バラエティー番組の改善求め意見書作成へ　ＢＰＯ

　バラエティー番組の性的表現や視聴者に誤解を与える演出などに批判が寄せられている問題で、ＮＨＫと民放がつくる第三者機関「放送倫理・番組向上機構」（ＢＰＯ）の放送倫理検証委員会は１７日、放送局の制作態勢のずさんさが倫理上の問題を生んでいると判断し、すべての放送局に改善を促す意見書を９月にまとめることを決めた。

　委員長の川端和治弁護士は委員会後、「放送倫理基準違反と言われても仕方がない事案がある。共通する要因として、制作態勢の不十分さがある」と説明。具体的には、番組づくりを制作会社に丸投げしたりタレント任せにしたりする事例を挙げた。

　バラエティー番組をめぐっては、お笑いタレントが女性お笑いタレントの胸をもむなどの性的表現や、視聴者に著しい誤解を与える映像のつなぎ方などに、視聴者からＢＰＯに苦情が寄せられてきた。制作者側からは「娯楽には不良性も必要だ」との声も出ているが、川端委員長は「公共の電波を使っており、ネットなど、見たい人が見るものとは違う」と述べた。

　同委員会は主に、報道番組を議論の対象にしてきた。だがバラエティーの手法が報道・情報番組にも拡大しているため、バラエティー番組一般の制作態勢にまで踏み込んだ審議が必要と判断した。（赤田康和、高津祐典）