▽救急機能低下を懸念

　島根県の石見地方東部の拠点病院である大田市立病院（３３９床）で、３人の外科医師が全員、来春までに退職することが４日、分かった。現時点で補充見通しはなく、人口４万人の市で唯一の救急病院としての機能低下も危ぶまれている。

　３人を派遣してきた広島大医学部の第１外科が、所属する医師の激減などに伴い、引き揚げの意向を伝えた。１人は９月末、残る２人も来年３月末で退職する予定だ。

　同病院の外科の常勤医師はピーク時の２００３年度、６人いた。だが、派遣元の広島大第１外科の入局者が年平均１０人だったのが、ここ４年は同２・５人と激減。開業や内科転向も相次ぎ、計１２０人いた医局員が５年で約２０人減り、派遣が難しくなったという。

　背景には、新卒医師が研修先を自由に選べるようになった０４年度からの臨床研修制度がある。東京の大病院などが人気の半面、地方の大学や、外科や産婦人科など勤務のハードな診療科では志望者が減った。

　さらに大田市立病院では、内視鏡検査のできる専門医が不在となった０８年度から人間ドックも中止し、手術の必要な患者が減った事情もある。第１外科の末田泰二郎教授は「医局員が減る中、腕を磨けない病院に若い医師を派遣する余裕はない」と説明する。

　竹腰創一市長は「救急医療もきわめて厳しくなる。一自治体の努力では限界だ」とし、「松江や出雲に偏在する外科医を石見にも回してもらうよう大学や県に働き掛けるとともに、国にも臨床研修制度の根本的な見直しを求めていく」と話している。（馬場洋太）

　■腕磨けぬ環境に見切り　大都市集中是正を

　【解説】外科の常勤医師がゼロになる恐れも出てきた大田市立病院。来春までに退職予定の３人は伸び盛りの３０代。専門医不在で内視鏡検査のできない同病院にはがん患者などが集まらず、若い外科医が腕を磨けない環境に、派遣元の広島大も医師不足の中で見切りをつけた。

　市も医師確保に努めてきた。昨年７月には一般会計からの繰り出しで手当の新設や増額をし、医師収入を２割増やした。１２月には女性医師・看護師向けに院内保育所を開設。コンビニ感覚の救急受診抑制もＰＲし、医師の負担軽減に努めた。

　だが、目先の待遇より症例や手術件数の多さを求める若手医師も多い。新卒で研修先を自由に選べる２００４年度からの臨床研修制度で、地方大学の医局に入る医師が減ったのは、症例の少ない田舎の病院への派遣が敬遠されるためでもある。

　島根大でも医師は激減。勤務のハードな外科では顕著だ。大田市立への派遣も本年度から中止しており、退職する広島大の３人の後任を送る余力はない。

　国もようやく、大都市の病院の研修医の人数制限など臨床研修制度見直しに乗り出したが、効果はまだ先だ。なんらかの強制力を伴う全国的な医師再配置の仕組みをつくらないと、大田市立のような地方病院の医師確保はできない。（馬場洋太）

【写真説明】外科医師がゼロになる恐れが出てきた大田市立病院