に提供した。当時食糧不足で苦しんだ日本は喜んだが、これは子供のころから日本人の味覚を変えようとする計画の一端であり、日本の小麦消費が増え、しかも安価な輸入小麦に頼って自給率が落ちた段階を見計らって、彼らは小麦の価格を釣り上げて莫大な利益を上げるのである。 1972年、世界規模の凶作により、穀物の国際価格は急騰した。翌73年にかけて小麦は3倍、トウモロコシは2倍となった。同様に、大豆価格も上昇し、アメリカは国内の物価の上昇を抑えるために大豆その他41品目の輸出規制を実施、当時大豆自給率わずか4％の日本では豆腐の価格が一気に5倍にはね上がった。 しかし、これもアメリカの作戦だった。まず、安い大豆を大量に日本に輸出する。そこで日本人は同じ大豆なら安いほうがいいじゃないかということで、アメリカの大豆を買うことになる。 「彼ら」は、小麦や大豆を売って暴利を貪るだけではない。それらは殺虫剤どころか、ベトナム戦争で残虐な傷跡を残した枯葉剤まみれの毒物以外の何物でもない。 このように、「彼ら」は日本のみをターゲットにしている。 もともと日本人は菜食を中心とした健康的な食生活を送ってきた。この食生活を変えるべくアメリカは努力してきた。 彼らの味覚を変えるという計画は成功し、今や、街ではハンバーガーやフライドポテトなど、アメリカ生まれのジャンク・フード、すなわち、栄養のないクズ食品があふれている。これらはじわじわと効いてくる毒薬にほかならない。 日本の伝統的な食生活は破壊され、彼らの他の策略とあいまって、日本人は一億総半病人といった状態でその健康が根底から脅かされている。 ジャンクフードが、わたしたちを無知にしているということは、このような実験からも立証されている。 つまり、ジャンクフードをやめるだけで、クラスの平均点が16点も上がった実験例が報告されている。その実験では、まず、飽和脂肪と砂糖が減らされ、続いて合成着色料や甘味料、合成保存料が除かれた。どれも、ジャンクフードに大量に含まれているものだ。 これらジャンクフードをはじめとする、洋食文化は日本人の精神だけでなく身体にも深刻な影響を与えている。 最近、アレルギー患者が急増している。 1992年5月の厚生省の調査によると、症状の軽いアレルギーまで含めると日本人の三人に一人がアレルギーにかかっているという。特に、都市部の子どもは二人に一人がアレルギー症状を持つという。 1956年に同病院を訪れた検診乳児のうちアトピー性皮膚炎にかかっているものは3パーセント程度であるにもかかわらず、1988年には13パーセントに達した。 東京大学の上野川博士は、小児アレルギーは食品を原因とするアレルギーが最初に出現し、一度アレルギーを起こすとダニや花粉などを原因とする皮膚炎、喘息、鼻炎などのアレルギーを引き起こすと指摘している。 つまり、食品がすべてのアレルギーの原因なのである。 そもそも、アトピー性皮膚炎は、成長すれば自然に治るものであった。しかし、昭和30年以降は状況が異なってくる。最近の調査では、約8割以上が5年後でも治らないと報告されている。 上野川博士はその原因を以下の食生活の変化に求めている。 ①乳幼児の場合には母乳栄養児が減り、人工栄養児が増えている。 ②動物性食品、特に動物性たんぱく質の摂取量が増加している。 ③食品添加物など食品本来の成分以外のものを摂取するようになってきている。 この三点は、伝統的な日本食、日本文化では考えられなかったことであり、日本人の食生活が欧米化してしまったからに他ならない。 現在コメは世界で5億2000万ｔ生産されるとはいえ、そのほとんどは自分の国のためであり、世界市場で取引されるコメはその2.5％、年間1300万ｔほどしかない。 もしも世界で同時にコメが不足すれば、その時はコメ文化圏は大混乱になりコメの奪い合いが生じ、コメの価格が高騰するのは明らかだ。それどころか日本のような島国は、太平洋戦争直前のＡＢＣＤ包囲陣のように海上封鎖をされたなら、コメ一粒も輸入できなくなってしまう。 そして、現在輸入されているコメは殺虫剤に汚染され、人体にとって非常に危険である。 とくに、アメリカ産のコメからは、白アリ駆除剤まで発見されている。 本来、これらの殺虫剤は、日本では使用禁止になっているはずである。しかしアメリカは、コメ自由化にかこつけて無理やり日本に売りつけているのである。彼らは日本人の主食にまで毒を盛り込もうとしているのである。 電気事業は戦時下の国家による電力管理から、連合軍占領下でＧＨＱにより強権的に9分割され民営化された。 九つの電力会社が地域ごとに電力需給を行なわなければならないので、中部山岳地帯の有数の水力電源地域と、首都圏や京阪神の電力需要地帯とが、分割された結果、日本は以前の水力中心の電力供給から、石油や核燃料など原料を海外に依存する体制をとらざるをえなくなった。 アメリカからの濃縮ウランの供給は、アメリカ自身の基本的核戦略の一環であり、日米原子力協定は、日本の原子力発電所名を具体的に述べ、これらへの供給を保障する形をとっている。 電力会社は、その使用する原料の中に、アメリカ産以外の濃縮ウランを30％以上混ぜてはならないとされている。 エネルギーの主要部分はアメリカの支配下に置かれている。 このように、日本のエネルギー政策は、アメリカの利益にかなう形で推進されており、本当に日本国民の利益にかなう開発がおろそかにされている。 そして、オイルショックの時代、石油の価格が高騰し、日本の経済は行き詰まった。しかし、他方では、石油を支配している多国籍企業は莫大な利益を上げているのである。 それは、彼らのつくった作戦が台無しになるからである。 そんな矢先にアメリカのＣＩＡが中心となってロッキ－ド事件をでっち上げ、田中角栄を失脚させた。 この事件は、田中角栄が全日空の機種選定に絡んでアメリカのロッキード社から賄賂を受け取ったというものであったが、送った方のロッキード社の重役、コーチャン氏とクラッター氏は日本でもアメリカでも訴追されなかった。それは、田中角栄を陥れるための罠だったからである。 それに恐れをなした日本の政治家たちは、あらためてアメリカに忠誠を誓うことになる。 エリツィンは、細川首相との会談において、サハリン沖の石油・天然ガス開発、シベリア森林資源開発、極東の通信網施設という交渉継続中の大型プロジェクトの推進に向けて、日ロ両政府が協力を拡大するとの確認を得た。 しかし、エリツィンが日本を離れてわずか数日後の10月17日、日本人の感情を逆なでするような事件が報道された。ロシアの放射性廃棄物投棄専用船が、北海道の西方約530kmの日本海上で、液体放射性廃棄物の海洋投棄を行なったのである。 ことの発端は、国際環境保護団体と称するグリーンピースが、投棄の模様をビデオに撮って、ＮＨＫに送り届けたことにあった。 グリーンピースは早くから、ロシアの日本海における核廃棄の情報をつかんでいたのである。ジャーナリストのビクター・マーケッティは、グリーンピースの正体について、こう言明している。 「グリーンピースはかなり以前からアメリカ・イギリス両国の情報機関につながる太い資金パイプを持っており、このパイプを通じて流入する非課税資金を用いて活動している。 グリーンピース自体、すでに1987年時点において3000万ドルに上る非課税の献金を受け取ったことを認めている。 この献金の大部分はイギリスのフィリップ殿下がその長を務めるＷＷＦ、『世界自然保護基金』が拠出したもので、この団体の黒幕がアメリカ、イギリスの情報機関なのである」 この核廃棄を日本政府よりも先に察知していたのはグリーンピースのみではなかった。国際原子力機関、アメリカ、西欧諸国の首脳部は事前に通知を受けていたのである。 それにもかかわらず、日本と世界の世論には故意に知らせなかったのである。それは、ロシアのシベリアに眠る無尽蔵の地下資源が、日本の技術力で開発され、日本が新たな経済活力を生み出すことを恐れているためであった。 「日本がわれわれの領土を求めるなら、我々は逆に北海道を占領してやる」 などと、日本人の対ロシア感情に水を差すことばを繰り返している。 宇野正美氏は、このジリノフスキーに欧米のエスタブリッシュメントから資金が提供されていると指摘している。 また、1994年３月11日、元建設大臣の中村喜四郎衆議院議員が鹿島建設に対する斡旋収賄罪の容疑で逮捕された。また、この二日前の３月９日には、鹿島の石川六郎会長が事情聴取を受けた。 いままでいわば「当然のこと」と不問に付されていた日本建設業界の「談合」にメスが入れられたのである。 石川六郎会長の父であり元経団連会長だった石川一郎は日本の原子力開発の草分け的存在であった。鹿島は、日本の原発施設のリード役を担ってきたが、その行動がアメリカの意にそぐわなかったのである。中村議員も、鹿島に支援を受けている政治家の代表格として犠牲になったのである。 アメリカは、日本の原子力産業を単に、アメリカの濃縮ウランの売却先としてみなしてきた。 しかし、高速増殖炉「もんじゅ」を中心とした核燃料サイクルは、動き出したら次々とエネルギーを生み出すという、日本のエネルギー問題を一気に解決する可能性を秘めたものであった。 もちろん、アメリカにとって、日本がエネルギーを自給自足できる状態になり、石油メジャーなど、アメリカの多国籍企業に頼らなくなることは好ましいことではなかった。 つまり、鹿島たちは原子力産業に対してがんばりすぎたのである。
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