今週、イタリアのラクイラという町で開催されているサミット（先進国首脳会議）は、もしかすると最後のG８サミットになるのではないか、と思うぐらい盛り上がらない。そもそも会場をベルルスコーニ首相の国内政策の都合で直前に変更するというのが、サミットが軽くなったことを示している。警備はおろか宿泊施設もろくにない田舎町で、世界経済の動向が決められるのか。

　そういう中身のなさを見抜いたのか、中国の胡錦濤国家主席は「新疆ウイグル自治区の混乱」を理由にして途中で帰国してしまった。中国はG８の正式メンバーではないが、保護貿易の阻止や温室効果ガスなどの問題の主役であり、中国なしでは重要事項はほとんど決められない。逆にいうと、この状況がG８サミットの重みをよく示している。ここに集まる「先進国」はもはや発展の終わった「昨日の世界」の国々であり、「明日の世界」の動向を決めるのは中国を先頭とする新興国なのだ。

　サミットは、もともと１９７５年に石油危機に対応するために主要国が集まって経済政策を協議したもので、激しいインフレや失業に対応する緊急会合という性格が強かった。それが定例化されるうちに「ネタ」がなくなり、為替相場の調整などは蔵相・中央銀行総裁会合で行なわれるようになったため、形骸化した。１９９０年代以降は、ロシアや新興国が枠外で参加するようになり、ますます性格が曖昧になった。

　特にひどかったのは、昨年７月に開かれた洞爺湖サミットだ。世界的な金融危機の最中だというのに、金融は議題にもならず、地球温暖化について「目標の再確認」を行なっただけ。最近では、重要な経済問題については新興国をまじえたG20でタイムリーに討議されるし、本当に緊急の事態ならホットラインで協議できる。儀礼化したG８サミットは、もうやめてはどうか――胡主席の中途帰国にはそういうメッセージが隠されているのではないか。