食品好調衣料振るわず…総合スーパー改革急ぐ

３８０円の子供服をまとめて陳列するジャスコ野田阪神店（大阪市福島区で）＝向野晋撮影

値下げ、購買層絞り込み

　大手スーパーのイオンや関西の中堅スーパーが、食料品から衣料品、住関連商品まで幅広く取り扱う総合スーパー（ＧＭＳ）で、商品を思い切って値下げしたり、購買層を絞り込んだりするなどの売り場改革を急いでいる。節約のため外食を控える「内食回帰」で食品スーパーが好調なのに対し、衣料品などの売れ行きが振るわず苦戦しているからだ。

　イオンの総合スーパー、ジャスコ野田阪神店（大阪市）は、５月中旬に子供服・洋品売り場で３８０円や４８０円の低価格商品を売り出した。「イオンの反省」と銘打ったＧＭＳ改革の西日本での第１弾だ。

　売れ筋の３８０円のＴシャツは、以前は６８０円で売っていたが、大量仕入れでコストを削った。同じ値段の商品はまとめて陳列し、買い回りやすくした。

　この結果、６月末までの売り場の取り扱いは、前年同期より数量で３割、金額で１割増えた。近畿のジャスコの約７０％にあたる３３店舗でも、同様の売り場改革を８月末までに進める。

　イオンは、２００９年２月期連結決算で７年ぶりに税引き後赤字に陥った。傘下の「マックスバリュ」など食品スーパーは好調だが、「ユニクロ」など専門店に押され、売上高の約６０％を占めるＧＭＳが１６２億円の営業減益要因となった。「低価格志向など顧客の変化に対応できなかった」として改革を急ぐ。

　関西が地盤のイズミヤも、全８６店のうちＧＭＳ５４店が苦戦している。３８店で計８０台のレジを撤去し、売れ行きの鈍い呉服類を扱う店舗を１９店から１４店に減らすなど「店舗の効率化」（坂田俊博社長）を進める。

　滋賀県中心に１０５店を構える平和堂は、大型ショッピングセンターと中小型のＧＭＳで売上高の約８０％を占める。衣料品のテコ入れで、大型店は若者向けを強化し、中小型店は中高年層を狙って価格帯も９８０〜１９８０円に絞り込む。

　ＧＭＳの苦戦は今に始まったわけではない。１９８０年代以降、低価格と品ぞろえを武器にした家電量販店や衣料専門店に顧客が流れている。ＧＭＳという業態自体が「曲がり角を迎えている」（証券アナリスト）とも指摘され、ＧＭＳから安売り店など異業態への転換が進む可能性がある。