開業医や小規模病院の医師らでつくる3学会が、来年4月に合併することが23日、決まった。来年度中に、初期治療を担う能力を認定する制度を創設する。日本では、医師免許があれば麻酔科以外はどんな診療科でも開業できるため、質を担保する仕組みづくりが課題となっている。
合併するのは、日本プライマリ・ケア学会(会員数約4600人)と日本家庭医療学会(同約2千人)、日本総合診療医学会(同約1千人)で、合併後は「プライマリ・ケア連合学会」(仮称)になる。がんや内視鏡手術といった難度の高い技術が求められる医療ではなく、具合が悪いときにまずかかる初期治療を担う医師たちが加盟しており、多くは開業医だ。
欧米では、初期治療を担う医師は、決められた研修を受け、専門医試験を通る必要がある。一方、日本では、総合病院で長年、心臓外科の専門医としてやってきた医師が突然、内科や整形外科を開業することもできる。開業医の質の担保の仕組みが乏しいことが患者の大病院志向に拍車をかけ、各地の総合病院に軽症患者が押しかける要因とみられている。
新たに創設する認定制度について、日本家庭医療学会の山田隆司代表理事は「とにかく患者さんにわかりやすい専門医資格にしたい」と話している。(大岩ゆり)